AI×ドローンで未来のモビリティを創造!北海道ハイテクノロジー専門学校とエバーブルーテクノロジーズ社が産学連携協定を締結

教育・学習支援業において、実践的な教育プログラムを提供することに力を入れている学校法人滋慶学園北海道ハイテクノロジー専門学校(所在地:北海道恵庭市)(以下、北海道ハイテクノロジー専門学校)は、このたび先進技術を駆使した製品開発・ソリューション提供を行うエバーブルーテクノロジーズ株式会社(本社:東京都)(以下、エバーブルーテクノロジーズ社)との連携により、「AI画像認識技術とドローン車両の融合による無人運転の実現」をテーマにした新たな教育プログラムを開始したことを発表した。

産学連携協定の締結、教育プログラムの開始について

イメージ画像
エバーブルーテクノロジーズ社ドローン車両

北海道ハイテクノロジー専門学校とエバーブルーテクノロジーズ社は産学連携協定を締結し、「AI画像認識技術とドローン車両の融合による無人運転の実現」をテーマにした新たな教育プログラムを開始した。
これにより、学生が最新技術に触れ、実際の開発現場を体験する機会を提供し、将来の社会課題解決に向けたスキルを培うことが目指される。

産学連携での各役割について

エバーブルーテクノロジーズ社からは、AIビジネス学科の学生が研究に使用するためのドローン車両が無償で北海道ハイテクノロジー専門学校に貸与され、学内での実証実験が可能となる。
北海道ハイテクノロジー専門学校の学生たちは、AIによる画像認識を活用して無人運転の制御を試みる実験を行い、その過程で得られた実験データをエバーブルーテクノロジーズ社へ提供する。

今後の展望

北海道ハイテクノロジー専門学校では、今後もこのような実践型の教育機会を積極的に提供し、産業界と共に未来を担う人材の育成に取り組んでいくとのことだ。

ーーーーーー

出典

関連記事

KDDIスマートドローン社、北海道新十津川町役場にドローンポートを常設。クマ出没時の遠隔監視運用を開始

KDDIスマートドローン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:博野 雅文)(以下、KDDIスマートドローン社)は、北海道新十津川町(町長:谷口 秀樹)(以下、新十津川町)の新十津川町役場の屋上にドローンポート『Skydio Dock for X10』を常設し、運用を開始した。

  Fuji

JR西日本とTRIPLE7社、北陸新幹線区間における大型物流ドローンを活用した資機材搬送実証実験を実施

株式会社TRIPLE7(本社:東京都渋谷区)(以下、TRIPLE7社)と西日本旅客鉄道株式会社(本社:大阪府大阪市北区)、ジェイアール西日本商事株式会社(本社:大阪府吹田市)は、2025年12月19日、北陸新幹線(越前たけふ〜敦賀)区間において、大型物流ドローンを活用した資機材搬送の実証実験を連携して実施した。

  Fuji

テレビ朝日とKDDIスマートドローン社、災害報道への活用に向けてドローンポートを用いた実証を開始

株式会社テレビ朝日(本社:東京都港区、代表取締役社長:西 新)(以下、テレビ朝日)とDDIスマートドローン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:博野 雅文)(以下、KDDIスマートドローン社)は、ドローンポートを活用した遠隔操作による災害報道の実現に向けた取り組みを開始することを発表した。 本取り組みを通じて得られた知見をもとに、今後は石川県能登半島全域、さらには全国へ配備が進むドローンポートを活用した広域的な災害報道ネットワークの構築を目指していくとしている。

  tera

「紙ドローン」を全国の教育現場へ。CAMPFIREで目標金額303%を達成し、「クラフトドローンコミュニティ」を正式スタート

韓国発の<紙>ドローン「COCODRONE(ココドローン)」の日本総代理店である株式会社Binarity Bridge(本社:大阪市北区 代表取締役:金陽信)(以下、Binarity Bridge社)は、日本全国における<紙>ドローンのワークショップの実施を目指し、ドローンスクール・プログラミング教室・美術教室などを対象としたパートナーおよびアンバサダーを募る「クラフトドローンコミュニティー」を開始した。

  tera

人が巡回する時代から「ドローン×AI」の時代へ。日本ドローンビジネスサポート協会、ドローン自動監視サービス開始

一般社団法人日本ドローンビジネスサポート協会(所在地:岡山県、代表理事:森本宏治)(以下、日本ドローンビジネスサポート協会)は、DJI Dock3およびDJI FlightHub 2を活用した「ドローン自動監視サービス」を開始した。 本サービスは、太陽光発電施設における窃盗被害対策や、自治体向けの不法投棄監視など、広範囲の監視業務を無人化・自動化し、安心・安全な地域社会の実現へ貢献していくとしている。

  tera