光探索協会、南海トラフや山岳遭難に備えて、『再帰性反射可変QRコード』のエンブレムを学生服や野外活動服に装着。全国ドローンレーザー捜索システムで安心安全を

NPO法人光探索協会(大阪市、理事長:前田佳伸)(以下、光探索協会)は、東日本幹事企業のAPEX株式会社(東京都、代表:下戸優輔)(以下、APEX社)および西日本幹事企業のSMGコンサルタント株式会社(山口市、代表:岡村瞳)(以下、SMGコンサルタント社)と協同して「全国ドローンレーザー捜索隊」を組織、海難および山岳遭難者をレーザー捜索して人命救助するシステムの構築ができたと発表した。 また、株式会社丸仁(福井市、代表:雨森研悟)(以下、丸仁社)と協同して、学生の制服や野外活動服に再帰性反射可変QRコードのエンブレムを装着するビジネスについても開始した。

再帰性反射可変QRコードによるドローンレーザー捜索とは

イメージ画像
全国ドローンレーザー捜索隊のシステム

『再帰性反射可変QRコード』は、再帰性反射材と可変QRコードを組み合わせた先進的な防災・安全支援ツールであり、光を活用した“見つけやすさ”の概念を革新するものとなっている。
特殊な反射素材がレーザー光に応答するため、山岳や海上といった無線通信が困難な環境でも、ドローンによるレーザー捜索で迅速かつ広範囲な捜索が可能となる。

尚、再帰性反射材をQRコードにしているのは、個別識別を可能とし、ゴミ信号による捜索時間の浪費を防ぐためである。
また、QRコード部分には写真やメッセージを何度でも自由に更新できる可変性を持ち、災害時のみならず、迷子札や高齢者の見守り、ペットや旅行者の緊急対応用ツール、さらには日常の情報共有アイテムとしても活用可能。
防災性とパーソナライズ性を両立し、街でも山でも活躍する次世代の<スマートお守り>として、多くの可能性を秘めている。

ドローンレーザー捜索のネットワークについて

イメージ画像
NPO法人光探索協会全国ドローンレーザー捜索について

近年、全国には多くのドローンレーザー計測会社が営業活動を行っている。
例えば、森林が生い茂る山岳地帯でもドローンからレーザーを照射して、葉っぱと葉っぱの間を通り抜けた地面からの反射したレーザー光で地形を正確に測量することが可能だ。
また、海中を透過するグリーンレーザーを用いれば、海中数mまでの海岸線や川底を測量することができる。

全国のドローンレーザー計測会社には、1台1億円程度するレーザー照射装置とその反射光を解析する高度な人材が豊富に存在する。
その全国のドローンレーザー計測会社のネットワークを活用している。

「再帰性反射可変QRコードウェア」について

イメージ画像

光探索協会では、『再帰性反射可変QRコード』のエンブレムを装着したウェアの普及を行っている。
南海トラフの大地震による津波によって、数万人の被害者が想定されている。
海中に流された場合、海中は物理的に電波が透過しないために、現状は目視による捜索しか有効な手立てがない。

しかし、光探索協会の提案するグリーンレーザー捜索なら海中10mまで捜索が可能であり、レーザーをジュウタン的に照射することによって半自動的に再帰性反射材からの強い反射光を解析することができる。
目視での捜索に比べて、明確な優位性がある。

そこで、光探索協会は、学生の制服や野外活動服に再帰性反射エンブレムを装着することを推奨している。
例えば、キャンプや低い山登りでも遭難する危険性は十分にある。
野外活動する服に再帰性反射エンブレムを装着しておくだけで、レーザー捜索によって学生の命を救助できる可能性が高まり万一の時に安心である。
全国の制服メーカーとの提携で、再帰性反射可変QRコードエンブレムを制服や部活サークルのウェアにオプションで装着する取り組みが行われている。

ーーーーーー

出典

関連記事

川崎市の夏休み自由研究お助け企画!「浄水場連絡管工事 夏休み親子見学会」を8月15日に開催。土木工事で使用する建設機械やドローンの体験コーナーなども

川崎市は、2025年8月15日に「浄水場連絡管工事 夏休み親子見学会」を開催することを発表した。 夏休み自由研究お助け企画で、土木工事で使用する建設機械やドローンの体験コーナーなども用意される予定となっている。

  tera

JAL、NEDO ReAMoプロジェクト「ドローンの多数機同時運航」に採択される

JALは、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(以下、NEDO)が推進する「次世代空モビリティの社会実装に向けた実現プロジェクト」において、「操縦者が一人で複数のドローンを安全に運航する「一対多運航」を実現するための要素技術と当該技術に対する性能評価手法の開発」(以下、本プロジェクト)に2025年6月12日に採択されたことを発表した。 本プロジェクトを通じて、実際のビジネス活用を想定した安全管理要件を策定し、国のガイドラインや制度設計への活用も図っていく予定となっている。

  tera

エアロネクスト社、モンゴル郵便とドローンによる郵便物の配送の試験運航を成功裏に実施

株式会社エアロネクスト(東京都渋谷区、代表取締役CEO:田路圭輔)(以下、エアロネクスト社)とモンゴル展開パートナーであるNewcom Group(モンゴル国ウランバートル市、CEO:B.Baatarmunkh)は、Newcom Groupの子会社であるMongolian Smart Drone Delivery LLC(モンゴル国ウランバートル市、CEO:M.Otgonpurev)(以下、MSDD)とモンゴル郵便株式会社(モンゴル国ウランバートル市、CEO:G.Telmen)(以下、モンゴル郵便)と共同で、2025年6月16日から18日の3日間、ウランバートル市内にて初のドローン配送試験運航を成功裏に実施したことを発表した。 この成功は、単なる技術的な前進にとどまらず、次世代の新たな物流インフラ、新スマート配送へ繋がる戦略的な大きなマイルストーンとなるとしている。

  tera

屋内でのドローンの自己位置推定における課題解決への手法提案。Journal of Digital Life に大阪電気通信大・中原准教授らが論文発表

屋内でのドローンの自己位置推定における課題解決に向けて、新たな手法で行った実証実験についての研究論文を、大阪電気通信大学の中原匡哉准教授らが発表した。

  tera

アイ・ロボティクス社、構造物の「いま」をデジタルアセット化。空x地上xAI等を組み合わせ活用した次世代施設マネジメントソリューションを提供開始

株式会社アイ・ロボティクス(本社:東京都渋谷区、代表取締役:安藤 嘉康)(以下、アイ・ロボティクス社)が、屋内・屋外を問わない独自技術を用いたドローンの運用に加え、公共測量にも対応した高精度ハンディースキャナーと自律・遠隔操作移動ロボットによる計測技術、さらに各々で得られた個別データを合成生成する技術を活用し、施設全体のデジタルツインを短期間かつ高精度で作成。さらにそれらを活用するところまで伴走する新ソリューションを開始することを発表した。

  Fuji