RHINOSHIELD、探索ドローン×水面船・母船プラットフォームによる海ごみ回収プラットフォーム初号機『ChangeMaker 破浪者』を正式発表

台湾発のスマホアクセサリーブランド「RHINOSHIELD(ライノシールド)」は、18か月にわたる開発と120万米ドル以上の投資を経て、世界海洋デーを前に「CircularBlue™(サーキュラーブルー)海ごみ回収プラットフォーム」の初号機となる『ChangeMaker 破浪者』を正式に発表した。

『ChangeMaker 破浪者』正式発表について

イメージ画像

革新的なプラットフォームとなる『ChangeMaker 破浪者』は、AI・太陽光・自動化を組み合わせたモジュール設計により、沿岸部の海洋プラスチック汚染に対応することを目的としている。
2025年度内に台湾台南の黄金海岸沖3kmの海域で試験運用が予定されている。

RHINOSHIELD CircularBlue™ 概要

効率的な海ごみ回収プラットフォーム
RHINOSHIELDのCircularBlue™は、探索ドローン、水面船、母船プラットフォームの3つの連携システムで、シンプルながら効果的に海洋ごみを回収するプラットフォームとなる。
AIと自動化技術を駆使し、海に流れ込むプラスチックを効率的に回収する。
人類が毎年排出する廃棄物のうち、最大1270万トンのプラスチックが海に流れ込み、その約80%が沿岸に溜まり続けている。
RHINOSHIELDは、この見過ごされている海岸のごみ問題の解決を目的に、海洋ごみ回収プロジェクト「CircularBlue™」を立ち上げた。

『ChangeMaker 破浪者』概要

イメージ画像

初号機のChangeMaker 破浪者は沖合3キロに錨(いかり)で固定され、沿岸線に沿って海ごみを捕える役割を果たす。
AI視覚システムを搭載し、自律航行が可能な完全無人船かつ、太陽光パネルの電力で動作するゼロエミッション船となっている。

イメージ画像

イメージ画像

ChangeMaker 破浪者は、3つの機体がそれぞれの役割を担っている。

探索ドローン
イメージ画像

無人ドローンが海面のごみをAI視覚システムで広範囲にわたり偵察。
高解像度カメラで海上の浮遊ごみを探してGPSでその位置を特定し、水面船に信号を送る。

水面船
イメージ画像

探索ドローンの指定位置まで航行し、対象の海ごみを回収して母船プラットフォーム近くまで運ぶ。

母船プラットフォーム
イメージ画像

太陽光発電による母船プラットフォームは24時間稼働。
上層には20枚の太陽光パネルが設置されていることから、クリーンエネルギーを供給している。
水流ジェットを利用して圧力差を作り出し、水面船が運んできた海ごみを収集エリアへと導く。

このプロセスはベルヌーイの流体力学に基づいており、エネルギー消費を大幅に削減できるとしている。

CircularBlue™ 開発背景

地球上で年間10億個のスマホケースが製造され、その99%はリサイクルが難しいとされている。
RHINOSHIELDは、2017年より、強固な保護力と耐久性を備えたまま、すべてのスマホケースに単一素材を使用した設計にシフト。
スマホケース業界の常識である「接着剤で組み合わせた複合素材」の使用をやめることで、リサイクル時の分解という課題を解決。
リサイクルが容易な単一素材を採用することで、サステナビリティと機能性を両立することに成功している。

また7年の歳月をかけ、2024年にRHINOSHIELDは究極の成果である、スマホケースSolidSuitを100%循環リサイクルしたスマホケース「CircularNext」を発表。
ShockSpread™ ECO循環材料技術により、リサイクル寿命を6倍以上に延長することに成功した。
リサイクルされた材料をまた何度もリサイクルすることで、バージン原料への依存を減らし、環境への影響と負担を軽減することができる。

この循環プロセスからRHINOSHIELDは、プラスチックそのものが「悪」なのではなく、その「管理方法」こそが問題だということを学び、プラスチックは「廃棄物」ではなく「再利用すべき資源」という視点で、スマホアクセサリーの枠を超えてプラスチックの使い方を見直し、サステナブルな未来を築いている。

