全国ドローンレーザー捜索隊が組織化。ペットに装着する『再帰性反射可変QRコード』で迷子時にレーザー捜索可能になる！
目次
NPO法人光探索協会（大阪市、理事長：前田佳伸）は、東日本幹事企業のAPEX株式会社（東京都、代表：下戸優輔）および西日本幹事企業のSMGコンサルタント株式会社（山口市、代表：岡村瞳）と協同して「全国ドローンレーザー捜索隊」を組織した。
『再帰性反射可変QRコード』をペットの服に装着しておくことで、大震災の際や屋外キャンプなどでペットが迷子になってもレーザー捜索が可能になる。
この「再帰性反射アイロンプリント」のデモンストレーションと発表説明会が2025年10月20日に当光探索協会の事務所で開催される。
ペットに装着する『再帰性反射可変QRコード』について
『再帰性反射可変QRコード』は、再帰性反射材と可変QRコードを組み合わせた先進的な防災・安全支援ツールであり、光を活用した＜見つけやすさ＞の概念を革新するものである。
特殊な再帰性反射素材がレーザー光に高感度に応答するため、山岳や海上といった無線通信が困難な環境でも、ドローンによるレーザー捜索で迅速かつ広範囲な捜索が可能となる。
尚、再帰性反射材をQRコードにしているのは、個別識別を可能として、捜索時間の短縮を図るためだ。
南海トラフの大地震による津波によって、数万人の被害者やペットが流されることが想定されている。
海中に流された場合、海中は物理的に電波が透過しないために、現状は目視による捜索しか有効な手立てがない。
一方、NPO法人光探索協会の提案するグリーンレーザー捜索においては、海中10ｍまで捜索が可能であり、レーザーをジュウタン的に照射することによって半自動的に再帰性反射材からの強い反射光を解析することができる。
目視での捜索に比べて、明確な優位性がある。
平時から可愛いペットにも「レーザー捜索」できる装備を備えることを目指せる。
近年、全国には多くのドローンレーザー計測会社が営業活動を行っている。
例えば、森林が生い茂る山岳地帯でもドローンからレーザーを照射して、葉っぱと葉っぱの間を通り抜けた地面からの反射したレーザー光で地形を正確に測量することが可能だ。
また、海中を透過するグリーンレーザーを用いれば、海中数mまでの海岸線や川底を測量することができる。
全国のドローンレーザー計測会社には、1台数千万円するレーザー照射装置とその反射光を解析する高度な人材が豊富に存在する。
その全国のドローンレーザー計測会社のネットワークを活用する。
再帰性反射可変QRコードウェア
再帰性反射QRコードをプリントしたウェア
本協会では、再帰性反射可変QRコードのエンブレムを装着したウェアの普及を行っている。
本協会は、特に学生の制服や野外活動服に再帰性反射エンブレムを装着することを推奨している。
例えば、キャンプや低い山登りでも遭難する危険性は十分にある。
野外活動する服に再帰性反射エンブレムを装着しておくだけで、レーザー捜索によって人命を救助できる可能性が高まり安心である。
全国の制服メーカーとの提携で、再帰性反射可変QRコードエンブレムを制服や部活サークルのウェアにオプションで装着する取り組みを行っている。
なお部活やサークルの野外活動服の作製の個別オーダーにも対応している。
可変QRコード部分には写真やメッセージを何度でも自由に更新できる可変性を持ち、災害時のみならず、迷子札や高齢者の見守り、ペットや旅行者の緊急対応用ツール、さらには日常の情報共有アイテムとしても活用可能となっている。
防災性とパーソナライズ性を両立し、街でも山でも活躍する次世代の＜スマートお守り＞として、多くの可能性が秘められたツールとなっている。
本機能は、家族同然のペットにも普段から装着することが可能。
東日本大震災の時も多くのペットが災害に見舞われたとの報道があり、特に柴犬などは敏感で行方がわからなくなっている。
そこで、本協会は普段から着用しているペットの服に、簡単に『再帰性反射可変QRコード』を装着できるアイロンプリントを開発。
