Montavista社のリチウム金属電池製品、eVTOL飛行プロファイルで1280サイクル以上を達成
Montavista Energy Technologies Corporation（所在地：安徽省）（以下、Montavista社）は、同社製の電動航空機用高性能バッテリにおける最新のサイクル特性試験結果を、ドイツで開催された31st AERO Friedrichshafenにて発表した。 国際的に有名なeVTOLメーカーが提供する飛行プロファイルを使用し、400Wh/kgの質量エネルギー密度を実現したMontavista社製METARY® Pシリーズのリチウム金属バッテリ（LMB）製品が、99%という高い容量維持率で1280サイクルを超える高いサイクル寿命があることが実証された。
目次
実証の詳細
Montavista unveiled the latest cycling performance testing result of its high-power electric aviation battery
電動航空機用パワーバッテリの場合、＜エネルギー密度＞＜安全性＞＜放電レート＞＜サイクル寿命＞などの総合的な性能指標はすべて、飛行の信頼性と商用運用の効率に直接影響する。
高いエネルギー密度により無着陸飛行時間が長くなり、高いサイクル寿命によってバッテリーの再利用回数が長くなるため、電動航空機の運用コストの削減が可能となる。
Montavista社が発表したテスト結果では、METARY® Pシリーズの高性能バッテリが、400 Wh/kgという高い質量エネルギー密度を実現するだけでなく、他のLMB製品にはなかった高いサイクル寿命も実現していることが実証された。
この総合的に見て優れた性能仕様によって、あらゆる電動航空機の商用化に求められている機能を提供することができるとしている。
Montavista社の製品について
Montavista社は2020年にMETARY® Eシリーズで500Wh/kgクラスのLMB製品を発表。
この製品は質量エネルギー密度が非常に高く、比較的低い放電レート要件のある成層圏通信プラットフォーム（HAPS）などの用途に適している。
Montavista社は、eVTOLやドローンなどの用途に対して高質量エネルギー密度かつ高放電レート（> 10C）を求める顧客に向けて、高性能のMETARY® Pシリーズ製品を2023年に発売。
同社はそれ以来、顧客と緊密に協力して製品の全体的な性能を向上させてきた。
METARY®Pシリーズの高性能バッテリにおけるサイクル特性の飛躍的進歩により、eVTOLメーカーやオペレーターが高い信頼性と良い費用対効果を保ちながら実際に運用する際に起こり得る問題点に対応している。
AERO Friedrichshafenで開催された『AERO Hydrogen and Battery Summit』の基調講演で、Montavista社の創設者Yuegang Zhang教授は、リチウム金属アノードによって可能になる高い質量エネルギー密度により、LMBは今後、全電動航空機における最適な選択肢あるいは他と置き換えることができない唯一の選択肢になると指摘した。
———
出典
関連記事
コア社がデジタルライフライン総合整備計画に基づく、みちびき対応ドローンの実証を実施
株式会社コア（本社：東京都世田谷区、代表取締役社長執行役員：横山浩二）（以下、コア社）は、秩父市でのドローン航路実装に向けた機能評価として、準天頂衛星システム「みちびき」CLAS対応ドローン『ChronoSky PF2-AE』を活用した位置補正技術の検証を行った。
リノベモ社、ドローンスクール千葉TBTと連携を発表。リフォーム業務の空撮測量・点検サービスを強化を図る
合同会社リノベモ（本社：埼玉県川口市、代表社員：岩佐 彰人）（以下、リノベモ社）は、千葉県千葉市に拠点を置くドローンスクール千葉TBTを運営する株式会社GOODREI（本社：千葉県千葉市、代表取締役：末吉 謙佑）（以下、GOODREI社）との連携を発表。 リフォーム現場での空撮点検およびドローン測量技術の導入・活用を本格化していく方針だ。
中部電力グループ、新サービスブランド 『中電ドローンサービス』をリリース
中部電力グループの中部精機株式会社（本社：愛知県春日井市、代表：小道浩也）は、2025年4月22日にドローンを活用したサービスを提供する新ブランドとして『中電ドローンサービス』をリリースした。 当サービスは、これまで中部電力グループ各社（以下、グループ各社）が社会インフラの整備・維持のために培ってきた確かな技術と実績を礎に、ドローンを活用して提供する主に法人向けのサービスとなっている。
ビー・アンド・プラス社、完全自動運用に貢献！ワイヤレス充電機能を備えた、「定時飛行ドローン」を開発を発表
株式会社ビー・アンド・プラス（本社：埼玉県比企郡小川町、代表取締役社長：亀田 篤志）（以下、ビー・アンド・プラス社）は、事前に設定されたルートと時刻に基づき自動で飛行し、ドローンポートに着陸すると自動でバッテリーへワイヤレス充電まで行う「定時飛行ドローン」を開発したことを発表した。
スペースワン社と東京海洋大学、AI技術を活用した水中ドローンの社会実装に向けた共同研究契約を締結
株式会社スペースワン（福島県郡山市）（以下、スペースワン社）と国立大学法人 東京海洋大学（東京都港区）は、『水中・水上ドローンの社会実装に向けた活用に関する研究』をテーマとした共同研究契約を締結したことを発表した。