ドローンとAIを活用したマラリア対策により、SORA Technology社がゼロマラリア奨励賞を贈られる

特定非営利活動法人マラリア・ノーモア・ジャパン(東京都千代田区、代表理事 神余隆博)は、4月25日の世界マラリアデーに、ゼロマラリア奨励賞をSORA Technology株式会社(愛知県名古屋市、CEO 金子洋介)(以下、SORA Technology社)へ贈ることを発表した。

SORA Technology社のゼロマラリア奨励賞の授賞について

イメージ画像
「2030年までにゼロマラリアを達成する」という国際社会の目標に寄与する活動に取り組む、あらゆる分野の個人、団体を対象に表彰している「ゼロマラリア賞」。
2014年の開始以来、支援事業や研究活動、情報発信の取り組みなど、様々な立場からのゼロマラリアへの貢献を評価し、表彰している。

授賞理由

SORA Technology社は、現在マラリアを媒介する蚊の幼虫源管理(LSM)という革新的技術開発に向け、アフリカ各国で精力的に実証試験を実施しており、学術的エビデンスの蓄積を進めている。
今後その製品化と現地実装ができればゼロマラリア達成に向けた新たなベクター・コントロール技術として補完的ソリューションの一つとなり、その将来への期待は高いと評価。

また、現地でのドローン・AI専門人材の育成にも取り組むなど社会課題解決を通じた現地雇用創成にも取り組んでおり、その期待されるインパクトは大きいと評価されての受賞となった。

ゼロマラリア奨励賞の授賞式について

本年度ゼロマラリア奨励賞の授賞式は、後日開催される予定。
日本で唯一のマラリアに特化した市民社会組織のマラリア・ノーモア・ジャパンでは、ゼロマラリア賞を通じて、より多くの人がマラリアや感染症について関心を持ち、アクションを起こすきっかけになればと考えている。

SORA Technology社からのコメント全文

イメージ画像
このたびは、ゼロマラリア賞奨励賞という光栄な賞を賜り、誠にありがとうございます。
アフリカでは、日常の中にマラリアのリスクが存在し、幼い子どもたちや妊婦の命を脅かしています。
私たちSORA Technology社は、そうした現実を変えるために、最先端技術であるドローンとAI技術を活用し、感染リスクの可視化や蚊の発生源となる水域の特定など、先進的なマラリア対策の確立に向けた取り組みを進めています。

「宙から人の生き方に変革を」というミッションのもと、マラリアのない世界を築くという一点に向けて、私たちは仲間たちとともに、地域社会や国際機関と連携しながら取り組みを続けてきました。

今回の受賞は大きな励みであり、これからの道のりへの背中を押してくれるものです。
これからもSORA Technology社は、マラリアに苦しむ人々が安心して眠れる夜を、一人でも多くの子どもが健康に未来を描ける明日を実現するために、テクノロジーの力で道を切り拓いてまいります。

ーーーーーー

出典

関連記事

全国ドローンレーザー捜索隊が組織化。ペットに装着する『再帰性反射可変QRコード』で迷子時にレーザー捜索可能になる!

NPO法人光探索協会(大阪市、理事長:前田佳伸)は、東日本幹事企業のAPEX株式会社(東京都、代表:下戸優輔)および西日本幹事企業のSMGコンサルタント株式会社(山口市、代表:岡村瞳)と協同して「全国ドローンレーザー捜索 […]

  tera

『CalTa M42』が大幅な性能改良!手軽に、鮮明な点群データが取得可能に

CalTa株式会社(本社:東京都港区、代表取締役CEO:高津 徹)(以下、CalTa社)、株式会社マップフォー(本社:愛知県名古屋市、代表取締役:田中 一喜)(以下、マップフォー社)、株式会社Liberaware(本社:千葉県千葉市、代表取締役:閔 弘圭)(以下、Liberaware社)は、『CalTa M42』の大幅な性能改良を行い、2025年10月14日より提供開始したことを発表した。 今回の改良により、デバイスのユーザビリティ向上とデータ処理アルゴリズムが改善し、より手軽で鮮明な広域点群データの取得が可能となる。

  tera

官民集結した『新スマート物流シンポジウム』を9月25日に実施。ドローン物流の事業化とドローンを組み込んだ新たな地域社会インフラの構築に向けた共創が宣言される

全国新スマート物流推進協議会(東京都渋谷区、会長:竹中 貢 北海道上士幌町長)(以下、本協議会)は、2025年9月25日にポートメッセなごやにて開催された「第4回ドローンサミット」内のプログラムとして、「終わらない物流2024年問題~ドローン物流を組み込んだ新たな地域社会インフラの構築~」と題した『新スマート物流シンポジウム』(以下、本シンポジウム)を開催した。

  tera

官民連携で「若者がチャレンジできる土壌」を。善通寺市、IT×職業体験イベントで未来の担い手を育成するプロジェクトを10月19日より3か月連続で開催

香川県善通寺市(市長:辻村修)とベーシックグループ株式会社(代表取締役:張遠舟、所在地:東京都港区)は、若者の地域外流出という課題解決を目指す新たな地域創生プロジェクト『ITひろば ゼンジョブタウン』を2025年10月19日より3ヶ月連続で開催することを発表した。

  tera

近畿大学東大阪キャンパスで運搬用ドローンの実証実験が10月21日に実施予定。学生対象の小型ドローン操作体験会も同日開催

近畿大学(大阪府東大阪市)と株式会社近大アシスト(大阪府大阪狭山市)は、2025年10月21日、東大阪キャンパスにて、株式会社ミヤマエ(大阪府東大阪市)、株式会社ロジクトロン(東京都練馬区)の協力を受け、運搬用ドローンを活用した自動輸送に関する実証実験を実施する事を発表。 また、同日に学生を対象に係留装置付き小型ドローンの操作体験会を開催し、ドローンを活用したビジネスの創出や研究などにつなげる機会を提供する。

  tera