PRドローンショー、ドローンショー教育プログラム『ドローンショー体験会』の提供開始。大阪府内の小学4年生から高校生が対象

株式会社協和産業(本社:大阪市浪速区 代表取締役:林 万起子)が運営するPRドローンショーが、大阪府内の小学4年生から高校生を対象としたドローンショー教育プログラム『ドローンショー体験会』を教育機関向けに提供開始した。

ドローンショー教育プログラム『ドローンショー体験会』について

イメージ画像

本プログラムは、最先端のエンターテイメントを座学から実践まで充実の内容を、単なるドローンショー現場の”見学”だけではなくドローンライトショー用の機体に触れ、楽しくドローンショーの現場を体験できる。
機体数は30機を使用した教育プログラム用のアニメーションを制作しており、少ない台数の中で立体的なデザインや動きをフル活用したドローンショーも本プログラム後に実施する予定となっている。

実施概要

イメージ画像

本体験会では授業数2コマを使用する。

●ドローンショーについての座学 50分(授業時間内での実施)
●ドローンショー現場体験 50分(授業時間内での実施)
●30機のドローンショー(授業時間外での実施 ※要調整)
●開催費用 要問合せ

※実施に当たって事前の現場下見及び飛行の許可申請が必要となる。各種調整等が必要となるため、授業実施予定の60日前までには要問合せ

※開催希望場所によってはドローンショーの実施ができない場合あり

※雨天時中止及び延期 強風時(風速5m/s)が継続的に吹いている場合、開始時間をずらしての実施となる。

プログラム内容

イメージ画像

授業時間1コマ分を使用した「座学講習」
座学では主に、「ドローンショーとは何か」「ドローンショーに使用する各機器の仕組み」「ドローンショー飛行に関するルール」など、ドローンショーがどのようなものかを学ぶことができる。
小学校・中学校・高等学校用の3種類の教材を用意しており、受講する年齢層に合った内容で受講できる。

授業時間1コマ分を使用した「ドローンショー現場体験」
イメージ画像

座学で基礎知識を学んだ後は、いよいよ実践的な体験に移る。
参加者は実際のドローンショーの準備作業を体験し、「アクリル板の設置」から、「ドローンの設置」「バッテリーの挿入」や「モーターテスト」を通して全機体の接続状況の確認を行い、「本番前の全機ホバリング」を実施する。

各項目の実施理由やドローン、バッテリーを安全に取り扱うための注意点、バッテリーがドローンの飛行にどう影響するかを学びながら、責任感をもって取り組める内容である。
スタッフの指導のもと、チームワークを発揮しながら本物の現場さながらの緊張感と楽しさを味わえる。

この体験を通じて、計画性や協調性、そして技術への理解へと繋がる。

本プログラム終了後には

イメージ画像

本プログラム時間内では全機体のホバリングまでの体験となるが、当日の日没後には30機のドローンを使用した本格的なドローンショーをPRドローンショースタッフにて実施する。
参加者が準備に関わったドローンが、一斉に⾶び⽴ち、様々なアニメーションを表現する。

30機という⼩規模なドローンショーでも⼗分に感動を与えるサイズ感で、ドローンショーの迫⼒と美しさを体感できる。
安全⾯にも細⼼の注意を払い、専⾨スタッフが運営にあたるため、安⼼して楽しむことができる。

この出張授業は、単なる体験学習にとどまらない。
ドローン技術は、物流、農業、映像制作、防災など、さまざまな分野で活⽤が広がっており、未来の社会を⽀える重要な技術の⼀つである。
⼩学⽣には好奇⼼を育み、中学⽣には進路選択のヒントを、⾼校⽣には具体的なキャリア像を描くきっかけを提供できる内容となると発表されている。

ーーーーーー

出典

関連記事

KDDIスマートドローン社、北海道新十津川町役場にドローンポートを常設。クマ出没時の遠隔監視運用を開始

KDDIスマートドローン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:博野 雅文)(以下、KDDIスマートドローン社)は、北海道新十津川町(町長:谷口 秀樹)(以下、新十津川町)の新十津川町役場の屋上にドローンポート『Skydio Dock for X10』を常設し、運用を開始した。

  Fuji

JR西日本とTRIPLE7社、北陸新幹線区間における大型物流ドローンを活用した資機材搬送実証実験を実施

株式会社TRIPLE7(本社:東京都渋谷区)(以下、TRIPLE7社)と西日本旅客鉄道株式会社(本社:大阪府大阪市北区)、ジェイアール西日本商事株式会社(本社:大阪府吹田市)は、2025年12月19日、北陸新幹線(越前たけふ〜敦賀)区間において、大型物流ドローンを活用した資機材搬送の実証実験を連携して実施した。

  Fuji

テレビ朝日とKDDIスマートドローン社、災害報道への活用に向けてドローンポートを用いた実証を開始

株式会社テレビ朝日(本社:東京都港区、代表取締役社長:西 新)(以下、テレビ朝日)とDDIスマートドローン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:博野 雅文)(以下、KDDIスマートドローン社)は、ドローンポートを活用した遠隔操作による災害報道の実現に向けた取り組みを開始することを発表した。 本取り組みを通じて得られた知見をもとに、今後は石川県能登半島全域、さらには全国へ配備が進むドローンポートを活用した広域的な災害報道ネットワークの構築を目指していくとしている。

  tera

「紙ドローン」を全国の教育現場へ。CAMPFIREで目標金額303%を達成し、「クラフトドローンコミュニティ」を正式スタート

韓国発の<紙>ドローン「COCODRONE(ココドローン)」の日本総代理店である株式会社Binarity Bridge(本社:大阪市北区 代表取締役:金陽信)(以下、Binarity Bridge社)は、日本全国における<紙>ドローンのワークショップの実施を目指し、ドローンスクール・プログラミング教室・美術教室などを対象としたパートナーおよびアンバサダーを募る「クラフトドローンコミュニティー」を開始した。

  tera

人が巡回する時代から「ドローン×AI」の時代へ。日本ドローンビジネスサポート協会、ドローン自動監視サービス開始

一般社団法人日本ドローンビジネスサポート協会(所在地:岡山県、代表理事:森本宏治)(以下、日本ドローンビジネスサポート協会)は、DJI Dock3およびDJI FlightHub 2を活用した「ドローン自動監視サービス」を開始した。 本サービスは、太陽光発電施設における窃盗被害対策や、自治体向けの不法投棄監視など、広範囲の監視業務を無人化・自動化し、安心・安全な地域社会の実現へ貢献していくとしている。

  tera