ROBOZ社、新事業「ROBOZエンターテイメント」発足!インドアドローンショーを中心にエンターテイメント業界に挑戦

最先端のドローン技術を活用したソリューションを提供している株式会社ROBOZ(本社:愛知県名古屋市、代表取締役:石田 宏樹)(以下、ROBOZ社)は、新たな事業としてドローンエンターテイメント分野に特化した新事業「ROBOZエンターテイメント」を発足した。

「ROBOZエンターテイメント」設立の背景

イメージ画像

近年、エンターテイメント分野においても大きな注目を集めており、特にドローンショーは世界各地で人気を博しているドローン技術。

ROBOZ社はこれまで産業向けのドローンソリューションを中心に展開してきたが、ドローンの可能性をさらに広げることを目的とし、2023年よりドローンショー事業を展開。
2024年度は年間約100公演を実施してきたが、エンターテイメント事業に特化した事業部として「ROBOZエンターテイメント」を発足することで、事業展開をより積極強化することを発表している。

インドアドローンショー事業の展開

「ROBOZエンターテイメント」の中心となる事業は「インドアドローンショー」のサービス提供となる。

従来の屋外型ドローンショーとは異なり、イベントコストを大幅に下げることが可能となるインドアドローンショー。
天候や場所に左右されることなく、屋内施設での演出が可能となっている。

イメージ画像

今後は、イベント会場やテーマパーク、式典や企業プロモーションなどでの活用が想定されている。
最新の制御技術と独自の演出プログラムを組み合わせた圧巻のショーを提供する予定とのことだ。

機体販売の強化とカスタマイズ対応

「ROBOZエンターテイメント」では、ドローンショー専用機体販売についても強化。
専用ドローンの販売に加えて、顧客の要望に応じたアニメーション制作やカスタマイズ、サポートにも対応。
エンターテイメント業界向けの最適なソリューションを提供するとしている。

代表取締役 石田宏樹 氏コメント

イメージ画像

創業当初より掲げている当社の理念「すべての人に感動とサプライズを!」を追求するため、ROBOZエンターテイメント事業を発足しました。
この事業はドローン技術の新たな可能性を追求する大きな一歩です。

私たちは、インドアドローンショーを通じて、より身近に、より多くの人々に感動を届けるとともに、エンターテイメント業界に革新をもたらしたいと考えています。

今後の展望

イメージ画像

「ROBOZエンターテイメント」では、国内外のイベント会社や企業と連携しながら、ドローンショーの普及を促進するという。
また、将来的にはVRやAR技術との融合も視野に入れた展開も。

2025年度はインドアドローンショーイベント年間300公演(関連企業含む)、ドローンショー専用機体販売2000機を目標としているとのことだ。

———
出典

関連記事

KDDIスマートドローン社、北海道新十津川町役場にドローンポートを常設。クマ出没時の遠隔監視運用を開始

KDDIスマートドローン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:博野 雅文)(以下、KDDIスマートドローン社)は、北海道新十津川町(町長:谷口 秀樹)(以下、新十津川町)の新十津川町役場の屋上にドローンポート『Skydio Dock for X10』を常設し、運用を開始した。

  Fuji

JR西日本とTRIPLE7社、北陸新幹線区間における大型物流ドローンを活用した資機材搬送実証実験を実施

株式会社TRIPLE7(本社:東京都渋谷区)(以下、TRIPLE7社)と西日本旅客鉄道株式会社(本社:大阪府大阪市北区)、ジェイアール西日本商事株式会社(本社:大阪府吹田市)は、2025年12月19日、北陸新幹線(越前たけふ〜敦賀)区間において、大型物流ドローンを活用した資機材搬送の実証実験を連携して実施した。

  Fuji

テレビ朝日とKDDIスマートドローン社、災害報道への活用に向けてドローンポートを用いた実証を開始

株式会社テレビ朝日(本社:東京都港区、代表取締役社長:西 新)(以下、テレビ朝日)とDDIスマートドローン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:博野 雅文)(以下、KDDIスマートドローン社)は、ドローンポートを活用した遠隔操作による災害報道の実現に向けた取り組みを開始することを発表した。 本取り組みを通じて得られた知見をもとに、今後は石川県能登半島全域、さらには全国へ配備が進むドローンポートを活用した広域的な災害報道ネットワークの構築を目指していくとしている。

  tera

「紙ドローン」を全国の教育現場へ。CAMPFIREで目標金額303%を達成し、「クラフトドローンコミュニティ」を正式スタート

韓国発の<紙>ドローン「COCODRONE(ココドローン)」の日本総代理店である株式会社Binarity Bridge(本社:大阪市北区 代表取締役:金陽信)(以下、Binarity Bridge社)は、日本全国における<紙>ドローンのワークショップの実施を目指し、ドローンスクール・プログラミング教室・美術教室などを対象としたパートナーおよびアンバサダーを募る「クラフトドローンコミュニティー」を開始した。

  tera

人が巡回する時代から「ドローン×AI」の時代へ。日本ドローンビジネスサポート協会、ドローン自動監視サービス開始

一般社団法人日本ドローンビジネスサポート協会(所在地:岡山県、代表理事:森本宏治)(以下、日本ドローンビジネスサポート協会)は、DJI Dock3およびDJI FlightHub 2を活用した「ドローン自動監視サービス」を開始した。 本サービスは、太陽光発電施設における窃盗被害対策や、自治体向けの不法投棄監視など、広範囲の監視業務を無人化・自動化し、安心・安全な地域社会の実現へ貢献していくとしている。

  tera