ハピネット社、最大8K対応の高解像度撮影カメラ付きトイドローンを『ハイパームービー01(ゼロワン)』発売!

株式会社ハピネット(本社:東京都台東区、代表取締役社長:水谷 敏之、証券コード:7552)(以下、ハピネット社)は、初心者でも簡単に操作できる高性能トイドローン『ハイパームービー01(ゼロワン)』を2025年10月25日より全国のおもちゃ取扱店・オンラインショップ等で発売している。

『ハイパームービー01(ゼロワン)』について

イメージ画像

本商品はオプティカルセンサーを始めとした複数のセンサーによる安定した飛行性能に加え、メインカメラと専用アプリの連動により、2Kから最大8Kまでの静止画の高解像度撮影を実現。
初心者でも、写真や動画撮影を楽しく手軽に体験できるトイドローンとなっている。

特長

イメージ画像

200万画素のメインカメラと30万画素のオプティカルカメラを搭載し、リアルタイムで高画質映像を専用アプリで表示・撮影保存。
動画はFHD、静止画は2K相当からアプリによるアップスケーリングで4K・8K相当まで対応可能。

オプティカルセンサーなどによる安定飛行に加え、ワンプッシュ離着陸やカメラの可動(手動)など操作性も良好である。

対象年齢は8歳以上。
プロペラや本体、室内の物との飛行時の接触などを避けるためのプロペラガードがスタイリッシュかつ高い安全性を両立させたこだわりの一台となっている。

商品画像

イメージ画像

イメージ画像

イメージ画像

イメージ画像

イメージ画像

イメージ画像

商品概要

イメージ画像

商品名
ハイパームービー01

希望小売価格
15,180円(税込)

本体サイズ
W160×H45×D160 mm

パッケージサイズ
W350×H250×D100 mm

周波数
2.4GHz(制御用)/5GHz(映像用)

使用電池
本体/リチウムイオン充電池(付属)
コントローラー/アルカリ単3乾電池×3本(別売)

セット内容
本体×1
コントローラー×1
リチウムイオン充電池×1
専用ガード×上下1セット
USB充電ケーブル×1
予備プロペラ×1セット
プロペラ用予備ネジ×1セット
脚カバー×1セット
カメラキャップ×1
リチウムイオン充電池返信用封筒×1セット
スマートフォン専用ホルダー×1

対象年齢
8才以上

場所
屋内専用

操作距離
約20m

カメラ有効画素数
メインカメラ 200万画素(2K相当)
オプティカルカメラ 30万画素

記録画素数
静止画
7680×4320px、3840×2160px
1920×1080px(8K,4K,2K相当)

動画
1920×1080px(2K相当)

取り扱い場所
全国の玩具店・量販店・家電量販店・雑貨店の玩具売り場、オンラインショップ等

ーーーーー

出典

関連記事

AutoCover社、業界初となる茶園の被覆作業をドローンで自動化へ。「スマート農業技術活用促進法」に基づく開発供給実施計画の認定を取得

スマート農業のスタートアップであるAutoCover株式会社(本社:愛知県名古屋市)(以下、AutoCover社)は、日本で初めて、茶園の被覆作業をドローンで自動化する技術が、2025年10月31日に農林水産省の「スマート農業技術活用促進法 開発供給実施計画」に採択されたことを発表した。 AutoCover社は、深刻な人手不足に直面する茶業界と、中山間地の農業が抱える構造的課題を、ドローンとデジタル技術で解決し、持続可能で豊かな農業の未来を創ることを目指している。

  tera

ビーモーション社、空撮・点検・測量などを一括対応する「ドローンサービス」を開始

企業の販売・営業部門のアウトソーシング事業を展開するビーモーション株式会社(本社:東京都豊島区、代表取締役:伊藤 空)(以下、ビーモーション社)は、空撮・建物点検・測量・農薬散布など、幅広い用途に対応した「ドローンサービス」の提供を開始した。

  tera

双葉電子工業、長生郡市広域市町村圏組合消防本部に「災害対応ドローン」を納入

ドローンの開発・運用を通じて点検、防災、防衛分野の社会課題解決に取り組む双葉電子工業株式会社(本社:千葉県茂原市)(以下、双葉電子工業)は、災害時の孤立地域における状況把握、情報伝達、救命用具の運搬などの人命救助支援を目的とした「災害対応ドローン」を、長生郡市広域市町村圏組合消防本部(千葉県)(以下、長生消防)に納入したと公表。 11月20日には、長生消防より長生郡市広域市町村圏組合の各首長および議員に向けて、納入機体のお披露目会が行われたとのことだ。

  tera

豊橋市消防本部、『水難救助対応型ドローン』を導入。上空から命をつなぐ救助のあらたなカタチとなる「浮き輪投下ドローン」を 東海3県で初の運用へ

水難救助体制の更なる強化を図るため、愛知県豊橋市消防本部は『水難救助対応型ドローン』1基を導入したことを報告した。 運用するドローンは、搭載した浮き輪の投下と無線スピーカーによる声掛け機能を備え、この二つの機能を同時に使用できるドローンの導入は、愛知、岐阜、三重の東海3県の消防本部で初めてである。 「ドローンの日」の12月10日から運用が開始される。

  tera

カンツール社、Liberaware社のGold Partnerとして契約締結。全国のグループネットワークにより下水道業界への『IBIS2』普及を加速へ

株式会社Liberaware(本社:千葉県千葉市、代表取締役:閔 弘圭)(以下、Liberaware社)は、株式会社カンツール(本社:東京都中央区、代表取締役:小川 尚)(以下、カンツール社)と販売店契約を締結し、同社がLiberaware社製品の「Gold Partner」として活動を開始したことを公表した。

  tera