ドローンの自動操縦とは?メリットや活用シーンを紹介

ドローンの自動操縦について、メリットや必要な条件、具体的な活躍シーンを紹介します。ドローンの自動操縦により、さまざまな使い方が可能です。ドローンの自動操縦について気になる方は、ぜひ、参考にしてみてください。

ドローンの自動操縦とは

イメージ画像

出典https://pixta.jp

 

ドローンの中には、自動飛行が可能な機種も登場しています。あらかじめ飛行ルートや範囲を設定することで、操縦せずとも指定した通りに障害物を避けながら飛行できる仕組みです。

 

帰還モードを利用すれば、バッテリー切れや電波障害などで飛行困難な場合に自動で帰還してくれます。

ドローンの自動操縦の飛行区分と条件

イメージ画像

出典https://pixta.jp

 

ここからは、ドローンの自動操縦の飛行区分と条件について解説します。

 

・ドローンの自動操縦は「レベル2飛行以上」に該当

・ドローンの自動操縦に免許は必要?

 

ドローンの自動操縦は「レベル2飛行以上」に該当

ドローン飛行は操縦方法や飛行条件などにより、以下の4区分に分けられます。

 

・レベル1飛行…目視内で操縦飛行

・レベル2飛行…目視内で自立飛行

・レベル3飛行…無人地帯での目視外飛行

・レベル4飛行…有人地帯での目視外飛行

 

このうち、ドローンの自動操縦はレベル2飛行〜レベル4飛行に該当します。

 

“国土交通省 公式HP” 参照

 

ドローンの自動操縦に免許は必要?

レベル3飛行までの自動操縦であれば、飛行の際に免許や資格を取得している必要はありません。レベル4飛行(有人地帯での目視外飛行)をおこなう場合のみ、国家資格が必要です。

 

また、飛行の場所によっては、道路使用許可が必要となる場合もあります。

 

“国土交通省 公式HP” 参照

ドローンの自動操縦のメリット

イメージ画像

出典https://pixta.jp

 

ドローンの自動操縦はさまざまな分野で活用されています。人件費の削減や業務効率化につながることはもちろん、ドローンなら人が立ち入りづらい場所や危険な場所での作業も可能なので、ビジネスの幅が広がります。

 

ドローンの自動操縦の活躍シーン

イメージ画像

出典https://pixta.jp

 

ここからは、実際にドローンの自動操縦がどのようなシーンで活用されているのか見てみましょう。ドローンの自動操縦の主な活躍シーンは以下の通りです。

 

・農薬散布

・点検

・土木作業

・物流

・空撮

・警備

・調査

農薬散布

農業では、自動操縦に加えて専門のタンクやノズルを搭載したドローンが、作物の上空を飛行して農薬を散布します。人力での作業より効率的であることはもちろん、AI機能やカメラ機能等で作物を捉えて、生育状況を調査することも可能です。

 

他にも肥料の散布や播種、受粉、農産物の運搬など、さまざまな業務にドローンの自動操縦が活用されています。

 

“農林水産省 公式HP” 参照

点検

ドローンは小回りが効きやすく、建設業をはじめとした点検作業にも使われます。点検用のドローンで、目視では発見できない損傷を赤外線で検知したり、専用のカメラで撮影した映像を診断したりする仕組みです。

土木作業

土木作業では、主に計測作業にドローンの自動操縦が用いられています。土地の広さや高さを測る測量作業は、工事には欠かせない作業の1つです。

 

測量機器を使えば人力での作業も可能ですが、手間や危険を伴います。そのため、最近では徐々にドローンが活用されるようになりました。

物流

産業用ドローンの中には、荷物の運搬が可能なものもあります。中でも広く知られているのは「過疎地への配達」や「医療品の配達」です。

 

高コストになりがちな過疎地域や、緊急時の医療品を届けるための物流網にドローンの自動操縦を活用することで、さまざまな課題が解決されています。

空撮

ドローンの空撮に自動操縦を組み込むことで、表現の幅が大きく広がります。例えばトラッキング方式での自動操縦を活用すれば、特定の人物や乗り物などを追いかけながらの空撮が可能です。

 

従来の操縦方法では難しい動きでも何なく飛行できるので、ブレのないきれいな映像を撮影できるのも特徴です。

警備

自動飛行のドローンで警備を行うサービスもあります。特定の施設で不審者の出現や異常事態を感知すると、ドローンが自動で現場に駆けつける仕組みです。

 

ドローンだけで不審者を捕まえることは難しいですが、不審者の映像をカメラに収めることで証拠収集に役立ちます。

調査

ドローンは、生態調査や火災調査などでも活用されています。特に人が立ち入れないような場所において、自動操縦が有効です。

 

ドローンを自動操縦することで、調査エリアの状況を確認。例えば赤外線カメラや電波で被害者を捜索したり、野生動物の生息エリアを調査したりできます。

 

