Tech Drone社、「ドローン塾 名古屋校」を開校。ドローン国家資格取得スクール「ドローン塾」の全国展開をさらに強化
株式会社Tech Drone（所在地：東京都千代田区、代表取締役：藤本皓己）（以下、Tech Drone社）は、ドローン国家資格取得スクール「ドローン塾」の全国展開をさらに強化、2025年9月1日に「ドローン塾 名古屋校」を開校したことを発表した。 また、2025年10月には札幌校の開校も予定されており、ドローン業界の未来を担う人材の育成に、勢いをもって貢献していくことを目指している。
目次
「ドローン塾」の特長
「資格取得で終わらない」手厚いアフターサポート
ドローン塾の最大の強みは、「資格取得で終わらない」をコンセプトとした、業界屈指の手厚いアフターサポート。
卒業後も、ビジネスでの活用を目的としたコミュニティ「ドロビジ」に半年間無料で参加できる。
通常月額8,980円のこのコミュニティでは、メンバー限定のコンテンツを通じて、資格取得後の実践やドローンビジネスに関する知識を深めることができる。
初心者でも安心の学習環境
ドローン塾は、ドローンをこれから始める方も安心して受講できる環境を整えている。
経験豊富なインストラクターが一人ひとりに合わせた丁寧な指導を行い、安心して学習に集中できることも大きな特長である。
ドローン塾 名古屋校 概要
所在地
〒488-0875
愛知県尾張旭市平子町北59
提供コース
二等・一等国家資格取得コース（初学者・経験者向け）
料金例（税込）
| 等級 | 初学者/経験者 | コース |
| 二等 | 初学者 | 280,000円 |
| 一等 | 初学者 | 968,000円 |
| 二等 | 経験者 | 94,000円 |
| 一等 | 経験者 | 269,000円 |
限定解除の各種コースも取り揃えてられている。
ドローン塾名古屋校の様子
屋外練習場
屋外練習場
室内練習場
受講までの簡単3ステップ
ドローン塾への参加は、下記の非常にシンプルな3ステップの流れとなっている。
1）資料請求
ドローン塾名古屋校の詳細をまとめた資料を請求。
2）申し込み
資料請求後に届くメール内のURLから、申し込みフォームに入力。
3）支払い
指定の銀行口座へ受講料を振り込み、全ての手続きが完了。
受講がスタートする。
ーーーーーー
出典
関連記事
KDDIスマートドローン社、北海道新十津川町役場にドローンポートを常設。クマ出没時の遠隔監視運用を開始
KDDIスマートドローン株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：博野 雅文）（以下、KDDIスマートドローン社）は、北海道新十津川町（町長：谷口 秀樹）（以下、新十津川町）の新十津川町役場の屋上にドローンポート『Skydio Dock for X10』を常設し、運用を開始した。
JR西日本とTRIPLE7社、北陸新幹線区間における大型物流ドローンを活用した資機材搬送実証実験を実施
株式会社TRIPLE7（本社：東京都渋谷区）（以下、TRIPLE7社）と西日本旅客鉄道株式会社（本社：大阪府大阪市北区）、ジェイアール西日本商事株式会社（本社：大阪府吹田市）は、2025年12月19日、北陸新幹線（越前たけふ〜敦賀）区間において、大型物流ドローンを活用した資機材搬送の実証実験を連携して実施した。
テレビ朝日とKDDIスマートドローン社、災害報道への活用に向けてドローンポートを用いた実証を開始
株式会社テレビ朝日（本社：東京都港区、代表取締役社長：西 新）（以下、テレビ朝日）とDDIスマートドローン株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：博野 雅文）（以下、KDDIスマートドローン社）は、ドローンポートを活用した遠隔操作による災害報道の実現に向けた取り組みを開始することを発表した。 本取り組みを通じて得られた知見をもとに、今後は石川県能登半島全域、さらには全国へ配備が進むドローンポートを活用した広域的な災害報道ネットワークの構築を目指していくとしている。
「紙ドローン」を全国の教育現場へ。CAMPFIREで目標金額303%を達成し、「クラフトドローンコミュニティ」を正式スタート
韓国発の＜紙＞ドローン「COCODRONE（ココドローン）」の日本総代理店である株式会社Binarity Bridge（本社：大阪市北区 代表取締役：金陽信）（以下、Binarity Bridge社）は、日本全国における＜紙＞ドローンのワークショップの実施を目指し、ドローンスクール・プログラミング教室・美術教室などを対象としたパートナーおよびアンバサダーを募る「クラフトドローンコミュニティー」を開始した。
人が巡回する時代から「ドローン×AI」の時代へ。日本ドローンビジネスサポート協会、ドローン自動監視サービス開始
一般社団法人日本ドローンビジネスサポート協会（所在地：岡山県、代表理事：森本宏治）（以下、日本ドローンビジネスサポート協会）は、DJI Dock3およびDJI FlightHub 2を活用した「ドローン自動監視サービス」を開始した。 本サービスは、太陽光発電施設における窃盗被害対策や、自治体向けの不法投棄監視など、広範囲の監視業務を無人化・自動化し、安心・安全な地域社会の実現へ貢献していくとしている。