Triple Bottom Line社、ドローンを用いた鉄道点検ソリューション『Project SPARROW』のビジョンコンセプトを公開
ジェネレーティブデザインを中心にプロダクト設計を手掛けるデザインスタジオの合同会社Triple Bottom Line（本社：東京都杉並区、代表：柳澤 郷司）（以下、Triple Bottom Line社）は、株式会社Liberaware（本社：千葉県千葉市、代表取締役 閔 弘圭）（以下、Liberaware社）が技術検証を進める鉄道環境に対応したドローンを用いた鉄道点検ソリューション『Project SPARROW』の一環として開発を進める、次世代鉄道点検ドローンのビジョンコンセプトデザインを手がけ、公開した。 本プロダクトは、2025年夏に大阪で開催する国際博覧会のブースにて展示される。
目次
鉄道点検ソリューション「Project SPARROW」について
国際博覧会のブースでの展示の予定図
『Project SPARROW』は、鉄道インフラの老朽化、保守・点検作業員の高齢化と人手不足という社会課題に対応するために発足されたプロジェクト。
これまで人の目と手に依存してきた鉄道インフラの点検作業は、危険と隣り合わせの作業環境や、深夜・早朝の時間帯に集中するなど、労働環境の改善が喫緊の課題となっている。
このプロジェクトでは、狭小空間に特化したドローン技術、光学センサーによる地形・構造物データ化技術、そしてスマートドローンの遠隔制御技術を結集し、国内の鉄道沿線のレールや付帯設備を自律的に飛行しながら点検するシステムの実現を目指している。
これにより、作業員の安全確保、点検精度の向上、作業効率の抜本的改善を同時に達成し、持続可能な鉄道インフラ維持管理の新たなモデルを構築している。
『Project SPARROW』についてはこちら
大阪国際博覧会における『Project SPARROW』ブースの詳細はこちら
思想からカタチへ — AIとの共創によるデザインプロセスの革新
先進性・親和性・安全性という基本理念が据えられている『Project SPARROW』。
Triple Bottom Line社はこれらのコンセプトに対し、得意とする「思想からカタチへ」というアプローチを採用。
抽象的な理念を具体的な形状へと変換し、実用性と美しさを兼ね備えたドローンのビジョンコンセプトを設計している。
ドローンの運用に関わる重量、剛性、安全性などの技術的要件を数値化し、それらを満たす機体構造の検討にAIを用い、得られた結果を人の手でリファインすることで、従来の設計手法では到達できない新たな形状を実現した。
基本理念については、以下の通り。
社会との共存
民間住宅地域の上空も飛行するため、メカニカル印象を抑え、市民に受け入れられる親しみやすさを持つこと
信頼性の可視化
安全性や先進性を、形状自体から直感的に理解できるデザインであること
実用性の追求
美しさだけでなく、実際の運用を想定した堅牢性と機能性を併せ持つこと
AIをプロダクトデザインに活用する際には、単に見た目の斬新さや話題性を追求するだけでなく、プロジェクトの本質的な目標に貢献することが重要である。
Triple Bottom Line社は、「見えないリスクを可視化する」というLiberaware社のビジョンと、「誰もが安全な社会をつくる」というミッションを基盤として、デザインの方向性を設定。
技術とデザインの両面から実現可能な解決策を追求したものになっているとしている。
近年急速に発展したAIを用いたジェネレーティブデザインは、多くの可能性を秘めているが、効果的に活用するには専門的な知識と経験が必要となる。
最適なパラメーター設定や生成された多数の選択肢から要件に応じた適切な選定といった技術的制約と美的要素の両立には、デザインの深い理解が求められる。
Triple Bottom Line社は、自然界の構造原理を数理的に分析し、製造可能性と経済性を考慮しながら実用的なプロダクトへと変換するアプローチを確立。
デジタル技術と人間の創造性を組み合わせることで、従来の方法では到達できなかった革新的なデザインソリューションを提供したものとなっている。
自然からの着想と先進性の融合
本ドローンの特徴的な姿は、Triple Bottom Line社が長年研究している「Trans Nature」の概念に深く根ざしたものだ。
