屋内でのドローンの自己位置推定における課題解決への手法提案。Journal of Digital Life に大阪電気通信大・中原准教授らが論文発表

屋内でのドローンの自己位置推定における課題解決に向けて、新たな手法で行った実証実験についての研究論文を、大阪電気通信大学の中原匡哉准教授らが発表した。

屋内でのドローンの自己位置推定における課題解決への手法提案について

イメージ画像
推定に失敗しやすい直進区間の例

本論文は、株式会社産経デジタルが運営する日本発の国際学術論文ジャーナル「Journal of Digital Life」に掲載されている。

掲載されている本論文はこちら
※日本語による解説記事
ドローン、室内での自己位置推定の課題点解決へ 大阪電気通信大・中原匡哉准教授ら実証実験

背景

人材不足が社会問題となっている今日、警備業界においても就労者の確保が困難になりつつある。
対応策として、防犯カメラやドローンを用いた警備システムの開発が求められているが、課題点も多い。

例えば、警備用ドローンによる自動巡視では、屋内の無地の壁面などが多い場合、得られる特徴量が少ないため自己位置の推定に失敗しやすいといった問題がある。

実証実験について

研究チームは、それまでの特徴点ベースの手法を組み合わせつつ、物体の移動などによって生じる環境変化に対応可能な手法を提案、実証実験を行った。
その結果、ドローンが巡回経路上の位置を概ね推定できていることが明らかになり、今回提案した自己位置推定技術が、これまでの課題の解決につながる精度を示した。

研究チームは「今後は、ガンマ補正などによる明るさ補正や、深層学習を用いた疑似的に明るい場所で撮影したかのような画像を生成することにより、光量の変化の影響を受けにくい手法へと改良する必要がある」とし、照明のついていない夜間でも適用が可能な同技術の開発を目指していく方針を掲げている。

ーーーーーー

出典

関連記事

エアーアシストジャパン社、ドローンやAIをフル活用した地域業者の協働で農地再生プロジェクト始動。休耕田を再び実りの場に

株式会社エアーアシストジャパン(本社:兵庫県佐用町)(以下、エアーアシストジャパン社)は、兵庫県を拠点に活動するSky Studioの「Torako」と連携し、休耕田の再生および持続可能なスマート農業モデルの構築に向けた共同プロジェクトを始動した。 本プロジェクトでは、ドローン・AI・委託型農業を組み合わせた新たな農業参入モデルの実証を進めており、農業未経験者でも参入できる可能性を開く仕組みの構築を目指すものとなっている。

  tera

レッドクリフ社、ドローンショーの広告効果を可視化する新サービス開始

ドローンショーを企画・運営する株式会社レッドクリフ(本社:東京都港区、代表取締役:佐々木 孔明)(以下、レッドクリフ社)は、株式会社D2C(本社:東京都港区、代表取締役社長:高田 了)(以下、D2C社)が提供する分析プラットフォーム「docomo data square」を活用し、ドローンショーの広告効果や集客効果を可視化するサービスの提供を開始することを発表した。

  tera

トルビズオン社、すさみ町のドローン航路視覚化を支援。町長が国際首長フォーラムで成果発表

株式会社トルビズオン(福岡市中央区、代表取締役 増本 衞)(以下、トルビズオン社)は、ソフトバンク株式会社がすさみスマートシティ推進コンソーシアムの幹事として対応するスマートシティプロジェクトにおいて、和歌山県すさみ町のドローン航路可視化の技術支援を行ったことを発表した。

  tera

ABC社、圃場のドローンセンシング代行、最新トラクターやコンバインのシェアリングサービスを開始

ABC株式会社(本社:愛知県名古屋市)(以下、ABC社)が、営農支援サービス『ハタスケ』において農機具のシェアリングサービスを2026年1月より開始する。 先行エリアは兵庫県北部と鳥取県西部となっており、あわせて農業ドローンによる圃場センシング代行サービスを開始予定だ。 本事業は農林水産省の『スマート農業・農業支援サービス事業導入総合サポート緊急対策事業』による補助を受けての実施を予定している。

  Fuji

日本ドローンビジネスサポート協会、ドローンの安全な自動飛行を実現する『上空電波測定サービス』を提供開始

一般社団法人日本ドローンビジネスサポート協会(所在地:岡山県岡山市、代表理事:森本宏治)(以下、日本ドローンビジネスサポート協会)が、ドローンの自動飛行における通信品質を事前に検証する『上空電波測定サービス』の提供を開始。 本サービスにより、レベル3/3.5飛行における安全性と信頼性の向上を実現するとしている。

  Fuji