ビー・アンド・プラス社、完全自動運用に貢献!ワイヤレス充電機能を備えた、「定時飛行ドローン」を開発を発表

株式会社ビー・アンド・プラス(本社:埼玉県比企郡小川町、代表取締役社長:亀田 篤志)(以下、ビー・アンド・プラス社)は、事前に設定されたルートと時刻に基づき自動で飛行し、ドローンポートに着陸すると自動でバッテリーへワイヤレス充電まで行う「定時飛行ドローン」を開発したことを発表した。

新開発された「定時飛行ドローン」とは

イメージ画像

「定時飛行ドローン」は、自動運用型のドローンシステムであり、下記のような特徴がある。

●あらかじめ設定した離陸時間と飛行ルートに沿って、無人で自動飛行を実施
●飛行後は専用ドローンポートに着陸し、ワイヤレスで自動的にバッテリーを充電

これにより、飛行と充電の工程を人の手を介さずに完了し、ドローン運用にかかる人的負荷とバッテリー管理コストを軽減できる。

ワイヤレス充電の仕組み

イメージ画像

専用のドローンポートには電気を送る送電用コイルが、ドローンには受電用コイルを搭載。
これにより、ドローンポートに着地すると自動でバッテリーの充電を開始される仕組みとなっている。

また、ドローンやバッテリーに合わせて充電出力はカスタム可能となっている。

イメージ画像

開発の背景

ドローンは近年、幅広い分野での活用が進んでいる。
中でも「定期的な自動飛行」が求められる点検や防犯では、ドローンの充電やバッテリー交換にかかる手間が、運用コストや人的負担の増加につながっていた。

ビー・アンド・プラス社は、ドローンの飛行を自動化してドローン本体とポートにワイヤレス充電機構を組み込むことで、ドローンが着陸すると自動で充電を開始できるシステムを構築。
この技術により、運用の省人化を可能にし、より安全で効率的な社会の実現に貢献する。

ビー・アンド・プラス社は今後も、社会課題の解決に貢献する技術の開発・提供を推進していく。

ーーーーーー

出典

関連記事

今治市からしまなみ海道沿線の大島へ「ドローンによる医療物資輸送」を実証。国家戦略特区の支援でレジリエンスを強化

今治市(市長:徳永繁樹)が国家戦略特区の一環で設置している「近未来技術実証ワンストップセンター」による支援のもと、斎藤クリニック(今治市、院長:齋藤早智子)とイームズロボティクス株式会社(本社:福島県南相馬市、代表取締役:曽谷英司)(以下、イームズロボティクス社)が連携し、南海トラフ地震を想定したドローンによる医療品輸送の実証実験を実施した。 離陸地点は今治市内の砂場スポーツ公園(今治市砂場町1-662)、着陸地点はしまなみ海道沿線の大島・海宿千年松キャンプ場(今治市吉海町名駒25)。 来島海峡上空の片道約4kmを約10分で結び、災害時における島しょ部への医療支援の即応性が検証された。

  tera

エアロネクスト社、和歌山市でDID(人口集中地区)を含むルートでのレベル3.5飛行を日本初実施。都市部からのドローン定常配送モデルへ

株式会社エアロネクスト(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長グループCEO:田路 圭輔)(以下、エアロネクスト社)、株式会社NEXT DELIVERY(本社:山梨県小菅村、代表取締役:田路 圭輔)(以下、NEXT DELIVERY社)は、2025年11月4日(火)に、和歌山市でDIDを含むルートでのレベル3.5飛行の運航体制の構築と医療機関を拠点としたドローンを活用した買い物支援や地域経済の活性化に向けた実証実験を実施した。

  tera

南福岡自動車学校ドローン事業部、ドローン資格講習の実績をもとに『株式会社ドローンシフト』として法人化

株式会社南福岡自動車学校(福岡県大野城市:代表取締役 江上喜朗)ドローン事業部は、ドローン資格講習の実績をもとに『株式会社ドローンシフト』(福岡県大野城市:代表取締役 小野拓海)(以下、ドローンシフト社)として法人化。 少子高齢化・車離れの時代に、ドローンで新たなキャリアと社会課題解決を目指す。

  tera

未来の水上エンタメとなるスペースワン社の『ARIVIA』、「CES Innovation Awards® 2026」Honoreeを受賞

<水辺から生まれる新感覚エンターテインメント>という新市場を切り拓く株式会社スペースワン(本社:福島県郡山市/東京営業所:東京都台東区、代表取締役:小林 康宏)(以下、スペースワン社)は、独自技術による、水上エンターテインメントシステム『ARIVIA(アリヴィア)』が、世界最大級の先端テクノロジーイベント「CES 2026(Consumer Electronics Show、2026年1月6日~9日/米国・ラスベガス)」にて、製品・技術の革新性、デザイン性、そして社会への新たな価値創出の観点から高く評価され、Drone部門の「CES Innovation Awards® 2026」Honoreeを受賞した。

  tera

空解社ら6者、火山噴火を想定したVTOL型固定翼UAVによる長距離レーザー測量を実施

2025年10月22日、株式会社空解(代表取締役:森田直樹)(以下、空解社)は、北海道大学広域複合災害研究センター・札幌開発建設部河川整備保全課・株式会社ネクシス光洋・株式会社エアフォートサービス・リーグルジャパン株式会社と共同で、火山噴火災害を想定した地形測量調査を北海道・有珠山周辺にて実施した。

  tera