ワクセル社、2月16日に行われた『第2回青島テック水難訓練イベント』の開催レポートを公開。ドローンやジェットボードによるビーチレスキューを実践
ソーシャルビジネスコミュニティ「ワクセル」（所在地：東京都渋谷区、主催：嶋村吉洋、総合プロデューサー：住谷知厚）（以下、ワクセル社）は、特定非営利活動（NPO）法人宮崎ライフセービングクラブ（所在地：宮崎県宮崎市、代表：小玉順規）とともに立ち上げた「青島テック実行委員会」として、2025年2月16日に『第2回青島テック水難訓練イベント』を開催、レポートを公開した。
目次
『第2回青島テック水難訓練イベント』について
本イベントは、ビーチレスキューにドローンなどの最新テクノロジーを取り入れ、青島の海での事故や災害時の救助活動などの効率化を目的に開催。
当日は、第1回でも披露した株式会社スカイウォーカー社の日本最大級（縦横約4m、重さ100kg、最高時速54㎞）の資材運搬用最新型ドローン「DJIフライカート30」によるサーフボードを運び救助する方法に加え、水難救助への国内初の導入となる浅瀬などでも機動力を発揮する最新型のジェットボード（レスキューウェーブ）を使って救助に向かう方法のデモンストレーションを実施された。
株式会社スカイウォーカーが2024年12月に都城市と防災協定を締結したことにちなんで、災害時に孤立したエリアに緊急支援物資をドローンで運ぶデモンストレーションも行われた。
また、屋内ではドローンと宇宙について学べる体験会が開催された。
イベント概要
ドローン
開催日
2025年2月16日（日）
開催時間
13:00 ～ 16:00
開催場所
宮崎市青島ビーチセンター「渚の交番」
宮崎市青島2丁目233番地
主催
青島ドローン実行委員会
協賛企業
マナビヤ
株式会社GoodSynergy
株式会社スカイウォーカー
株式会社サクラファームTapTap
YELL
青島地域まちづくり推進委員会
後援団体
宮崎市観光協会
ジェットボード
サーフレスキュー
ドローンと宇宙について学べる体験会
ドローンと宇宙について学べる体験会
ーーーーーー
出典
関連記事
KDDIスマートドローン社、北海道新十津川町役場にドローンポートを常設。クマ出没時の遠隔監視運用を開始
KDDIスマートドローン株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：博野 雅文）（以下、KDDIスマートドローン社）は、北海道新十津川町（町長：谷口 秀樹）（以下、新十津川町）の新十津川町役場の屋上にドローンポート『Skydio Dock for X10』を常設し、運用を開始した。
JR西日本とTRIPLE7社、北陸新幹線区間における大型物流ドローンを活用した資機材搬送実証実験を実施
株式会社TRIPLE7（本社：東京都渋谷区）（以下、TRIPLE7社）と西日本旅客鉄道株式会社（本社：大阪府大阪市北区）、ジェイアール西日本商事株式会社（本社：大阪府吹田市）は、2025年12月19日、北陸新幹線（越前たけふ〜敦賀）区間において、大型物流ドローンを活用した資機材搬送の実証実験を連携して実施した。
テレビ朝日とKDDIスマートドローン社、災害報道への活用に向けてドローンポートを用いた実証を開始
株式会社テレビ朝日（本社：東京都港区、代表取締役社長：西 新）（以下、テレビ朝日）とDDIスマートドローン株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：博野 雅文）（以下、KDDIスマートドローン社）は、ドローンポートを活用した遠隔操作による災害報道の実現に向けた取り組みを開始することを発表した。 本取り組みを通じて得られた知見をもとに、今後は石川県能登半島全域、さらには全国へ配備が進むドローンポートを活用した広域的な災害報道ネットワークの構築を目指していくとしている。
「紙ドローン」を全国の教育現場へ。CAMPFIREで目標金額303%を達成し、「クラフトドローンコミュニティ」を正式スタート
韓国発の＜紙＞ドローン「COCODRONE（ココドローン）」の日本総代理店である株式会社Binarity Bridge（本社：大阪市北区 代表取締役：金陽信）（以下、Binarity Bridge社）は、日本全国における＜紙＞ドローンのワークショップの実施を目指し、ドローンスクール・プログラミング教室・美術教室などを対象としたパートナーおよびアンバサダーを募る「クラフトドローンコミュニティー」を開始した。
人が巡回する時代から「ドローン×AI」の時代へ。日本ドローンビジネスサポート協会、ドローン自動監視サービス開始
一般社団法人日本ドローンビジネスサポート協会（所在地：岡山県、代表理事：森本宏治）（以下、日本ドローンビジネスサポート協会）は、DJI Dock3およびDJI FlightHub 2を活用した「ドローン自動監視サービス」を開始した。 本サービスは、太陽光発電施設における窃盗被害対策や、自治体向けの不法投棄監視など、広範囲の監視業務を無人化・自動化し、安心・安全な地域社会の実現へ貢献していくとしている。