地理空間情報アプリプラットフォームサービス『mapry』にAR投影機能が実装した『mapryドローン版』が登場。森林管理における施業エリアや境界の確認をスムーズに

地理空間情報アプリプラットフォームサービス『mapry』を提供する株式会社マプリィ(本社:兵庫県丹波市、代表取締役:山口圭司)(以下、マプリィ社)は、『mapry林業』のユーザーを対象とした新サービスとしてAR投影が可能なAndroidアプリ『mapryドローン版』をリリースしたことを発表した。 小型カメラドローン「DJI mini3 Pro」を使うことでGISデータのAR投影が可能で、森林管理における施業エリアや境界のスムーズなご確認を実現できるアプリとなっている。

Androidアプリ『mapryドローン版』が林業で活躍

イメージ画像

『mapryドローン版』は、小型カメラドローンDJI mini3 Proを利用することで、ライン、ポリゴン、ポイントデータといったGISデータをAR投影することができる。
『mapry林業』などで測量した周囲測量のエリアや境界杭の位置を、ドローンを操作しながら上空からの視点で再現できる。

イメージ画像
ポリゴン(施業地)の表示

イメージ画像
ライン(境界)の表示

イメージ画像
イント(境界杭)の表示

動画や画像としてデータを保存

撮影したデータは、動画のほか撮影日時込みの画像として保存が可能。
間伐・再造林などの施業地の確認、境界の確認に利用できる。

『mapryドローン版』を利用するための環境

『mapryドローン版』に対応しているドローンやデバイスについては、下記の通り。

ドローン躯体
DJI mini3 Pro

Android端末
Pixel7a、Pixel6aを推奨

ユースケース

● 境界や施業履歴の確認
● 森林整備事業等の検査時の施業地確認(オルソ画像を用いた申請の現地確認含む)

価格

無料
※利用対象は「mapry林業」または「mapry測量」契約のユーザー

mapry林業・mapry測量についてはこちら

ーーーーーー

出典

関連記事

Liberaware社、千葉大学から森林内飛行及び放射線量測定ドローンの開発を再委託。森林等の困難環境下におけるドローン活用範囲の拡大と災害時の対応力向上を目指す

株式会社Liberaware(千葉県千葉市、代表取締役 閔 弘圭以下)(以下、Liberaware社)は、福島国際研究教育機構(略称:F-REI)が公募し、国立大学法人千葉大学(千葉県千葉市、学長:横手幸太郎)が受託した、令和5年度「困難環境下でのロボット・ドローンの活用促進に向けた研究開発」の委託事業を、昨年に引き続き再委託したことを発表した。

  tera

NTTコミュニケーションズ、自律飛行型ドローン『Skydio X10』と低軌道衛星『Starlink Business』を活用した夜間人物探索の実証実験を福島県昭和村で実施。夜間飛行とサーマルカメラにより確実な状況把握を実現

ドコモグループの法人事業ブランド「ドコモビジネス」を展開するNTTコミュニケーションズ株式会社(以下 NTTコミュニケーションズ)は、福島県昭和村において自律飛行型ドローン『Skydio X10』を活用した夜間人物探索の実証実験に成功したと発表した。 この実証実験では、『Skydio X10』の機能である夜間自律飛行とサーマルカメラによる温度検知により、困難な環境下での人物探索が可能であることを検証。 また、低軌道衛星を利用した衛星ブロードバンドインターネットサービス『Starlink Business』を活用することで、電波の不感地帯においても遠隔地への映像伝送が可能となり、リアルタイムでの迅速かつ安全な状況把握を実現した。

  tera

トルビズオン社、「Hack Osaka 2024」のStartup Showcaseで米国新特許『スカイドメイン』®︎を発表。

ドローン空路整備事業を手がける株式会社トルビズオン(福岡市中央区、代表取締役 増本 衛)(以下、トルビズオン社)は、2024年11月26日に開催された「Hack Osaka 2024」のStartup Showcaseに出展。今年アメリカで取得した新特許『スカイドメイン®︎』を発表した。

  yoshi

ORSO社、新製品の練習セット『DRONE STAR TRAINING』の体験会を実施。12月18・19日開催の「Japan Drone 2024 in 関西」にて

DRONE STARブランドを手掛ける株式会社ORSO(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:坂本義親)(以下、ORSO社)は、2024年12月18日・19日の2日にわたりナレッジキャピタルコングレコンベンションセンターにて開催される「Japan Drone 2024 in 関西」へ、初出展することを発表した。 この展示会では、西日本で教育・スクール事業を行われている法人を対象とした基礎操縦力を効果的に鍛える練習セット『DRONE STAR TRAINING』の展示を初めて行う。

  tera

東庄町、国際ドローン協会と共同で物流ドローン実証実験を開始。過疎化や高齢化といった地域課題の解決を目指す

高齢化率が41.0%に達した 東庄町(町長:岩田利雄)は、国際ドローン協会(代表理事:榎本幸太郎)(以下、国際ドローン協会)と共同で過疎化や高齢化といった地域課題の解決を目指し、ドローンを活用した物流システムの実証実験を開始したことを発表した。

  tera