ドローンの自動操縦の注意点

イメージ画像

出典https://pixta.jp

 

非常に便利なドローンの自動操縦ですが、飛行の際に気をつけたいポイントがいくつかあります。ここでは、ドローンの自動操縦の注意点について解説します。

 

・バッテリー切れに注意

・磁性干渉に注意

・衝突リスクに注意

 

バッテリー切れに注意

まず注意したいのがバッテリー切れによるトラブルです。先に紹介した帰還モードが備わっている機種もあるものの、残量が極端に少なくなってしまうと、離陸場所まで戻れない可能性があります。

 

自動操縦の際は、バッテリー残量に余裕を持たせて飛行させるようにしましょう。

 

磁性干渉に注意

ドローンが磁性干渉を受けると、自動操縦のエラーやトラブルにつながります。金属製の橋や車両、高圧送電線などの近くを飛行すると、磁性干渉を受ける可能性があるため避けるようにしましょう。

 

衝突リスクに注意

自動操縦のルート設定はパソコンやアプリから設定できるため、現場を見ないまま飛行させることも可能です。しかし、飛行ルートに障害物があると、衝突リスクが高まります。

 

確認不足によるトラブルを避けるために、できれば事前に現場検証をおこないましょう。

 

ドローンの自動操縦の使い方はさまざま

イメージ画像

出典https://pixta.jp

 

ドローンの自動操縦について解説しました。ドローンの自動操縦により、さまざまな現場でドローンを有効活用できます。飛行の際にはバッテリーや磁性干渉、衝突リスクなどに注意して、適切な方法で自動操縦をおこないましょう。

関連記事

ドローンブランド「Antigravity(アンチグラビティ)」、初製品にして世界初の8K対応360度全景ドローンとなる『Antigravity A1』を発表

360度カメラ市場に展開しているInsta360は、複数のパートナー企業と共同で開発したドローンブランド「Antigravity(アンチグラビティ)」から、初の製品となる『Antigravity A1』を2025年8月14日に発表。 『A1』は、世界初の8K 360度撮影機能を搭載したドローンであり、直感的な操作性と没入感あふれる飛行体験を融合させることで、ドローンの可能性を再定義する機体とのことだ。

  tera

手のひらサイズのミニドローン!ワンプッシュ操作でかんたん離陸/着陸!『ビギナーズトイドローン ミニドローンポケット』が2025年7月19日発売!

株式会社ハピネット(本社:東京都台東区、代表取締役社長:水谷 敏之、証券コード:7552)(以下、ハピネット社)は、ドローン操作初心者でもワンプッシュ操作でかんたん離陸/着陸!手のひらサイズのミニドローン『ビギナーズトイドローン ミニドローンポケット』を2025年7月19日から全国の玩具店及びオンラインショップ等にて販売を開始することを発表した。 ※一部エリア除く

  tera

Prodrone社、『PD4B-ML Mark02型』が国土交通省航空局より「第二種型式認証」を取得したことを発表

株式会社Prodrone(本社:愛知県名古屋市、代表取締役社長:戸谷俊介)(以下、Prodrone社)は、2025年6月24日に国土交通省航空局より『PD4B-ML Mark02型』について第二種型式認証(認証番号:TC23-02-01)を取得したことを発表した。

  tera

韓国で15,000台突破!組み立てて飛ばす<紙>ドローン『COCODRONE(ココドローン)』日本初上陸。パートナー企業の募集も開始

株式会社Binarity Bridge(本社:大阪市北区、代表取締役:金陽信)は、2025年7月より韓国で人気のペーパークラフトドローン『COCODRONE(ココドローン)』の日本での展開において業務提携することを基本合意したことを報告した。 『COCODRONE』は、紙で組み立てて飛ばすというユニークな構造と、安全性・学習性の両立が評価され、韓国国内500カ所以上の教育・イベント現場で活用されており、累計販売台数は15,000台を突破している。 今回の日本上陸に際し、全国での展開を見据え、販売・普及に協力するパートナー企業の募集および、講習会の開催も発表された。

  tera

Prodrone社、農業用ドローンヘリ『Tasketto(たすけっと)』の発売開始。キリックスグループからの出資と同機の独占販売契約を締結

株式会社Prodrone(本社:愛知県名古屋市、代表取締役:戸谷 俊介)(以下、Prodrone社)は、開発した農業用ドローンヘリ『田助人(Tasketto)』について、キリックスグループの中核会社であるキリックスリース株式会社(本社:愛知県名古屋市、代表取締役会長兼社長:山口 茂樹)(以下、キリックスリース社)が独占販売権を取得し、2025年6月3日より販売開始することを発表した。 あわせてProdrone社は、キリックスグループへの第三者割当増資を実施したことも発表した。

  tera