屋内点検用球体ドローン『ELIOS 3』、自動飛行点検へ向けた新機能「レジューム機能」を搭載。点検中断から誤差10cm未満で自動復帰、省力化・安全性・計画性を同時に実現

ブルーイノベーション株式会社(本社:東京都文京区、代表取締役社長:熊田 貴之)(以下、ブルーイノベーション社)は、屋内点検用球体ドローン『ELIOS 3』に、新機能「レジューム機能(自動復帰機能)」が搭載されたことを発表した。

球体ドローン『ELIOS 3』への「レジューム機能」搭載について

イメージ画像

本機能は、『ELIOS 3』の開発メーカーであるFlyability SA(本社:スイス)(以下、Flyability社)により開発されたもの。
点検飛行中にSmart RTH機能を使用してホームポイントまで帰還した後、バッテリー交換を経て自動的に点検地点まで復帰させることが可能となる。
これにより、従来はパイロットによる慎重な操作が必要だった「中断」と「再開」の操作が完全に自動化され、点検時間の短縮、人為的ミスの防止、そして安全確保が同時に実現する。

本機能はブルーイノベーション社が進める点検業務の標準化・省人化の戦略に沿った重要なアップデートであり、サービスの収益性と拡張性の両立を実現する基盤機能として位置づけられている。
ブルーイノベーション社は、今後もプラント施設・下水道・橋梁などのインフラ点検を対象に、より安全で効率的なドローン点検ソリューションの提供を進めていくとしている。

【特徴①】誤差10cm未満の復帰精度-屋内点検用ドローンでは初の自動復帰機能

イメージ画像

ブルーイノベーション社の調査によると、レジューム機能により、復帰位置はSmart RTHを作動させた地点から、水平方向・高さ方向ともに10cm未満の高精度で復元される。
屋内点検ドローンとして、このような自動復帰機能を備えるのは画期的であり、従来にない点検の確実性を提供する。

さらに飛行データを削除しても、PCから再インポートが可能。
バッテリー交換後の再開はもちろん、日をまたぐ長期的な点検や、過去の点検地点への再訪にも対応できる。
計画性と柔軟性を兼ね備えた点検ソリューションを実現する。

【特徴②】安全な経路計算-現場での安心を確保

復帰経路は、『ELIOS 3』に搭載されたLiDARが取得した周辺環境の3Dマップをもとに、リアルタイムで自動計算される。
これにより、飛行軌跡に依存せず、状況に応じた最短かつ最適ルートで復帰することが可能となる。

イメージ画像
実際に飛行した軌跡

イメージ画像
自動飛行時の飛行経路

さらに、復帰時に新たな障害物が経路上に存在した場合でも、リアルタイムで回避ルートを再計算。
複雑な屋内環境においても、作業者は操縦ではなく点検業務そのものに集中できるようになる。
結果として、現場の安全性と作業効率が同時に向上するものとなるとしている。

『ELIOS 3』について

イメージ画像

ELIOS 3は、 Flyability社が開発した非GNSS環境下の屋内空間などの飛行特性に優れた屋内用ドローンELIOSシリーズの最新機種。
世界初の3Dマッピング用LiDARセンサーを搭載。点検・施設情報をリアルタイムで3Dデータ化し、位置特定が可能だ。

また、最新のSLAM技術により操作性・安定性も大幅に向上し、操縦者の負担軽減と飛行時間の短縮を実現している。
ブルーイノベーション社は2018年に日本おける独占販売契約を Flyability社と締結し、ELIOS シリーズを活用した屋内点検ソリューションの提供を開始した。
2024年現在、国内でもプラントや発電所、下水道などを中心に300ヶ所を超える現場でELIOS シリーズの導入実績があり、屋内点検のDXソリューションのパイオニアとしてリードしてきた。

