DRONE SPORTS社、非GPS環境下インフラ点検用小型ドローン『Rangl micro2』をリリース
DRONE SPORTS株式会社（以下、DRONE SPORTS社）は、『Rangle』（国産産業用ドローンブランド名）の新機種として、次世代小型産業用ドローン『Rangle micro2』をリリースした。 この『Rangle micro2』は、飛行中の撮影範囲の拡大と狭所暗所空間での対応性能を強化した小型機種となっており、狭くて暗い非GPS環境下でのインフラ点検に真価を発揮する。 なお、同機体は、2025年4月25日より『Rangleサブスクリプションプラン』のラインナップに加わっている。
目次
『Rangl micro2』リリースについて
『Rangle micro2』の前身である『Rangle micro』は、超小型・軽量設計かつ非GPS環境下でも活用でき、橋梁点検や狭所点検などの数々の現場で活躍してきた。
DRONE SPORTS社が手がける点検サービスにおいて様々な現場で用いるほか、『Rangleサブスクリプションプラン』の導入企業にも積極的に活用され、昨年から継続的に取り組んできた『Rangle micro』とフォトグラメトリー（SfM）技術を用いた橋梁点検では、ミリ単位での三次元データ取得にも成功している。
DRONE SPORTS社は、この成果を受けてさらなる進化を求める現場の声に応えるためにも『Rangle micro2』を開発したとのことだ。
動画はこちら
橋梁点検で『Rangle micro』を活用したフォトグラメトリーデータ作成の事例について、動画が公開中。
『Rangle micro2』の主な特徴
『Rangle micro2』（外形寸法：横163mm × 縦155mm × 高さ55mm）。『Rangle micro』よりやや薄型の設計
『Rangle micro2』の主な特徴は2つ。
1）撮影可能範囲の拡大
カメラの可動域を180°（＋90/−90°）を可能とするカメラのチルト機能を実現。
構造物の真上や真下が撮影可能で、従来の点検では見落とされがちだった部分の詳細な可視化が実現。
カメラ性能自体も向上しており、5k以上対応の超高解像度撮影も選択可能となり、高精細な映像撮影ができるようになっている。
これらの機能より、異常の早期発見がサポートされる。
2）照明の性能向上
最大光量は1,200ルーメンの高輝度LEDライトを標準搭載。
屋内やトンネル、地下施設など光の届かない場所での鮮明な映像取得を可能としており、点検の精度向上と作業時間の短縮を図られている。
Rangle micro2の飛行中のカメラ映像。橋梁下方から飛行開始し、骨組みの中を通過しながらの撮影が行われた
ーーーーーー
出典
関連記事
KDDIスマートドローン社、ドローンによる山小屋への燃料輸送実現に向けた航路および体制構築が完了
新潟県妙高市（市長：城戸 陽二）（以下 妙高市）とKDDIスマートドローン株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：博野 雅文）（以下 KDDIスマートドローン社）は、2025年8月4日から8月6日および8月25日から8月26日の2回にわたり、「妙高市が所有する標高2,100mの高谷池ヒュッテまで、上空電波（4G LTE）を活用したレベル3.5飛行にてDJI FlyCart 30を飛行させ、燃料・物資を輸送する実証」（以下、本実証）を実施した。
ハミングバード社と東京都練馬区、『災害時における情報提供等に関する協定』を締結
ドローンスクール東京を運営する株式会社ハミングバード（東京都渋谷区 代表取締役：鈴木 伸彦）（以下、ハミングバード社）と東京都練馬区（区長：前川 燿男）は、『災害時における情報提供等に関する協定書』を締結したことを発表した。
PicoCELA社と中央カレッジグループ、包括連携協定を締結。教育DXと地域共創で全国展開可能な「教育起点の地域DXモデル」の創出を目指す
PicoCELA株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：古川 浩）（以下、PicoCELA社）は、中央カレッジグループ（本部：群馬県前橋市、グループ代表：中島 利郎）（以下、中央カレッジグループ）と、教育現場のデジタル学習環境高度化と工場やイベント会場・地域社会のDXを同時に推進する「包括連携協定」を締結した。
テラドローン社、ドローン測量と解析・図面作成サービスの概算見積を即時算出できる新Webサイト『Terra Clip Estimator』を公開
Terra Drone株式会社（本社：東京都渋谷区、代表：徳重 徹）（以下、テラドローン社）は、ドローン測量と解析・図面作成サービスの概算見積を即時算出できる新Webサイト『Terra Clip Estimator』を2025年9月2日に公開した。
四国大学、『デジタル創生学部』を2026年4月に開設。情報科学と経済・経営的思考を併せ持ち、最新デジタル技術やＩＣＴを活用できる「実践的デジタル人材」を育成
四国大学（徳島県徳島市、学長：松重和美）は、文部科学省の大学設置・学校法人審議会から『デジタル創生学部デジタル創生学科』の認可を「可」とする旨の答申を受け、正式に2026年4月の設置が認可された。 これを受けて、四国大学 […]