これは自然界に見られる構造や現象を数理的に表現し、その原理を現代のテクノロジーで再構築するアプローチとなっている。
ドローン機体中央部の滑らかで有機的な形状は、液体が自然に形成する泡構造の原理を応用。
泡は内部圧力と表面張力のバランスにより、最小限の表面積で最大の空間を確保するという最適化を自然に行う。
この原理をドローン設計に取り入れることで、多様なセンサーやカメラ、通信機器などを効率的に内蔵しながらも、国内の鉄道の線路幅として一般的な狭軌・標準軌に収まるサイズで実現したという。
また機体中央から放射状に広がる4本のアームは、AI技術によって試算された3,000を超える設計案から練り上げ、各アームは応力分布を最適化するよう微妙に湾曲し、最小限の素材で最大限の剛性を確保している。
単なる自然の模倣ではなく、自然の原理を理解し最新技術で再解釈した結果で、AIと人間が協働するデザインプロセスは、従来の経験則や先入観にとらわれない視点をもたらし、新たな可能性を開く手段となっているという。
この手法により、重量、強度、製造性などの条件を満たしながら、美しさも兼ね備えた形状を生み出している。
ーーーーーー
出典
関連記事
Binarity Bridge社、紙ドローン『COCODRONE』による＜職場の対話・合意・実行＞を学ぶ法人研修を開発
株式会社Binarity Bridge（本社：大阪市北区、代表取締役：金 陽信）（以下、Binarity Bridge社）は、韓国発のペーパークラフトドローン『COCODRONE（ココドローン）』を教材に用いた、法人向け研修の提供を2025年9月10日に開始した。 本研修は、ペアで＜つくる→飛ばす→ふり返る＞という一連の体験を通じて、対話・役割分担・合意形成・振り返りの質を高める実践プログラムとなっている。 また、本プログラムを先行して体験できるモニター企業と研修を共に開発、実施していくパートナー企業を募集している。
エバーブルーテクノロジーズ社、 除雪ドローン®技術を応用した、超小型無人建設機械『UGV-F11RC2』を発表
社会課題をテクノロジーで解決する エバーブルーテクノロジーズ株式会社（本社：東京都調布市、代表取締役：野間恒毅）（以下、エバーブルーテクノロジーズ社） は、同社が開発・提供してきた「除雪ドローン®」の遠隔操縦技術を応用し、悪路や斜面といった過酷な現場に対応できる 超小型無人建設機『UGV-F11RC2』 を2025年12月に発売する。
水素の実用化をテーマとしたイベント『実感！ワクワクする未来 すごいぞ水素エキスポ』が10月3・4日に大阪咲州で開催。水素ドローンのデモ飛行やFCゴーカートの実機展示も
株式会社ミライト・ワン（本社：東京都江東区、代表取締役社長 菅原 英宗）（以下、ミライト・ワン社）は、水素エネルギーが活用される未来を実感できる『実感！ワクワクする未来 すごいぞ水素エキスポ』（以下、本イベント）を2025年10月3・4日の2日間にわたり、咲洲モリーナ（大阪府大阪市）で開催する事を発表した。
横須賀市、二つの土砂災害機動部隊の訓練成果を9月23日に披露。消防力を集結し、土砂災害から市民の命と暮らしを守る
全国でも類を見ない土砂災害対応力の強化として、限られた自治体でしか保有していない土砂災害機動部隊を二隊配備している横須賀市。 それぞれの部隊が重機を保有し2023年に消防局土砂災害機動部隊（通称、消防局LTF）、2024年に消防団土砂災害機動部隊（通称、消防団LTF）を発足させた。 これまで二隊の合同訓練や隊ごとの訓練等を積み重ねており、今回2025年9月23日にその訓練成果を披露する合同訓練が行う。
テラドローン社、台灣儀器行社と『Terra Xross 1』の販売契約を締結。台湾市場への販路拡大へ
Terra Drone株式会社（本社：東京都渋谷区、代表：徳重 徹）（以下、テラドローン社）は、台湾国内に5拠点を展開し、同国最大級の産業用精密機器の販売代理店である台灣儀器行股份有限公司（本社：台湾、代表：林翰）（以下、台灣儀器行社）と、自社開発の屋内点検用ドローン『Terra Xross 1』の販売契約を新たに締結したことを発表した。 本提携により、テラドローン社は新たに台湾市場への販路を拡大し、『Terra Xross 1』の販売拡大を推進していくとしている。