九州から新たなドローンショーサービスが産声を上げる！デイライト・グローバル社とEHang社が連携して『WING RISE』を開始
デイライト・グローバル株式会社（本社：福岡県福岡市、代表者：青山 天智）（以下：デイライト・グローバル社）が、世界初の「人が乗れるドローン」や「空飛ぶタクシー」の開発・飛行実験を行う中国のEHang社と共に新たなドローンショーサービス『WING RISE』を開始することを発表した。
目次
『WING RISE』が九州から広げるドローンショーの輪
ハウステンボスで日本初開催された2017年から時が経ち、東京2020五輪開会式にて大きく話題となり認知が広がったドローンショー。
未だ年間開催数が少ないながらも非常に注目を集めているが、ドローンショー開催ならびにドローン飛行には複数の法規制が絡み専門的な知識が必要となる。
『WING RISE』では本場中国との綿密な協力体制、実務経験のある国内パートナーとの連携によって高品質なドローンショーを提供。
タッグを組む中国のEHang社はエアモビリティ（空中を移動する交通手段）界の第一人者と言っても過言ではなく、現在は中国国内でも空飛ぶタクシーの飛行実験を行うなど最先端を走る企業として世界的に活躍している。
そのEHang社が開発・運用するドローンショーシステムを用いることによって、安全な運行が可能となると発表している。
ドローンショーで加速するPRの多様化
4大メディアと呼ばれるテレビ・ラジオ・新聞・書籍に加え、インターネットやSNSを通じたPRが主流になる昨今。
そこに、ドローンショーを用いたPRによる「空」を新たに追加。
また、ドローンショーを起点としてそれぞれのメディアへと連携、伝播して大きく情報が拡散していくことにより、強く認知を広げるマーケティング手法として国内で浸透していくことを『WING RISE』で後押ししていくとのことだ。
『WING RISE』では、小規模開催から1,000機を超える大規模で豪華なドローンショーまで柔軟に対応。
エンタメとしての開催だけでなく、視認できる範囲にいるすべての人へと一気にPRや広告ができる新たな広告媒体を提供する。
ともに作り上げる唯一無二のドローンショー
『WING RISE』では、九州を中心に、全国の花火大会やテーマパークをはじめとするスタンダードなものから、企業の周年等のセレモニーまで幅広く実施。
開催に必要な調査・申請・プログラミングはすべてデイライト・グローバル社が一括対応し、より良いショーの実現に向けてサポートを行うとしている。
ドローンショー活用促進キャンペーンも実施中
デイライト・グローバル社では、「ドローンショーに興味はあるが、一歩踏み出せない」といった企業の初開催を後押しするキャンペーンを開催。
今回、5社限定で特別価格にてドローンショーを提供する予定となっている。
———
出典
関連記事
KDDIスマートドローン社が主催するドローンカンファレンス『KSD CONNECT 2025』が5月29日に開催
KDDIスマートドローン株式会社（所在地：東京都千代田区、代表取締役社長：博野雅文）（以下、KDDIスマートドローン社）は、2025年5月29日に初主催となるドローンカンファレンス『KSD CONNECT 2025』を、大手町三井ホール会場とオンライン配信のハイブリッド形式で開催する。 『KSD CONNECT 2025』特設サイトでは、無料の参加登録受付が行われている。
佐川急便ら4者、ドローン物流実装に向けたプロジェクトの最終公開実証を青梅市にて実施
佐川急便株式会社（本社：京都市南区、代表取締役社長：笹森公彰）（以下、佐川急便）は、イームズロボティクス株式会社（本社：福島県南相馬市、代表取締役社長：曽谷英司）（以下、イームズロボティクス社）、一般財団法人日本気象協会（本社：東京都豊島区、理事長：渡邊一洋）（以下、日本気象協会）、株式会社サンドラッグ（本社：東京都府中市、代表取締役社長CEO：貞方宏司）（以下、サンドラッグ）と共に、4社で協議を重ね推進してきたドローン配送プロジェクトの最後の公開実証を、東京都青梅市にて実施した。
トルビズオン社ら4者、佐賀県大町町にてドローンと災害救助犬の連携による土砂災害対応実証実験を3月18日に実施。関係者コメントも発表
株式会社トルビズオン（本社：福岡県福岡市、代表取締役：増本衛）（以下、トルビズオン社）は、株式会社J WORKS CAREER（本社：熊本県長洲町、代表取締役：西林裕起）、Public Gate合同会社（本社：佐賀県大町町、代表：公門寛稀）、認定NPO法人日本レスキュー協会ら3者と共同で、佐賀県大町町にてドローンと災害救助犬の連携による土砂災害対応の実証実験（PoC）を2025年3月18日に実施する事を発表した。 本実験では、土砂災害を想定した被災地でのドローンによる迅速な被害状況把握と災害救助犬との連携による効率的な救助活動を検証する事になっている。
バウンダリ行政書士法人とKDDIスマートドローン社、業務提携契約を締結。ドローンの運用環境の整備や安全運航の拡大を目指す
ドローンの関連許認可申請とソリューション開発を専門とするバウンダリ行政書士法人（本社：東京都千代田区、代表行政書士：佐々木 慎太郎）と、KDDIスマートドローン株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：博野 雅文）（以下、KDDIスマートドローン社）は、業務提携契約を締結したことを発表した。
茨城県境町でドローンによる下水管内調査を実施。ACSL社の閉鎖環境点検ドローンと連携
株式会社ACSL（本社：東京都江戸川区、代表取締役CEO：鷲谷聡之）（以下、ACSL社）は、茨城県境町（町長：橋本正裕）より業務委託を受け、2025年3月3日、町内の下水道管渠内部において閉鎖環境点検ドローン（以下「点検ドローン」）を活用した下水道管渠内の有償調査を実施した。