ROBOZ社、新事業「ROBOZエンターテイメント」発足!インドアドローンショーを中心にエンターテイメント業界に挑戦

最先端のドローン技術を活用したソリューションを提供している株式会社ROBOZ(本社:愛知県名古屋市、代表取締役:石田 宏樹)(以下、ROBOZ社)は、新たな事業としてドローンエンターテイメント分野に特化した新事業「ROBOZエンターテイメント」を発足した。

「ROBOZエンターテイメント」設立の背景

イメージ画像

近年、エンターテイメント分野においても大きな注目を集めており、特にドローンショーは世界各地で人気を博しているドローン技術。

ROBOZ社はこれまで産業向けのドローンソリューションを中心に展開してきたが、ドローンの可能性をさらに広げることを目的とし、2023年よりドローンショー事業を展開。
2024年度は年間約100公演を実施してきたが、エンターテイメント事業に特化した事業部として「ROBOZエンターテイメント」を発足することで、事業展開をより積極強化することを発表している。

インドアドローンショー事業の展開

「ROBOZエンターテイメント」の中心となる事業は「インドアドローンショー」のサービス提供となる。

従来の屋外型ドローンショーとは異なり、イベントコストを大幅に下げることが可能となるインドアドローンショー。
天候や場所に左右されることなく、屋内施設での演出が可能となっている。

イメージ画像

今後は、イベント会場やテーマパーク、式典や企業プロモーションなどでの活用が想定されている。
最新の制御技術と独自の演出プログラムを組み合わせた圧巻のショーを提供する予定とのことだ。

機体販売の強化とカスタマイズ対応

「ROBOZエンターテイメント」では、ドローンショー専用機体販売についても強化。
専用ドローンの販売に加えて、顧客の要望に応じたアニメーション制作やカスタマイズ、サポートにも対応。
エンターテイメント業界向けの最適なソリューションを提供するとしている。

代表取締役 石田宏樹 氏コメント

イメージ画像

創業当初より掲げている当社の理念「すべての人に感動とサプライズを!」を追求するため、ROBOZエンターテイメント事業を発足しました。
この事業はドローン技術の新たな可能性を追求する大きな一歩です。

私たちは、インドアドローンショーを通じて、より身近に、より多くの人々に感動を届けるとともに、エンターテイメント業界に革新をもたらしたいと考えています。

今後の展望

イメージ画像

「ROBOZエンターテイメント」では、国内外のイベント会社や企業と連携しながら、ドローンショーの普及を促進するという。
また、将来的にはVRやAR技術との融合も視野に入れた展開も。

2025年度はインドアドローンショーイベント年間300公演(関連企業含む)、ドローンショー専用機体販売2000機を目標としているとのことだ。

———
出典

関連記事

エアーアシストジャパン社、ドローンやAIをフル活用した地域業者の協働で農地再生プロジェクト始動。休耕田を再び実りの場に

株式会社エアーアシストジャパン(本社:兵庫県佐用町)(以下、エアーアシストジャパン社)は、兵庫県を拠点に活動するSky Studioの「Torako」と連携し、休耕田の再生および持続可能なスマート農業モデルの構築に向けた共同プロジェクトを始動した。 本プロジェクトでは、ドローン・AI・委託型農業を組み合わせた新たな農業参入モデルの実証を進めており、農業未経験者でも参入できる可能性を開く仕組みの構築を目指すものとなっている。

  tera

レッドクリフ社、ドローンショーの広告効果を可視化する新サービス開始

ドローンショーを企画・運営する株式会社レッドクリフ(本社:東京都港区、代表取締役:佐々木 孔明)(以下、レッドクリフ社)は、株式会社D2C(本社:東京都港区、代表取締役社長:高田 了)(以下、D2C社)が提供する分析プラットフォーム「docomo data square」を活用し、ドローンショーの広告効果や集客効果を可視化するサービスの提供を開始することを発表した。

  tera

トルビズオン社、すさみ町のドローン航路視覚化を支援。町長が国際首長フォーラムで成果発表

株式会社トルビズオン(福岡市中央区、代表取締役 増本 衞)(以下、トルビズオン社)は、ソフトバンク株式会社がすさみスマートシティ推進コンソーシアムの幹事として対応するスマートシティプロジェクトにおいて、和歌山県すさみ町のドローン航路可視化の技術支援を行ったことを発表した。

  tera

ABC社、圃場のドローンセンシング代行、最新トラクターやコンバインのシェアリングサービスを開始

ABC株式会社(本社:愛知県名古屋市)(以下、ABC社)が、営農支援サービス『ハタスケ』において農機具のシェアリングサービスを2026年1月より開始する。 先行エリアは兵庫県北部と鳥取県西部となっており、あわせて農業ドローンによる圃場センシング代行サービスを開始予定だ。 本事業は農林水産省の『スマート農業・農業支援サービス事業導入総合サポート緊急対策事業』による補助を受けての実施を予定している。

  Fuji

日本ドローンビジネスサポート協会、ドローンの安全な自動飛行を実現する『上空電波測定サービス』を提供開始

一般社団法人日本ドローンビジネスサポート協会(所在地:岡山県岡山市、代表理事:森本宏治)(以下、日本ドローンビジネスサポート協会)が、ドローンの自動飛行における通信品質を事前に検証する『上空電波測定サービス』の提供を開始。 本サービスにより、レベル3/3.5飛行における安全性と信頼性の向上を実現するとしている。

  Fuji