AUTOBACS SEVEN WORKS、ドローンサッカーワールドカップに日本代表として出場
株式会社オートバックスセブン（代表取締役 社長：堀井勇吾）（以下、オートバックスセブン社）が運営するドローンサッカーチーム「AUTOBACS SEVEN WORKS」は、韓国・全州市で2025年9月25日から3日間にわたり開催されるドローンサッカー®の世界大会「FIDA World Cup Jeonju 2025」に日本代表として出場することを発表した。
目次
「AUTOBACS SEVEN WORKS」のドローンサッカーワールドカップ出場について
オートバックスセブン社では、ドローンが交通インフラとして発展する未来を見据え、2017年よりドローンの取扱いを開始。
2019年には多くの方がドローンに触れ、飛行技術を高める機会を提供することを目的に、ドローンサッカー®を日本に導入している。
国際団体と連携しながら、ワールドカップの開催を目指して普及活動を進めており、現在では国内約9,000名のプレーヤーが競技に参加している。
世界大会「FIDA World Cup Jeonju 2025」について
2024年 世界選手権の様子
本大会は、ドローンサッカー発祥の地である韓国・全州市にて、2025年9月25日から27日の3日間開催される。
国別対抗戦「National Championship」と、クラブチーム世界一を決める「Club Championship」の2カテゴリーで構成され、世界32の国と地域から2,500名以上の選手が集結する予定である。
日本からは、オートバックスセブン社「AUTOBACS SEVEN WORKS」がNational Championshipへ出場。
同チームは、2025年5月に大分県で開催された第1回全日本選手権大会にて、class20およびclass40の両カテゴリーで優勝し、日本代表の座を獲得した。
Club Championshipには、class40に89チーム、class20に189チームがエントリー。
日本からは8歳から61歳までの幅広い年齢層の選手が所属する17チームが参加予定である。
ドローンサッカー®とは
球状のプラスチックフレームに覆われた専用ドローン「ドローンボール」を使用し、5対5で戦う戦略型チームスポーツ。
空中に設置されたリング状のゴールにドローンを通すことで得点を競う。
使用するドローンボールのサイズにより「class40（直径40cm）」と「class20（直径20cm）」の2クラスがあり、年齢や性別を問わずに同じフィールドで楽しみを共有できるバリアフリーな競技である。
※「ドローンサッカー®」の名称はAOSテクノロジーズ株式会社の登録商標であり、日本ドローンサッカー連盟の活動を通じて使用許諾を得た団体や関係者が利用している。
オートバックスセブン社は、AOSテクノロジーズと日本ドローンサッカー連盟の設立に参画しており、同連盟に契約に基づいて使用許諾されている。
FIDA World Cup Jeonju 2025 実施概要
名称
FIDA World Cup Jeonju 2025
開催日
2025年9月25日（木） ～ 2025年9月27日（土）
主催
韓国国土交通部
全北特別自治道
全州市
国際ドローンサッカー協会（FIDA）
開催場所
全州ワールドカップスタジアム一帯
（メイン会場：Drone Sports Complex）
1189-1 Yeoui-dong, Deokjin-gu, Jeonju-si, Jeonbuk-do, Republic of Korea
試合カテゴリー
●National Championship（class40／class20）
●Club Championship（class40／class20）
賞金総額
100,000USD
主な参加国
【アジア地域】日本、バングラディシュ、中国、インド、韓国、マレーシア、フィリピン、シンガポール、ベトナム、タイ、台湾、香港
【ユーラシア地域】フランス、スペイン、トルコ、イギリス
【アメリカ地域】カナダ、コスタリカ、メキシコ、アメリカ、ジャマイカ
【アフリカ地域】ナイジェリア、モロッコ
他、全32の国と地域
JAPAN NATIONAL TEAM（AUTOBACS SEVEN WORKS）メンバー
ヘッドコーチ
飯田俊彦 氏（大分県）
プレーヤー
岡本法人 氏（熊本県）
山田大雅 氏（大阪府）
平山大煌 氏（大阪府）
平岡咲大 氏（大分県）
上野櫂 氏（大分県）
井優月 氏（大分県）
杉田綾子 氏（大阪府）
本大会は、ドローンサッカー®の魅力と可能性を世界に発信する貴重な機会となる。
AUTOBACS SEVEN WORKSチームの健闘に、要注目の大会である。
オートバックスセブン社は「社会の交通の安全とお客様の豊かな人生の実現」というパーパスのもと、これからもさまざまな事業を通じて顧客の安全・安心と、利便性向上に取り組み続けるとともに、環境・社会課題の解決へ向けた取り組みにも挑戦していく。
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出典
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