光探索協会、「全国ドローンレーザー捜索隊」を組織。再帰性反射QRコードを装着した海難や山岳遭難者をレーザー捜索するシステムを構築
NPO法人光探索協会（大阪市、理事長：前田佳伸）（以下、光探索協会）は、東日本幹事企業のAPEX株式会社（東京都、代表：下戸優輔）（以下、APEX社）および西日本幹事企業のSMGコンサルタント株式会社（山口県、代表：岡村瞳）（以下、SMGコンサルタント社）と協同して「全国ドローンレーザー捜索隊」を組織し、海難および山岳遭難者をレーザー捜索して人命救助するシステムを構築したことを発表。 学生の制服や野外活動服に再帰性反射可変QRコードのエンブレムを装着することを推奨している。
目次
「全国ドローンレーザー捜索隊」について
全国ドローンレーザー捜索隊のシステム
【再帰性反射QRコードのドローンレーザー捜索】とは
NPO法人光探索協会全国ドローンレーザー捜索について
「再帰性反射QRコード」は、再帰性反射材と可変QRコードを組み合わせた先進的な防災・安全支援ツールであり、光を活用した“見つけやすさ”の概念を革新するものだ。
特殊な反射素材がレーザー光に応答するため、山岳や海上といった無線通信が困難な環境でも、ドローンによるレーザー探索で迅速かつ広範囲な捜索が可能となる。
尚、再帰性反射材をQRコードにしているのは、個別識別を可能とし、ゴミ信号による捜索時間の浪費を防ぐためとなっている。
また、QRコード部分には写真やメッセージを何度でも自由に更新できる可変性を持ち、災害時のみならず、迷子札や高齢者の見守り、ペットや旅行者の緊急対応用ツール、さらには日常の情報共有アイテムとしても活用可能。
防災性とパーソナライズ性を両立し、街でも山でも活躍する次世代の“スマートお守り”として、多くの可能性を秘めている。
近年、全国には多くのドローンレーザー計測会社が営業活動を行っている。
例えば、森林が生い茂る山岳地帯でもドローンからレーザーを照射して、葉っぱと葉っぱの間を通り抜けた地面からの反射したレーザー光で地形を正確に測量することが可能。
また、海中を透過するグリーンレーザーを用いれば、海中数mまでの海岸線や川底を測量することができる。
全国のドローンレーザー計測会社には、1台1億円程度するレーザー照射装置とその反射光を解析する高度な人材が豊富に存在する。
その全国のドローンレーザー計測会社のネットワークが活用される。
再帰性反射QRコードウェア
再帰性反射QRコードを装着したウェア
光探索協会では、再帰性反射可変QRコードのエンブレムを装着したウェアの普及を行っている。
南海トラフの大地震による津波によって、数万人の被害者が想定されている。
海中に流された場合、海中は物理的に電波が透過しないために、現状は目視による捜索しか有効な手立てがない。
一方、本協会の提案するグリーンレーザー捜索においては、海中10ｍまで捜索が可能であり、レーザーをジュウタン的に照射することによって半自動的に再帰性反射材からの強い反射光を解析することができる。
目視での捜索に比べて、明確な優位性がある。
光探索協会は、学生の制服や体操服に再帰性反射エンブレムを装着することを推奨している。
例えば、野外活動する服に再帰性反射エンブレムを装着しておくだけで、レーザー捜索で学生の命を救助できる可能性が高まる。
全国の制服メーカーとの提携で、再帰性反射QRコードエンブレムを制服にオプションで装着する取り組みを行っている。
他方、捜索費用に関しては、光探索協会では保険で支出できるように活動している。
国内大手の東京海上日動株式会社とは連携を行っている。
自身の野外活動保険が本協会と連携しているかどうか確認したい場合は、各保険会社に要問合せ。
「空飛ぶクルマ」が数年後には街を行き交う時代が到来する。
来年度には東京・成田間で「空飛ぶタクシー」が運航されるとのニュースも報告されており、今後「空飛ぶタクシー」や観光船に乗車する場合は、「全国ドローンレーザー捜索隊」と連携している保険に加入することが推奨されている。
ーーーーーー
出典
関連記事
エアーアシストジャパン社、ドローンやAIをフル活用した地域業者の協働で農地再生プロジェクト始動。休耕田を再び実りの場に
株式会社エアーアシストジャパン（本社：兵庫県佐用町）（以下、エアーアシストジャパン社）は、兵庫県を拠点に活動するSky Studioの「Torako」と連携し、休耕田の再生および持続可能なスマート農業モデルの構築に向けた共同プロジェクトを始動した。 本プロジェクトでは、ドローン・AI・委託型農業を組み合わせた新たな農業参入モデルの実証を進めており、農業未経験者でも参入できる可能性を開く仕組みの構築を目指すものとなっている。
レッドクリフ社、ドローンショーの広告効果を可視化する新サービス開始
ドローンショーを企画・運営する株式会社レッドクリフ（本社：東京都港区、代表取締役：佐々木 孔明）（以下、レッドクリフ社）は、株式会社D2C（本社：東京都港区、代表取締役社長：高田 了）（以下、D2C社）が提供する分析プラットフォーム「docomo data square」を活用し、ドローンショーの広告効果や集客効果を可視化するサービスの提供を開始することを発表した。
トルビズオン社、すさみ町のドローン航路視覚化を支援。町長が国際首長フォーラムで成果発表
株式会社トルビズオン（福岡市中央区、代表取締役 増本 衞）（以下、トルビズオン社）は、ソフトバンク株式会社がすさみスマートシティ推進コンソーシアムの幹事として対応するスマートシティプロジェクトにおいて、和歌山県すさみ町のドローン航路可視化の技術支援を行ったことを発表した。
ABC社、圃場のドローンセンシング代行、最新トラクターやコンバインのシェアリングサービスを開始
ABC株式会社（本社：愛知県名古屋市）（以下、ABC社）が、営農支援サービス『ハタスケ』において農機具のシェアリングサービスを2026年1月より開始する。 先行エリアは兵庫県北部と鳥取県西部となっており、あわせて農業ドローンによる圃場センシング代行サービスを開始予定だ。 本事業は農林水産省の『スマート農業・農業支援サービス事業導入総合サポート緊急対策事業』による補助を受けての実施を予定している。
日本ドローンビジネスサポート協会、ドローンの安全な自動飛行を実現する『上空電波測定サービス』を提供開始
一般社団法人日本ドローンビジネスサポート協会（所在地：岡山県岡山市、代表理事：森本宏治）（以下、日本ドローンビジネスサポート協会）が、ドローンの自動飛行における通信品質を事前に検証する『上空電波測定サービス』の提供を開始。 本サービスにより、レベル3/3.5飛行における安全性と信頼性の向上を実現するとしている。