光探索協会、「全国ドローンレーザー捜索隊」を組織。再帰性反射QRコードを装着した海難や山岳遭難者をレーザー捜索するシステムを構築

NPO法人光探索協会(大阪市、理事長:前田佳伸)(以下、光探索協会)は、東日本幹事企業のAPEX株式会社(東京都、代表:下戸優輔)(以下、APEX社)および西日本幹事企業のSMGコンサルタント株式会社(山口県、代表:岡村瞳)(以下、SMGコンサルタント社)と協同して「全国ドローンレーザー捜索隊」を組織し、海難および山岳遭難者をレーザー捜索して人命救助するシステムを構築したことを発表。 学生の制服や野外活動服に再帰性反射可変QRコードのエンブレムを装着することを推奨している。

「全国ドローンレーザー捜索隊」について

イメージ画像
全国ドローンレーザー捜索隊のシステム

【再帰性反射QRコードのドローンレーザー捜索】とは

イメージ画像
NPO法人光探索協会全国ドローンレーザー捜索について

「再帰性反射QRコード」は、再帰性反射材と可変QRコードを組み合わせた先進的な防災・安全支援ツールであり、光を活用した“見つけやすさ”の概念を革新するものだ。

特殊な反射素材がレーザー光に応答するため、山岳や海上といった無線通信が困難な環境でも、ドローンによるレーザー探索で迅速かつ広範囲な捜索が可能となる。
尚、再帰性反射材をQRコードにしているのは、個別識別を可能とし、ゴミ信号による捜索時間の浪費を防ぐためとなっている。

また、QRコード部分には写真やメッセージを何度でも自由に更新できる可変性を持ち、災害時のみならず、迷子札や高齢者の見守り、ペットや旅行者の緊急対応用ツール、さらには日常の情報共有アイテムとしても活用可能。
防災性とパーソナライズ性を両立し、街でも山でも活躍する次世代の“スマートお守り”として、多くの可能性を秘めている。

近年、全国には多くのドローンレーザー計測会社が営業活動を行っている。
例えば、森林が生い茂る山岳地帯でもドローンからレーザーを照射して、葉っぱと葉っぱの間を通り抜けた地面からの反射したレーザー光で地形を正確に測量することが可能。
また、海中を透過するグリーンレーザーを用いれば、海中数mまでの海岸線や川底を測量することができる。
全国のドローンレーザー計測会社には、1台1億円程度するレーザー照射装置とその反射光を解析する高度な人材が豊富に存在する。
その全国のドローンレーザー計測会社のネットワークが活用される。

再帰性反射QRコードウェア

イメージ画像
再帰性反射QRコードを装着したウェア

光探索協会では、再帰性反射可変QRコードのエンブレムを装着したウェアの普及を行っている。

南海トラフの大地震による津波によって、数万人の被害者が想定されている。
海中に流された場合、海中は物理的に電波が透過しないために、現状は目視による捜索しか有効な手立てがない。

一方、本協会の提案するグリーンレーザー捜索においては、海中10mまで捜索が可能であり、レーザーをジュウタン的に照射することによって半自動的に再帰性反射材からの強い反射光を解析することができる。
目視での捜索に比べて、明確な優位性がある。

光探索協会は、学生の制服や体操服に再帰性反射エンブレムを装着することを推奨している。
例えば、野外活動する服に再帰性反射エンブレムを装着しておくだけで、レーザー捜索で学生の命を救助できる可能性が高まる。
全国の制服メーカーとの提携で、再帰性反射QRコードエンブレムを制服にオプションで装着する取り組みを行っている。

他方、捜索費用に関しては、光探索協会では保険で支出できるように活動している。
国内大手の東京海上日動株式会社とは連携を行っている。
自身の野外活動保険が本協会と連携しているかどうか確認したい場合は、各保険会社に要問合せ。

「空飛ぶクルマ」が数年後には街を行き交う時代が到来する。
来年度には東京・成田間で「空飛ぶタクシー」が運航されるとのニュースも報告されており、今後「空飛ぶタクシー」や観光船に乗車する場合は、「全国ドローンレーザー捜索隊」と連携している保険に加入することが推奨されている。

