青島テック実行委員会、『第3回青島テック水難訓練イベント』を実施。公式レポート公開

ソーシャルビジネスコミュニティ「ワクセル」(所在地:東京都渋谷区、主催:嶋村吉洋、総合プロデューサー:住谷知厚)と特定非営利活動(NPO)法人宮崎ライフセービングクラブ(所在地:宮崎県宮崎市、代表:小玉順規)がともに立ち上げた青島テック実行委員会が、2025年6月22日に『第3回青島テック水難訓練イベント』を実施、イベントの公式レポートを公開した。

『第3回青島テック水難訓練イベント』とは

イメージ画像

本イベントは、ビーチレスキューにドローンなどの最新テクノロジーを取り入れ、青島の海での事故や災害時の救助活動などの効率化を目的に開催された。

当日は、第1回、2回でも披露した株式会社スカイウォーカー社の日本最大級(縦横約4m、重さ100kg、最高時速54㎞)の資材運搬用最新型ドローン「DJIフライカート30」でサーフボードを運び救助する方法に加え、水難救助への国内初の導入となる浅瀬などでも機動力を発揮する最新型のジェットボード(RUSHWAVE JAPA提供)を使って救助に向かう方法のデモンストレーションが実施された。

また、屋内では、FAIZ・土林巧氏が提供するドローンとプログラミングの体験教室が開催された。

イベント概要

開催場所
宮崎市青島ビーチセンター「渚の交番」
住所:宮崎市青島2丁目233番地

主催
青島テック実行委員会(宮崎ライフセービングクラブ、ワクセル)

共催
RUSHWAVE JAPAN

協賛
大丸ウィン株式会社
TapTap、YELL、

協力
株式会社スカイウォーカー
FAIZ土林巧 氏

当日の様子(写真)

イメージ画像
ドローン

イメージ画像
サーフボードを運び救助

イメージ画像
ドローンとプログラミングの体験教室

イメージ画像
ドローンとプログラミングの体験教室

主催者コメント

宮崎ライフセービングクラブ 小玉順規理事長
安心安全なビーチを目指して行くためのイベントで、テクノロジーを駆使した機動力且つライフガードのマンパワーの組み合わせがNo Rescueに繋がることだと認識をさせていただきました。
楽しい青島のビーチライフのイノベーションに繋がって行くものだと期待してますので、継続的に実施して行く重要性を感じました。ありがとうございました。

宮崎ライフセービングクラブ 迫田哲平副理事長
青島ライフセーバーxテクノロジーのコラボによるプレホスピタルレスキューのファーストトライアルを目の前で経験することができました。
これが発端となって様々な救命活動とそこに向けた運用•工学両面の技術開発に応用されると信じております。

ライト兄弟のファーストフライトのように、この小さな一歩が、振り返れば大きな歴史の大きな一歩となるような気持ちで取り組んでいきたいと思います。

ワクセル総合プロデューサー 住谷知厚
今回宮崎ライフセービングクラブの小玉理事長からワクセルに、テクノロジー(主にドローン)×水難レスキューのような新しい取組みができないかと依頼がありまして開催することになりました。
元々僕自身が宮崎県そして特に宮崎市青島にすごく思い入れがあり、何か貢献したいと思っていたのでこのような社会性があるイベントができて大変嬉しく思います。
このようなイベントを定期的に開催して宮崎県をテクノロジーの県にしていきたいと思っています。

今後もテクノロジーを使った水難救助を開催し、テクノロジーを使った救助の有用性や、青島の海の安全性をアピールするために、青島に最先端のテクノロジーが集結し、新しいトレンドとなっていくようイベントを開催します。

———
出典

関連記事

エアーアシストジャパン社、ドローンやAIをフル活用した地域業者の協働で農地再生プロジェクト始動。休耕田を再び実りの場に

株式会社エアーアシストジャパン(本社:兵庫県佐用町)(以下、エアーアシストジャパン社)は、兵庫県を拠点に活動するSky Studioの「Torako」と連携し、休耕田の再生および持続可能なスマート農業モデルの構築に向けた共同プロジェクトを始動した。 本プロジェクトでは、ドローン・AI・委託型農業を組み合わせた新たな農業参入モデルの実証を進めており、農業未経験者でも参入できる可能性を開く仕組みの構築を目指すものとなっている。

  tera

レッドクリフ社、ドローンショーの広告効果を可視化する新サービス開始

ドローンショーを企画・運営する株式会社レッドクリフ(本社:東京都港区、代表取締役:佐々木 孔明)(以下、レッドクリフ社)は、株式会社D2C(本社:東京都港区、代表取締役社長:高田 了)(以下、D2C社)が提供する分析プラットフォーム「docomo data square」を活用し、ドローンショーの広告効果や集客効果を可視化するサービスの提供を開始することを発表した。

  tera

トルビズオン社、すさみ町のドローン航路視覚化を支援。町長が国際首長フォーラムで成果発表

株式会社トルビズオン(福岡市中央区、代表取締役 増本 衞)(以下、トルビズオン社)は、ソフトバンク株式会社がすさみスマートシティ推進コンソーシアムの幹事として対応するスマートシティプロジェクトにおいて、和歌山県すさみ町のドローン航路可視化の技術支援を行ったことを発表した。

  tera

ABC社、圃場のドローンセンシング代行、最新トラクターやコンバインのシェアリングサービスを開始

ABC株式会社(本社:愛知県名古屋市)(以下、ABC社)が、営農支援サービス『ハタスケ』において農機具のシェアリングサービスを2026年1月より開始する。 先行エリアは兵庫県北部と鳥取県西部となっており、あわせて農業ドローンによる圃場センシング代行サービスを開始予定だ。 本事業は農林水産省の『スマート農業・農業支援サービス事業導入総合サポート緊急対策事業』による補助を受けての実施を予定している。

  Fuji

日本ドローンビジネスサポート協会、ドローンの安全な自動飛行を実現する『上空電波測定サービス』を提供開始

一般社団法人日本ドローンビジネスサポート協会(所在地:岡山県岡山市、代表理事:森本宏治)(以下、日本ドローンビジネスサポート協会)が、ドローンの自動飛行における通信品質を事前に検証する『上空電波測定サービス』の提供を開始。 本サービスにより、レベル3/3.5飛行における安全性と信頼性の向上を実現するとしている。

  Fuji