テンダゲームス、ゲームプラットフォーム・ヤマダゲームに『ドローンレース』をリリース!舞台は世界遺産の富岡製糸場!?

株式会社テンダ(本社/東京都渋谷区、代表取締役会長/小林 謙)(以下、テンダ社)のグループ会社となる株式会社テンダゲームス(本社/東京都豊島区、代表取締役/中村 繁貴)(以下、テンダゲームス)は、株式会社ヤマダデンキ(本社/群馬県高崎市、代表取締役社長/上野善紀)(以下、ヤマダデンキ)が運営するゲームプラットフォーム「ヤマダゲーム」に、富岡製糸場を舞台としたドローンレースゲーム『ドローンレース』を公開したことを発表した。本ゲームはメタバースプラットフォームSpatial上で公開されており、世界中のプレイヤーと一緒にリアルタイムで楽しむことができる。

ゲーム開発背景

イメージ画像

2019年より「YAMADA Cup eSports」というeスポーツ大会を開催しているヤマダデンキ。
eスポーツ発展への貢献に加え、自社の店舗網を活かしてイベントの少ない地方でも大会等を開催することで地域振興を目的とた取り組みとなっている。

これまで格闘ゲーム・リズムゲーム・バトルロイヤルゲームなどといったゲームジャンルを題材としてきたヤマダデンキ。
今回、新たなゲームジャンルとして着目したのがドローンレースゲームだ。

取り組みの第一歩として、「世界中から、誰でも気軽に楽しむことができるドローンレースゲームの展開」を目指し、メタバースプラットフォームSpatialを活用した「ヤマダゲーム」の新コンテンツとして開発を進めてきた。
その中で、群馬県富岡市の賛同と協力を得ることができたことで、2024年6月に世界遺産登録から10周年を迎えた「富岡製糸場」をメタバース上のサーキットとして再現したドローンレースゲーム『ドローンレース』が完成した。

「富岡製糸場」という産業遺産に、メタバースとドローンという先端技術・先端産業を融合させることで、「富岡製糸場」を世界に新しい視点で知ってもらえるゲームとなっている。
また、群馬県に本社を置くヤマダデンキの地域貢献にもつながる取り組みとなっている。

『ドローンレース』のプレイはこちらから

『ドローンレース』は下記URLからアクセス、webブラウザ上でプレイすることができる。

https://gpf.mymd.jp/game/detail?p_id=yVIfEZCtiUI%3D

イメージ画像

————————

出典

関連記事

トルビズオン社、九州RUSEA推進委員会とともにドローンを活用した「広域連携防災訓練」を実施

株式会社トルビズオン(福岡市中央区、代表取締役 増本 衛)(以下、トルビズオン社)は、九州RUSEA推進委員会(代表: 吉田 慶吾)(以下、九州RUSEA)と合同で、災害時に備えたドローン訓練を実施したことを発表した。

  yoshi

「早く・安く・確実」の実現へ。水中インフラの三次元化を目指しスペースワン社とCalTa社が技術連携

株式会社スペースワン(本社:福島県郡山市、代表取締役:小林 康宏)(以下、スペースワン社)とCalTa株式会社(本社:東京都港区、代表取締役CEO:高津 徹)(以下、CalTa社)は、スペースワン社の水中ドローンによる水中撮影のノウハウと、CalTa社が提供するデジタルツインプラットフォーム「TRANCITY」を活用することで、水中インフラの点群・3Dデータを最適生成させるという実証試験に成功したことを発表した。

  yoshi

IDA、ゴルフ場や農業施設の『ドローンによる夜間薬剤散布サービス』を発表

一般社団法人国際ドローン協会(本社:東京都江東区、代表理事:榎本幸太郎)(以下、IDA)は、ゴルフ場や農業施設を対象とした新サービスとして『ドローンによる夜間の薬剤散布サービス』を発表した。

  yoshi

『SKYDIO X10』+3DSCANによる自動航行での橋梁床板部の詳細オルソ画像撮影を実施。0.1mmのクラック撮影に成功

株式会社ジャパン・インフラ・ウェイマーク(本社:東京都港区、代表取締役社長:矢倉 良太)(以下、ジャパン・インフラ・ウェイマーク社)と、八千代エンジニヤリング株式会社(本店:東京都台東区、代表取締役社長執行役員:高橋 努)(以下、八千代エンジニヤリング社)は、Skydio合同会社(東京都港区、日本代表:柿島 英和)の協力のもと、2024年6月17 日に多摩市の橋梁において、Skydio社のエンタープライズ向けAI 搭載自律飛行型最新式ドローン『Skydio X10』を使用したGPSが入りにくい橋梁下部における自動航行での床板部のオルソ画像用の写真撮影およびオルソ画像による損傷状況の調査、解析を実施したことを発表した。

  yoshi

ドローンサービスに関する日本産業規格が発行。ドローンの社会実装の促進に向けて

一般財団法人日本規格協会(本部:東京都港区、理事長:朝日弘)は、2024年8月20日にドローンサービス事業者がサービスを提供するにあたり、一定の品質を確保するために必要なプロセスや要求事項を定めた日本産業規格(以下、JIS)を発行したことを発表した。 このJISは、公益財団法人福島イノベーション・コースト構想推進機構が事務局となって、原案を作成したものとなっている。

  yoshi