本体重量95g、航空法規制対象外となるジンバル搭載型の軽量ドローン『LEVIO』が先行販売中

航空法規制対象外である95gの軽量設計ながら、ジンバル機能を備えたフルHDカメラ搭載ドローン『LEVIO(レヴィオ)』が、現在Makuakeにて先行販売中となっている。 同製品を取り扱っているのは、2013年に設立されたドローン・ヘリ、ラジコン製品等を企画・製造するホビーブランドのファブレス企業、株式会社ジーフォース(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:櫻井 英世)(以下、ジーフォース社)となっている。

軽量ドローン『LEVIO』について

イメージ画像
95gのジンバルカメラ搭載ドローン『LEVIO』

シングルジンバルを搭載し、ブレを抑えた動画撮影を可能に

イメージ画像
ジンバル搭載カメラでブレの無い映像を

シングルジンバル搭載カメラのLEVIOは、動きのある瞬間も滑らかにキャッチ可能。
走り回る子供たちやペット、旅先でのワンシーンもブレを抑えて撮影し、まるで映画のワンシーンのような映像で日常を彩る。

カメラ角度を遠隔操作、リモートチルトコントロール機能

イメージ画像
カメラ角度のリモート操作が可能

送信機やスマホからカメラの角度をリモート操作できる同機体は、「もう少し画角を下に・・・」といった考えも指先ひとつで思いのまま。
最大120°の可動域で、多彩な映像表現が可能となる。

重量わずか95gのどこでも飛ばせる、軽量&高精度センサ技術

イメージ画像
手軽に持ち運べるコンパクトサイズ

『LEVIO』の機体重量はわずか95gという軽量設計。
航空法規制対象外なので、機体登録や飛行申請を必要とせず手軽に飛ばすことができる。

ToFセンサやオプティカルフローといった最新のセンサ技術を搭載し、初めてでも簡単に操作が可能となっている。

イメージ画像
アウトドア・屋外レジャーなどに

その他、製品特徴

〇わずか95gの機体に超小型・高出力ブラシレスモーターを4基搭載
〇地上の障害物を検知し、一定の距離を保つToFセンサを搭載
〇飛行用バッテリーが2個付いて最大約20分のフライトが可能
〇ビジョンセンサによるオプティカルフローポジショニング機能を搭載
〇各種センサをカットして飛行するマニュアル操作モードを搭載
〇Wi-Fi通信でスマホとリンク、LIVEビューやスマホならではの操縦が可能

『LEVIO』は5月6日まで先行販売中

機体重量95gのジンバルカメラ搭載ドローン『LEVIO』。
同機体は、5月6日までクラウドファンディングサービス「Makuake」にて先行販売中となっている。

商品概要

商品名
『LEVIO(レヴィオ)』

販売期間
2025年3月26日(水)~5月6日(火・休)

販売サイト
「Makuake」の『LEVIO』取扱いページはこちら

予定価格
29,700円(税込)
先行販売特別価格 22,275円(税込)~

品番
GB470

JAN
4580416464703

機体寸法
全長122mm
全幅150mm
全高32mm

総重量
95g

飛行時間
約10分

解像度
動画 1920×1080(MP4形式)、
静止画 3840×2160(JPG形式)

付属品
LEVIO本体
2.4GHz 4ch送信機
飛行用Li-Poバッテリー×2
予備プロペラ×4
USB Type-C 充電ケーブル、
ランディングパッド
プラスドライバー
U型レンチ
取扱説明書

別途用意が必要な物
送信機用単四電池×3本

動画はこちら

YouTubeでは、『LEVIO』の紹介映像も公開中。


 

ーーーーーー

出典

関連記事

信濃毎日新聞社とVFR社、ドローン活用ビジネスで包括的業務提携。空から地域の可能性を引き出す

信濃毎日新聞株式会社(本社:長野県長野市、代表取締役社長:小坂壮太郎)(以下、信濃毎日新聞社)と、ドローン開発を⼿掛けるVFR株式会社(本社:愛知県名古屋市、開発拠点:長野県安曇野市、代表取締役社長:蓬田和平)(以下、VFR社)は10月29日、ドローン活用ビジネスを展開するための「包括的業務提携に関する基本契約」を締結した。 当面は、企業や個人から受注する空撮コンテンツの制作や、社会に役立つ活用例を自治体とも協力してアピールする取り組みを始めるとしている。

  tera

日本ドローンビジネスサポート協会、国内初となる250kg級大型ドローン飛行の成功から『空輸特化型ライセンス制度』を2025年12月より開講

一般社団法人日本ドローンビジネスサポート協会(本社:岡山県岡山市、代表理事:森本宏治)(以下、日本ドローンビジネスサポート協会)は、ドローン物流の実用化を加速させるため、実践的な空輸ノウハウに特化した新資格制度ドローンビジネス検定『ドローンビジネスマスター「空輸」コース』を創設、2025年12月より全国で順次開講することを発表した。

  tera

日本ドローンビジネスサポート協会、「ドローンビジネスコンサルタント養成コース」を拡大。ドローン産業の拡大を支える専門コンサルタントの育成拡充へ

一般社団法人日本ドローンビジネスサポート協会(本社:岡山県岡山市 代表理事:森本宏治)(以下、日本ドローンビジネスサポート協会)は、ドローンビジネスの専門コンサルタントを養成する「ドローンビジネスマスター(コンサル)コース」を2025年11月より土日開催に対応し拡大した。 本コースは、飛行時間7,000時間以上、コンサルティング実績500社以上を誇る同協会代表理事 森本宏治が監修し、実践的なドローンビジネスのノウハウを体系化した画期的なプログラムとなっている。

  tera

Liberaware社、狭小空間点検ドローン『IBIS2』の国内販売店制度を開始

株式会社Liberaware(代表取締役:閔 弘圭)(以下、Liberaware社)は、同社が開発した狭小空間点検ドローン『IBIS2』(以下、IBIS2)の更なる普及拡大を目的に、全国規模での販売店制度を2025年11月1日より開始した。 本制度では、地域ごとに販売・サポートを担うパートナー企業を「Gold Partner」「Silver Partner」として認定し、ドローンによるインフラ点検の社会実装をさらに加速させる。

  tera

キンシュウ社、日本ドローンビジネスサポート協会と共同開発したドローンの安全な自動飛行を実現する『上空電波測定サービス』を提供開始。上空LTE電波強度の3次元可視化により、最適な飛行ルート設計を支援

株式会社キンシュウ(山口県岩国市、代表取締役:有國秀賴)(以下、キンシュウ社)は、一般社団法人日本ドローンビジネスサポート協会(岡山県岡山市)との共同開発により、ドローンの自動飛行に必要な通信環境を事前検証する『上空電波測定サービス』の提供を2025年11月1日より開始した。 また、本技術を活用し、2025年中に山口県内において4ルートの飛行航路開発を実施している。

  tera