テラドローン社、高機能な測深能力を持つ最新グリーンレーザ『YellowScan Navigator』を活用したサービスの提供を開始。防災・インフラ・環境調査などの分野で活用を促進
Terra Drone株式会社（本社：東京都渋谷区、代表：徳重 徹）（以下、テラドローン社）は、高機能な測深能力を持つ最新のグリーンレーザ『YellowScan Navigator』を活用した計測サービスの提供を開始。 このサービスにより、河川や湖沼、沿岸部におけるより深い水域の地形測量に関するデータを効率的かつ安全に取得することができるとテラドローン社はしている。
目次
『YellowScan Navigator』を活用したサービスが提供開始
テラドローン社は、この『YellowScan Navigator』を活用したサービスで、防災・インフラ整備・環境調査などの領域における活用を推進していくことを発表している。
背景
河川や湖沼、沿岸部の地形測量では、水深や地形の変化のより詳細なデータの取得が求められることがある。
しかし、従来のドローンを活用しない測量方法では、人が水中に入ったり船を出す必要があったり、効率性や安全性に課題があった。
近年はドローンの活用が普及したことで、測量分野でもその利便性が注目されている。
こうした流れの中で注目されているのが、ドローン搭載型のグリーンレーザである。
このグリーンレーザは、水中でも屈折しながら光が届く特性を持つため、浅瀬の水底地形や湿潤地を効率的に測量することができる。
さらに、3次元データを活用することで、地形の詳細データを取得することが可能となる。
実際に、グリーンレーザを活用した測量案件は増加傾向にあり、テラドローン社が独自に分析した測量調査・建設コンサルタントの公共入札案件データにによると、2022年度から2023年度にかけて約3.4倍増加しており、市場における技術の普及と需要の高まりが明らかになっているといる。
このような状況下において、テラドローン社は最新のグリーンレーザ『YellowScan Navigator』の活用を決定、より深い水域でのデータ取得が可能になったという。
『YellowScan Navigator』を活用したサービスの概要
『YellowScan Navigator』は、高い測深能力を持つグリーンレーザであり、より深い水域での測量ができる画期的な製品となっている。
従来、同等のスペックを持つ製品は大型のものが主流だったが、『YellowScan Navigator』は高性能を維持しながらもコンパクトな設計に収める事に成功。
それにより優れた操作性を発揮し、これまで困難だった環境での測量が可能となった。
テラドローン社では、これを活用した河川・湖沼・沿岸部などの地形測量サービスを提供する事とした。
『YellowScan Navigator』の特長
※本データは、2025年1月にテラドローン社が独自に計測した結果（自社調べ）に基づいている
・深い水域の詳細なデータの取得が可能
日本国内で利用が普及しているグリーンレーザでは最大1～1.2セッキが標準だったが、本製品では最大2セッキまでの計測が可能となった。
これにより、今まで計測が難しかった河川や湖沼などの水域でも測量が可能となり、より詳細な地形データの取得できるようになった。
テラドローン社は、これまで測れなかった深部の地形もデータ化できる可能性が広がったため、調査の幅が広がるとしている。
・濁った水域や障害物の影響を低減
本製品は、エコー（反射波）を最大10回まで取得可能で、測定環境がより厳しい状況でも安定したデータを取得できる。
例をあげると、川の水中に泥や微粒子が多く漂っている場合でも、エコー数が増加したことで濁度の高い水域でもより確実にデータを取得可能となっている。
また、川の上に木の枝がかかっているような環境では、これまで測定が困難だった場所でも、測量成功の確率が向上したことを確認したとテラドローン社はしている。
※本データは、2024年9月にテラドローン社が独自に計測した結果（自社調べ）に基づいている
『YellowScan Navigator』の製品仕様
精度
3cm
確度
3cm
最大計測深度
2セッキ
※2セッキ – セッキ板を水中に沈めて見えなくなる深さ(m)
GNSS慣性ソリューション
SBG Quanta Micro
スキャナーの視野
40°
エコー数/ショット
最大10
ショット数/秒
最大20,000
重量
3.7kg（バッテリーを含まず）
レーザークラス
クラス3B
今後の展望
テラドローン社は、測量業務のさらなる効率化を進めるため、今後は最新のデータ解析技術を活用して、より短時間で高精度な測量を実現していく。
また、ドローン搭載型LiDARの開発メーカーとして培ってきた豊富な実績と計測解析の経験を活かし、グリーンレーザの性能を最大限に引き出した測量サービスを提供していく。
テラドローン社は、費用対効果と精度の両立を実現するグリーンレーザ測量の導入拡大が、今後さらに広範囲での活用を推進すると考えており、ドローン測量ソリューションにおける多様なニーズに応えていく。
今後も最先端技術を取り入れ、測量業界の発展に貢献するとともに、サービスのさらなる強化を図っていく予定である。
ーーーーーー
出典
関連記事
コア社がデジタルライフライン総合整備計画に基づく、みちびき対応ドローンの実証を実施
株式会社コア（本社：東京都世田谷区、代表取締役社長執行役員：横山浩二）（以下、コア社）は、秩父市でのドローン航路実装に向けた機能評価として、準天頂衛星システム「みちびき」CLAS対応ドローン『ChronoSky PF2-AE』を活用した位置補正技術の検証を行った。
Montavista社のリチウム金属電池製品、eVTOL飛行プロファイルで1280サイクル以上を達成
Montavista Energy Technologies Corporation（所在地：安徽省）（以下、Montavista社）は、同社製の電動航空機用高性能バッテリにおける最新のサイクル特性試験結果を、ドイツで開催された31st AERO Friedrichshafenにて発表した。 国際的に有名なeVTOLメーカーが提供する飛行プロファイルを使用し、400Wh/kgの質量エネルギー密度を実現したMontavista社製METARY® Pシリーズのリチウム金属バッテリ（LMB）製品が、99%という高い容量維持率で1280サイクルを超える高いサイクル寿命があることが実証された。
リノベモ社、ドローンスクール千葉TBTと連携を発表。リフォーム業務の空撮測量・点検サービスを強化を図る
合同会社リノベモ（本社：埼玉県川口市、代表社員：岩佐 彰人）（以下、リノベモ社）は、千葉県千葉市に拠点を置くドローンスクール千葉TBTを運営する株式会社GOODREI（本社：千葉県千葉市、代表取締役：末吉 謙佑）（以下、GOODREI社）との連携を発表。 リフォーム現場での空撮点検およびドローン測量技術の導入・活用を本格化していく方針だ。
中部電力グループ、新サービスブランド 『中電ドローンサービス』をリリース
中部電力グループの中部精機株式会社（本社：愛知県春日井市、代表：小道浩也）は、2025年4月22日にドローンを活用したサービスを提供する新ブランドとして『中電ドローンサービス』をリリースした。 当サービスは、これまで中部電力グループ各社（以下、グループ各社）が社会インフラの整備・維持のために培ってきた確かな技術と実績を礎に、ドローンを活用して提供する主に法人向けのサービスとなっている。
ビー・アンド・プラス社、完全自動運用に貢献！ワイヤレス充電機能を備えた、「定時飛行ドローン」を開発を発表
株式会社ビー・アンド・プラス（本社：埼玉県比企郡小川町、代表取締役社長：亀田 篤志）（以下、ビー・アンド・プラス社）は、事前に設定されたルートと時刻に基づき自動で飛行し、ドローンポートに着陸すると自動でバッテリーへワイヤレス充電まで行う「定時飛行ドローン」を開発したことを発表した。