そのデモンストレーションと発表説明会を下記の日時に報道関係者向けに開催する。
特長としては、メッセージを後で自由に書き換えられることである。
例えば、迷子になったことがわかった時点で「探していただいた方には御礼します」などのメッセージを付け加えることも可能。
興味のある一般のペット愛好者の方やペット製品開発の方は、誰でも当日発表説明会に参加できる。
デモンストレーションと発表説明会 実施概要
開催日
2025年10月20日（月）
開催時間
11:00 ～
開催場所
NPO法人光探索協会
大阪市浪速区桜川1-2-4 ZEN203
ーーーーー
出典
関連記事
テラドローン社、令和7年度緊急消防援助隊近畿ブロック合同訓練において、JAXAが主導する有人機と無人機の連携に係る実証実験に参加
Terra Drone株式会社（本社：東京都渋谷区、代表：徳重 徹）（以下、テラドローン社）は、国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構（以下、JAXA）が主導する、有人機と無人機の連携に係る実証実験に参加した。
航空防災協議会、11月8日に「第3回臨時総会」を石川県輪島市にて開催
「航空防災協議会」は、全国の自治体や関係機関の連携のもと、2025年11月8日に総会を石川県輪島市門前町 仮設集会所で開催した。 令和6年能登半島地震の被災地・輪島市にて、全国の自治体と関係機関が集い、航空防災の未来が語り合われた。 官民連携による実証と制度設計が進む中、空からの支援体制構築に向けた新たな一歩が踏み出さるものとなった。
KDDIスマートドローン社ら3社、自動充電ポート付きドローン活用により遠隔で立坑内を「デジタルツイン」化
西松建設株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：細川 雅一）と五洋建設株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役社長：清水 琢三）、およびKDDIスマートドローン株式会社 （本社：東京都千代田区、代表取締役社長：博野 雅文）は、人手による測量が困難かつ負荷の高い「立坑（たてこう）」という特殊な施工環境において、短時間かつ高頻度で現場全体を記録できる自動充電ポート付きドローンを活用し、3次元測量を実施。 この取り組みの結果、周期的な飛行による土量変化の把握（進捗管理）と出来形測量を重ねることで、GNSS（注1）信号下の深部の施工箇所において、誤差±20mmという高精度な出来形データを取得することに成功した。
鴻池運輸社、鉄鋼関西支店が「和歌山市一斉安全行動訓練」に協力。ドローンを活用した避難広報を実施
鴻池運輸株式会社（本社：大阪市中央区、代表取締役会長兼社長執行役員 鴻池 忠彦）（以下、鴻池運輸社）の鉄鋼関西支店は、和歌山市が2025年11月5日に実施した「和歌山市一斉安全行動訓練」に参加。 災害発生時におけるドローンを活用した支援訓練を実施した。 本訓練への協力は、2024年7月に同支店が和歌山市と締結した「災害時等におけるドローンを活用した支援活動に関する協定」に基づくものである。
今治市からしまなみ海道沿線の大島へ「ドローンによる医療物資輸送」を実証。国家戦略特区の支援でレジリエンスを強化
今治市（市長：徳永繁樹）が国家戦略特区の一環で設置している「近未来技術実証ワンストップセンター」による支援のもと、斎藤クリニック（今治市、院長：齋藤早智子）とイームズロボティクス株式会社（本社：福島県南相馬市、代表取締役：曽谷英司）（以下、イームズロボティクス社）が連携し、南海トラフ地震を想定したドローンによる医療品輸送の実証実験を実施した。 離陸地点は今治市内の砂場スポーツ公園（今治市砂場町1-662）、着陸地点はしまなみ海道沿線の大島・海宿千年松キャンプ場（今治市吉海町名駒25）。 来島海峡上空の片道約4kmを約10分で結び、災害時における島しょ部への医療支援の即応性が検証された。