屋内点検用球体ドローン『ELIOS 3』、自動飛行点検へ向けた新機能「レジューム機能」を搭載。点検中断から誤差10cm未満で自動復帰、省力化・安全性・計画性を同時に実現

ブルーイノベーション株式会社(本社:東京都文京区、代表取締役社長:熊田 貴之)(以下、ブルーイノベーション社)は、屋内点検用球体ドローン『ELIOS 3』に、新機能「レジューム機能(自動復帰機能)」が搭載されたことを発表した。

球体ドローン『ELIOS 3』への「レジューム機能」搭載について

イメージ画像

本機能は、『ELIOS 3』の開発メーカーであるFlyability SA(本社:スイス)(以下、Flyability社)により開発されたもの。
点検飛行中にSmart RTH機能を使用してホームポイントまで帰還した後、バッテリー交換を経て自動的に点検地点まで復帰させることが可能となる。
これにより、従来はパイロットによる慎重な操作が必要だった「中断」と「再開」の操作が完全に自動化され、点検時間の短縮、人為的ミスの防止、そして安全確保が同時に実現する。

本機能はブルーイノベーション社が進める点検業務の標準化・省人化の戦略に沿った重要なアップデートであり、サービスの収益性と拡張性の両立を実現する基盤機能として位置づけられている。
ブルーイノベーション社は、今後もプラント施設・下水道・橋梁などのインフラ点検を対象に、より安全で効率的なドローン点検ソリューションの提供を進めていくとしている。

【特徴①】誤差10cm未満の復帰精度-屋内点検用ドローンでは初の自動復帰機能

イメージ画像

ブルーイノベーション社の調査によると、レジューム機能により、復帰位置はSmart RTHを作動させた地点から、水平方向・高さ方向ともに10cm未満の高精度で復元される。
屋内点検ドローンとして、このような自動復帰機能を備えるのは画期的であり、従来にない点検の確実性を提供する。

さらに飛行データを削除しても、PCから再インポートが可能。
バッテリー交換後の再開はもちろん、日をまたぐ長期的な点検や、過去の点検地点への再訪にも対応できる。
計画性と柔軟性を兼ね備えた点検ソリューションを実現する。

【特徴②】安全な経路計算-現場での安心を確保

復帰経路は、『ELIOS 3』に搭載されたLiDARが取得した周辺環境の3Dマップをもとに、リアルタイムで自動計算される。
これにより、飛行軌跡に依存せず、状況に応じた最短かつ最適ルートで復帰することが可能となる。

イメージ画像
実際に飛行した軌跡

イメージ画像
自動飛行時の飛行経路

さらに、復帰時に新たな障害物が経路上に存在した場合でも、リアルタイムで回避ルートを再計算。
複雑な屋内環境においても、作業者は操縦ではなく点検業務そのものに集中できるようになる。
結果として、現場の安全性と作業効率が同時に向上するものとなるとしている。

『ELIOS 3』について

イメージ画像

ELIOS 3は、 Flyability社が開発した非GNSS環境下の屋内空間などの飛行特性に優れた屋内用ドローンELIOSシリーズの最新機種。
世界初の3Dマッピング用LiDARセンサーを搭載。点検・施設情報をリアルタイムで3Dデータ化し、位置特定が可能だ。

また、最新のSLAM技術により操作性・安定性も大幅に向上し、操縦者の負担軽減と飛行時間の短縮を実現している。
ブルーイノベーション社は2018年に日本おける独占販売契約を Flyability社と締結し、ELIOS シリーズを活用した屋内点検ソリューションの提供を開始した。
2024年現在、国内でもプラントや発電所、下水道などを中心に300ヶ所を超える現場でELIOS シリーズの導入実績があり、屋内点検のDXソリューションのパイオニアとしてリードしてきた。

Smart RTH機能について

イメージ画像

「Smart RTH(Return To Home)」機能は、点検飛行中に『ELIOS 3』が離陸した地点に向けて自動で安全に帰還することができる機能。
そのため、パイロットは帰還飛行のことを気にすることなく点検に集中することができる。
本機能には、①離陸地点までの最短経路を計算し自動飛行する、②帰還に必要なバッテリー残量を管理してパイロットに通知する、といった特徴がある。

