エアロセンス社、ドローンとクラウドを活用した太陽光パネル点検時のオルソマップのAI解析機能をエナジー・ソリューションズ社と共同開発

エアロセンス株式会社(本社:東京都北区、代表取締役社長:佐部浩太郎)(以下、エアロセンス社)とエナジー・ソリューションズ株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:森上寿生)(以下、エナジー・ソリューションズ社)は、ドローンとクラウドを活用した太陽光パネル赤外線検査サービス『ドローンアイ』の検査結果を、上空から地表面を撮影してひずみを無くし建物の側面が見えないオルソマップ化した画像を、タブレット端末で確認できるサービス『ドローンアイViewer』のオルソマップのAI解析機能を共同開発。 2月上旬にはエナジー・ソリューションズ社が同サービスの提供を開始した。

「ドローンアイViewer」の特徴

イメージ画像
ドローンアイViewerによるオルソ画像(左)と熱異常発生状況が発生した拡大画像(右)

『ドローンアイ』は、エナジー・ソリューションズ社が独自で開発した太陽光発電所専用の自動航行航路設計ソフト「ミッションプランナーforドローンアイ」、太陽光パネル専用の赤外線画像解析ソフト「ドローンアイIR解析ソフト」と「ドローンアイクラウド」で構成されている。
ドローンを用いて太陽光パネルの赤外線検査を行いモジュール(太陽光パネル)の熱異常発生状況を確認し検査結果を提供するサービスだ。

『ドローンアイViewer』はドローンで撮影した赤外線動画から高い解像度を維持しながら太陽光パネルのオルソマップを作成。
AIによる自動解析を行うことで高精度の検査結果をタブレット端末で確認することを可能にしたサービスとなっている。

解析結果は、個々の赤外画像を合成した位置情報を含んだオルソマップであるため、Googleマップ(※)上に重ね合わせて表示ができる。
そして、タブレットの地図アプリのようにピンポイントの検査場所を確認することが可能となる。(※Googleマップは、Google Inc.の商標または登録商標)

また、従来の『ドローンアイ』による検査結果は検査実施後から提供まで2~3日要していた中、『ドローンアイViewer』を利用することにより、検査実施してから結果がクラウド上にアップロードされ最終報告書の自動作成まで1時間程度で完了するため、大幅な作業効率の向上が期待される。

共同開発の経緯と概要

イメージ画像

一般的なドローンを利用したモジュール検査サービスにおいて、O&M(オペレーション&メンテナンス)事業者は以下の課題を抱えている

〇解析による異常個所の特定に至らないシステムも多く検査結果をまとめた報告書作成作業が手作業で行われ、検査開始から報告書の提出までの時間が長期化

〇納品形式がPDF形式だったため、現地での確認・修繕作業時に参照しにくい

〇数千~数十万枚に及ぶ膨大なパネルの不具合を特定するだけでも手間がかかる。
 追加の作業内容を保存するためには、紙の報告書にメモを取るか別途フォーマットを作成して記載し、作業後に写真などとともに手作業で報告書を作成する必要がある

これらの課題解決のため、エアロセンス社はエナジー・ソリューションズ社の協力の下、写真測量・基準点測量解析サービス「エアロボクラウド」の開発を行っているクラウド開発部が、エアロボクラウドの高速SfM処理(SfM(Structure from Motion)ドローンによる空撮写真から三次元点群データを得る自動作成手法)をドローンアイのシステムとAPI連携し、赤外線点検動画からソーラーパネル全体のオルソ画像を短時間で生成する機能を開発。
検査開始から検査結果報告書の完成まで時間を大幅に短縮することで現地作業負担の軽減と発電損失の最小化を実現した。

———-
出典

関連記事

ドローンプラットフォーム『XROSS(クロス)』のドローン事業者登録1,000社を突破!全国対応のドローンプラットフォームが本格稼働

「ドローンプラットフォームXROSS(クロス)」を運営する株式会社ネオマルス(本社:大分県大分市、代表取締役:甲斐武彦)は、全国版ドローンプラットフォーム・『XROSS』を完成させ、現在ドローン関連事業者登録数は、延べ1,000社を突破したと発表。 2026年に2,000社を目標に拡大を目指しているとのことだ。

  tera

新城市にてドローンを活用した「新スマート物流」の長期事業化調査実施。愛知県ら7者が連携

愛知県(知事:大村 秀章)と、新城市(市長:下江 洋行)、株式会社NEXT DELIVERY(本社:山梨県小菅村、代表取締役:田路 圭輔)(以下、NEXT DELIVERY社)、株式会社グリーンサービス(本社:名古屋市北区、代表取締役社長:松井 清吾)(以下、グリーンサービス社)、株式会社Prodrone(本社:名古屋市天白区、代表取締役社長:戸谷 俊介)(以下、Prodrone社)、セイノーホールディングス株式会社(本社:岐阜県大垣市、代表取締役社長:田口 義隆)(以下、セイノーHD社)、愛知東農業協同組合(本社:愛知県新城市、代表理事組合長:海野 文貴)(以下、JA愛知東)の7者は、愛知県新城市にて、物流ドローンを活用した「新スマート物流」の長期事業化に向けた調査を行う実証実験を開始し、2025年11月28日にその様子を報道関係者に公開した。

  tera

日本ドローンビジネスサポート協会とMITINAS社、内閣府・広島県・福山市や中条学区自主防災組織と連携してドローン4機同時運用による大規模防災訓練を実施

一般社団法人日本ドローンビジネスサポート協会(本部:岡山県岡山市、代表理事:森本宏治)(以下、日本ドローンビジネスサポート協会)および同協会広島第1支部・株式会社MITINAS(広島県福山市、代表取締役:藤井盛良)(以下、MITINAS社)は、2025年11月23日、内閣府、広島県、福山市、中条学区自主防災組織と連携し、ドローンを活用した大規模防災訓練を実施した。 本訓練には協会の全国ネットワークから東京、山形、茨城、兵庫、広島の6支部が参加。 約3km離れた孤立想定地区への物資輸送(レベル3.5飛行)、ドローン搭載スピーカーによる避難者との双方向通信、1台のPCによる4機同時飛行制御など、災害時の実運用を見据えた高度な訓練を行い、すべてのミッションを成功裏に完了した。

  tera

国内唯一のドローンショーアワードとなる『Japan Drone Show Creativity Awards』、2025年度の応募開始

一般社団法人 日本ドローンショー協会(所在地:東京都港区、代表理事:佐々木 孔明)は、昨年に続き、国内で実施された優れたドローンショー作品を表彰する『Japan Drone Show Creativity Awards 2025』の作品応募受付を開始したことを発表した。

  tera

ドローンで新しい学びの場を。follow社が熊本市教育委員会と連携教室を開催

株式会社follow(本社:東京都新宿区、代表取締役:野々部美里)(以下、follow社)は、2025年11月7日に熊本市教育委員会と連携し、教育支援センター<フレンドリー>に通う児童生徒(不登校児童生徒)を対象としたドローンプログラミング体験教室を実施したことを報告した。 フレンドリーの5つの教室から32名が参加し、プログラミングを通じて協力し合い達成感を得る貴重な機会となった。

  tera