ーーーーーー

出典

関連記事

ドバイ・フレームが巨大なゲーム画面に!2,000機以上のドローンを使用した、世界初の空中テトリス公式戦『Red Bull Tetris® World Final』

レッドブルは、世界で5億2千万本以上販売し、40年以上にわたって世界中で愛されているパズルゲーム「テトリス」の新グローバルトーナメント『Red Bull Tetris®』を、12⽉11⽇から13⽇にわたる3日間、ドバイ(U.A.E.)で開催した。

  tera

センシンロボティクス社、小松市消防本部と共同で自動運用型ドローン基地を活用した災害対応実証実験を実施。災害発生後の初動対応の迅速化、状況把握の有効性を確認

株式会社センシンロボティクス(本社:東京都品川区、代表取締役社長 CEO:北村 卓也)(以下、センシンロボティクス社)は、このたび小松市消防本部(石川県小松市)と共同で、ソリューション開発プラットフォーム『SENSYN CORE』を活用し、自動運用型ドローン基地『DJI Dock 3』と連携させた災害対応ソリューションの実証実験を実施した。 本実証は、地震や火災などの発災時の状況把握を想定したものであり、その結果、災害初動対応において迅速な状況把握に有効であることが確認された。

  tera

九電ドローンサービス社とLiberaware社『Next Flight 2035 ドローンが創る新たな社会インフラ』を「ドローンの日」12月10日に実施

九電ドローンサービス株式会社(福岡県福岡市、代表取締役社長 本田 健一)(以下、九電ドローンサービス社)と株式会社Liberaware(本社:千葉県千葉市、代表取締役:閔弘圭)(以下、Liberaware社)は、法令で初めて「無人航空機」が明確に定義された2015年12月10日から10年となる2025年12月10日に、CIC福岡にて共催イベント『Next Flight 2035 ドローンが創る新たなインフラ社会』を開催した。

  tera

Liberaware社と九州電力社、資本業務提携を締結。九電ドローンサービス社はLiberaware社のGold Partnerとして『IBIS2』の利用拡大に貢献

九州電力株式会社(福岡県福岡市、代表取締役社長執行役員 西山 勝)(以下、九州電力社)と株式会社Liberaware(千葉県千葉市、代表取締役 閔 弘圭)(以下、Liberaware社)は、九州電力が保有する発電所などのフィールドを活用したドローン機体・ソフトウェアの共同開発を通じて、電力設備を含めた社会インフラのDX化と、ドローンの社会実装を加速させることを目的に資本業務提携を2025年12月10日に締結。 また、九電グループである九電ドローンサービス株式会社(福岡県福岡市、代表取締役社長 本田 健一)(以下、九電ドローンサービス社)は、Liberaware社と販売代理店「Gold Partner」契約を締結し、屋内狭小空間の点検に特化した世界最小級の産業用ドローン『IBIS2』の九州エリアにおける利用拡大を実現することで、九州から全国へ「次世代の安全インフラのかたち」を促進していくとしている。

  tera

デザミス社、宮城県酪初となるドローンを活用した暑熱対策事業を実施。「空飛ぶ高圧洗浄機™」で省力・効果的な暑熱対策へ

デザミス株式会社(本社:東京都江東区、代表取締役:清家浩二)(以下、デザミス社)と宮城県酪農農業協同組合(本所:宮城県仙台市青葉区、代表理事組合長:上野栄公)(以下、宮城県酪)は、酪農現場における暑熱ストレスの軽減と生乳生産量の安定化を目的とした、ドローン施工による「酪農施設暑熱対策緊急実証事業(以下、本事業)」のモデル施工を行ったことを報告した。 今回は、宮城県内の6つの酪農家の牛舎にて施工を実施、ドローンを活用した効率的な暑熱対策の有効性や、現場導入に向けた運用面の確認が行われた。 なお、施工に用いられたのは、清掃機器の世界最大手メーカー、ドイツ・ケルヒャー社(日本法人、ケルヒャー ジャパン株式会社)(以下、ケルヒャー ジャパン社)と株式会社スカイコード(本社:神奈川県鎌倉市、代表取締役:田中治希)(以下、スカイコード社)が共同開発したドローンに高圧洗浄機を搭載した「空飛ぶ高圧洗浄機™」となっている。

  tera