安全上の注意

点検再開機能およびSmart RTH機能による自動飛行では、飛行経路はLiDARによって取得された周辺環境の3Dマップをもとに計算される。
そのため、ガラスなどの透明な物体や、細いワイヤーといったLiDARで検知しにくい障害物が経路上に存在する場合、機体がそれらに衝突する可能性がある。

『ELIOS 3』は、万が一障害物と接触した場合でも、自身の飛行安定性能によって姿勢を制御し、複数回にわたり回避を試みる。
しかし、十分に回避できない場合はその場にホバリング状態に移行し、安全性を確保する。
自動飛行中であっても、パイロットは常に操縦画面を注視し、現場の安全状況を確認しながら運用する必要があるとのことだ。

ーーーーーー

出典

関連記事

ハミングバード社、ドローンスクール東京グループとして『ドローンスクールコモンズ立川立飛』を8月27日に新規開校!

株式会社ハミングバード(以下、ハミングバード社)は、2025年8月27日にドローンスクール東京グループとして『ドローンスクールコモンズ立川立飛』を新規開校した。

  tera

ダスキン レントオール、新しいデジタルコンテンツを発表。『デジタルスペースショー』を9月1日より全国リリース

株式会社ダスキン(本社:大阪府吹田市、社長:大久保 裕行)が展開するダスキン レントオール事業(以下、ダスキン レントオール)は、屋外イベントでご利用でmj」るデジタルコンテンツとして『デジタルスペースショー』を9月1日から全国でリリースすることを発表した。

  tera

テラドローン社、ヤンマーディーゼルインドネシア社と自社開発の農業用ドローンの販売パートナー契約を締結

Terra Drone株式会社(本社:東京都渋谷区、代表:徳重 徹)(以下、テラドローン社)が、ヤンマーホールディングス株式会社のグループ会社PT. Yanmar Diesel Indonesia(本社:インドネシア、代表取締役:川尻 彰)(以下、ヤンマーディーゼルインドネシア社)と、自社開発の農業用ドローンに関する販売パートナー契約(以下、本契約)を締結。 テラドローン社は、ヤンマーディーゼルインドネシア社を現地代理店として、テラドローン社の子会社でインドネシアに拠点を置くTerra Drone Indonesia(以下、テラドローンインドネシア社)を通じて、インドネシア政府および同国の農業従事者にドローンを提供する。

  Fuji

Liberaware社、国内初となる建設現場に自動充電ポート付きドローンを1年間常設しての目視外飛行(レベル3)による遠隔自動測量の継続運用に成功

株式会社Liberaware(本社:千葉県千葉市、代表取締役:閔 弘圭)(以下、Liberaware社)は、KDDIスマートドローン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:博野 雅文)(以下、KDDIスマートドローン社)と株式会社大林組(本社:東京都港区、代表取締役社長:佐藤 俊美)(以下、大林組)とともに、大林組が施工する上信越自動車道(落石対策)北野牧工事(以下、本工事)において、国内で初めて建設現場に自動充電ポート付きドローンを1年間常設、現場補助者なしの目視外飛行(レベル3)による週次の遠隔自動測量を継続運用した。 この取り組みにより、掘削量(体積)や現場の地形など進捗状況を高精度に可視化することを実現した。

  Fuji

防災についてみんなで考える。国府台コンソーシアム、第4回『防災の日』を9月16日に開催。学生と協力企業が災害時におけるドローン活用の実演

国府台コンソーシアム(会長:金子健彦、和洋女子大学学長)が、頻発する大規模災害に対応する最新知識・技術を学び体験できる、地域住民を対象とした第4回『防災の日』を9月16日に開催。 この催しでは、市川市消防局と消防団第二分団所属の学生消防団員が小学生、学生、関係者への防災・減災教育を行い、学生と協力企業が災害時におけるドローン活用の実演を行う。

  Fuji