CircularBlue™ の今後

イメージ画像

CircularBlue™は、2025年度内の本格始動に向けてプラットフォームの機能強化(ごみの自動分別システム、教育・観測ユースなど)を今後は進めていき、産業連携と環境保護の新たな出発点となることが目指すとしている。
RHINOSHIELDは、2023年より「クリーンオーシャン計画」を立ち上げ、プラスチック資源の再利用と管理強化に積極的に取り組んでいる。
スマホケースの単一素材設計を皮切りに、漁網から再生したストラップや、ボトル由来の再生PET素材の製品など、循環経済の理念を製品へと落とし込んでいる。

プラスチック汚染は、長年にわたる人間の無関心と乱用が残した重い遺産である。
CircularBlue™を通じて、RHINOSHIELDはこの課題に真正面から向き合い、沿岸から河川まで、大胆なイノベーションと拡張可能なソリューションを活用し、過去の汚染を清算し、海の未来を守っていく。

RHINOSHIELDのこの12年間の旅と同様に、CircularBlue™は創造性、レジリエンス、そしてサステナビリティへの挑戦を信じる精神に基づいている。
世界中のパートナーと共に、RHINOSHIELDは大切な海を取り戻すことを目指していく。

動画はこちら

CircularBlue™ を紹介している動画はこちら。

ーーーーーー

出典

関連記事

エアロネクスト社、Newcom Groupと協力してモンゴル初のドローンによるフードデリバリーに成功

株式会社エアロネクスト(東京都渋谷区、代表取締役CEO:田路圭輔)(以下、エアロネクスト社)とモンゴル展開パートナーであるNewcom Group(モンゴル国ウランバートル市、CEO:B.Baatarmunkh)は、Newcom Groupの子会社であるMongolian Smart Drone Delivery LLC(モンゴル国ウランバートル市、CEO:M.Otgonpurev)は、モンゴル国内最大手のフードデリバリー事業者Tok Tok LLC(モンゴル国ウランバートル市、CEO:C. Dolgorsuren)(以下、TokTok)と連携して、2025年7月時点におけるエアロネクスト社調べによるモンゴル国で初となるドローンによるフードデリバリーの試験飛行を2025年7月25日に実施し、成功をおさめたことを発表した。

  tera

トルビズオン社、福岡県警に対しドローンの基礎講座を実施

ドローン事業を手掛ける株式会社トルビズオン(福岡市中央区、代表取締役 増本 衞)(以下、トルビズオン社)は、福岡県警と連携し、2025年7月11日に福岡県警察本部において、警察職員を対象としたドローンの基礎講座を実施した。

  tera

フォトウェディングスタジオのBLANZ心斎橋、『5th anniversary supreme collection』を発表。ウルトラプラチナプランにはドローン撮影も

株式会社明来エンタープライズ(本社:⼤阪市⻄区 代表取締役:佐野章仁)が運営する大阪最大級30シーンのフォトウェディング専門スタジオ「BLANZ心斎橋」は、オープン5周年を記念し、撮影そのものを<旅>と捉えた至高の新プラン『5th anniversary supreme collection』を発表した。 ウルトラプラチナプランにはドローンでの撮影も用意されている。

  tera

NTT東日本と長井市ら5者、デジタルツイン及びドローンを活用した地域防災強靭化の相互協力に関する連携協定の締結

山形県長井市(市長:内谷重治)(以下、長井市)、NTT東日本株式会社(東京都新宿区、社長:澁谷 直樹)(以下、NTT東日本)、株式会社NTT e-Drone Technology(埼玉県朝霞市、社長:滝澤正宏)(以下、NTTイードローン)、NAVER Cloud Corporation(代表:キム・ユウォン)(以下、NAVER Cloud)と韓国水資源公社(社長:ユン・ソクデ)(以下、K Water)は、強靭かつ持続可能な地域防災の実現に向けて、デジタルツインおよびドローンを活用した地域防災強靭化の相互協力に関する連携協定(以下、本協定)を締結することを発表した。

  tera

NEDOの「ポスト5G情報通信システム基盤強化研究開発事業/ロボティクス分野におけるソフトウェア開発基盤構築」における運用支援ツール開発事業者として、センシンロボティクス社採択

株式会社センシンロボティクス(本社:東京都品川区、代表取締役社長 CEO:北村 卓也)(以下、センシンロボティクス社)は、NEDO(国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構)が公募した「ポスト5G情報通信システム基盤強化研究開発事業/ロボティクス分野におけるソフトウェア開発基盤構築(委託)」に応募、採択されたことを発表した。 なお、センシンロボティクス社は建設RXコンソーシアム(会長:村上 陸太(株式会社竹中工務店 専務執行役員))の加盟企業である。

  tera