スペースワン社、水上ドローン『ARIEL』を世界最大級のテックショー「CES2025」で初公開！
株式会社スペースワン（本社：福島県郡山市/東京営業所：東京都台東区、代表取締役：小林康宏）（以下、スペースワン社）は、ラスベガスで1月7日から開催されている「CES2025」において、次世代の水上ドローンとなる『ARIEL』を世界に向けて初公開した。
目次
水上ドローン『ARIEL』をブース展示するスペースワン社
スペースワン社ブースの様子
1月7日から、ネバダ州ラスベガスで開幕されている世界最大級のテクノロジー見本市「CES2025」。
会場では、次世代を担う革新的な製品やサービスが一堂に会し、初日から世界中の来場者で賑わいをみせている。
エウレカパーク（Eureka Park）内のJapanTechエリアに位置するスペースワン社のブースでは、水上ドローンとなる『ARIEL』のデモ機体が展示出展されている。
JapanTechエアリアの様子
実施されたピッチイベント
ピッチイベントでは、同社の代表取締役となる小林康宏 氏が登壇。
『ARIEL』のコンセプトと今後の展開ついて、説明が行われた。
ピッチエリアの様子
特に以下のような点にフォーカスし、来場者にアピールされたとのことだ。
・新しいエンターテインメントとしての先進性
・エンターテインメント分野以外のARIELの拡張性
・環境への配慮を重視した設計
・様々な商業施設での活用の可能性
ピッチイベントの様子
代表取締役 小林康宏 氏のコメント
2015年から毎年、CESに訪問してきており、10年目にして出展社という形で参加しています。
CES2025は私たちの想像以上に盛り上がっています。
世界中の方々に『ARIEL』に興味をもっていただき、嬉しく思います。
今回の出展を通じて得られた貴重なフィードバックを活かし、製品の更なる進化を目指してまいります。
水上ドローン『ARIEL』について
スペースワン社のブースで展示や詳細説明がおこなわれている『ARIEL』
JapanTechエリア（ベネチアンエキスポ Level1）内No.6「株式会社スペースワンブース」で見ることができる。
動画はこちら
CES2025の参加に際して、『ARIEL』のプロモーション動画も一般公開されている。
ーーーーーー
出典
関連記事
エアーアシストジャパン社、ドローンやAIをフル活用した地域業者の協働で農地再生プロジェクト始動。休耕田を再び実りの場に
株式会社エアーアシストジャパン（本社：兵庫県佐用町）（以下、エアーアシストジャパン社）は、兵庫県を拠点に活動するSky Studioの「Torako」と連携し、休耕田の再生および持続可能なスマート農業モデルの構築に向けた共同プロジェクトを始動した。 本プロジェクトでは、ドローン・AI・委託型農業を組み合わせた新たな農業参入モデルの実証を進めており、農業未経験者でも参入できる可能性を開く仕組みの構築を目指すものとなっている。
レッドクリフ社、ドローンショーの広告効果を可視化する新サービス開始
ドローンショーを企画・運営する株式会社レッドクリフ（本社：東京都港区、代表取締役：佐々木 孔明）（以下、レッドクリフ社）は、株式会社D2C（本社：東京都港区、代表取締役社長：高田 了）（以下、D2C社）が提供する分析プラットフォーム「docomo data square」を活用し、ドローンショーの広告効果や集客効果を可視化するサービスの提供を開始することを発表した。
トルビズオン社、すさみ町のドローン航路視覚化を支援。町長が国際首長フォーラムで成果発表
株式会社トルビズオン（福岡市中央区、代表取締役 増本 衞）（以下、トルビズオン社）は、ソフトバンク株式会社がすさみスマートシティ推進コンソーシアムの幹事として対応するスマートシティプロジェクトにおいて、和歌山県すさみ町のドローン航路可視化の技術支援を行ったことを発表した。
ABC社、圃場のドローンセンシング代行、最新トラクターやコンバインのシェアリングサービスを開始
ABC株式会社（本社：愛知県名古屋市）（以下、ABC社）が、営農支援サービス『ハタスケ』において農機具のシェアリングサービスを2026年1月より開始する。 先行エリアは兵庫県北部と鳥取県西部となっており、あわせて農業ドローンによる圃場センシング代行サービスを開始予定だ。 本事業は農林水産省の『スマート農業・農業支援サービス事業導入総合サポート緊急対策事業』による補助を受けての実施を予定している。
日本ドローンビジネスサポート協会、ドローンの安全な自動飛行を実現する『上空電波測定サービス』を提供開始
一般社団法人日本ドローンビジネスサポート協会（所在地：岡山県岡山市、代表理事：森本宏治）（以下、日本ドローンビジネスサポート協会）が、ドローンの自動飛行における通信品質を事前に検証する『上空電波測定サービス』の提供を開始。 本サービスにより、レベル3/3.5飛行における安全性と信頼性の向上を実現するとしている。