Smart RTH機能について

イメージ画像

「Smart RTH(Return To Home)」機能は、点検飛行中に『ELIOS 3』が離陸した地点に向けて自動で安全に帰還することができる機能。
そのため、パイロットは帰還飛行のことを気にすることなく点検に集中することができる。
本機能には、①離陸地点までの最短経路を計算し自動飛行する、②帰還に必要なバッテリー残量を管理してパイロットに通知する、といった特徴がある。

安全上の注意

点検再開機能およびSmart RTH機能による自動飛行では、飛行経路はLiDARによって取得された周辺環境の3Dマップをもとに計算される。
そのため、ガラスなどの透明な物体や、細いワイヤーといったLiDARで検知しにくい障害物が経路上に存在する場合、機体がそれらに衝突する可能性がある。

『ELIOS 3』は、万が一障害物と接触した場合でも、自身の飛行安定性能によって姿勢を制御し、複数回にわたり回避を試みる。
しかし、十分に回避できない場合はその場にホバリング状態に移行し、安全性を確保する。
自動飛行中であっても、パイロットは常に操縦画面を注視し、現場の安全状況を確認しながら運用する必要があるとのことだ。

ーーーーーー

出典

関連記事

ドローンで新しい学びの場を。follow社が熊本市教育委員会と連携教室を開催

株式会社follow(本社:東京都新宿区、代表取締役:野々部美里)(以下、follow社)は、2025年11月7日に熊本市教育委員会と連携し、教育支援センター<フレンドリー>に通う児童生徒(不登校児童生徒)を対象としたドローンプログラミング体験教室を実施したことを報告した。 フレンドリーの5つの教室から32名が参加し、プログラミングを通じて協力し合い達成感を得る貴重な機会となった。

  tera

NEXT DELIVERY社、足利市で大規模災害に備えた物資輸送ドローンの飛行ルート構築に向けた検証フライトを実施

栃木県足利市(市長:早川 尚秀)(以下、足利市)と株式会社NEXT DELIVERY(本社:山梨県小菅村、代表取締役:田路 圭輔)(以下、NEXT DELIVERY社)は、2025年11月26日に、足利市で大規模災害に備えた物資輸送ドローンの飛行ルート構築へ向けて公開で検証フライトを行った。

  tera

パーソルビジネスプロセスデザイン社、栃木県那須町と地域課題解決に向けた包括連携協定を締結

「はたらいて、笑おう。」をビジョンに掲げるパーソルグループのパーソルビジネスプロセスデザイン株式会社(東京都港区、代表取締役社長:市村 和幸)(以下、パーソルビジネスプロセスデザイン社)は、栃木県那須町と地域課題解決のための包括連携協定を締結した。 本協定では、二地域居住促進の支援を起点に、ドローンやデジタル技術を活用した広域エリア連携を通じて、関係人口の創出や地域の持続可能な発展を目指す。 これを受け、2025年11月27日には、那須町役場にて締結式が開催された。

  tera

Liberaware社と埼玉県、災害時等における無人航空機(ドローン)の運用に関する協定を締結

株式会社Liberaware(代表取締役:閔 弘圭)(以下、Liberaware社)は、埼玉県と、地震や風水害等の災害が発生した場合、または災害に発展するおそれのある事象が発生した場合に、県からの要請に基づきドローンを活用して協力を行うことを目的とした「災害時等における無人航空機の運用に関する協定」を締結したことを報告した。

  tera

ネクスコ・エンジニアリング北海道、『IBIS2』を導入。橋梁点検をドローン点検に置き換えることで夜間通行止めで行う点検作業を約4割削減

株式会社Liberaware(千葉県千葉市、代表取締役 閔 弘圭)(以下、Liberaware社)は、株式会社ネクスコ・エンジニアリング北海道(北海道札幌市、代表取締役社長 長内 和彦)(以下、ネクスコ・エンジニアリング北海道)に『IBIS2』を導入したことを公開した。 それに伴い、高速道路橋梁の詳細点検において、夜間通行止めで行う点検作業を約4割削減することに成功したと発表している。

  tera