京セラ社、実海域試験で世界最速レベルとなる750Mbps短距離水中光無線通信に成功。高速・大容量の水中通信で海洋ビジネスの進化に貢献
京セラ株式会社（代表取締役社長：谷本 秀夫）（以下、京セラ社）は、2025年8月に、静岡県沼津市沖にて、京セラSLDレーザー社のGaNレーザーを活用した最大通信速度1Gbpsの水中光無線通信システムのプロトタイプで試験を実施。 実海域においては世界最速レベル※の750Mbpsの高速通信に成功したことを発表した。 ※深度6.7mの実海域で15cmの短距離光無線通信において（京セラ社調べ2025年9月時点） この成果は、海洋調査やスマート養殖のための水中ドローンとの通信など、さまざまな水中ビジネスにおいて、高速・大容量通信の実現に大きく寄与するものになるとしている。
目次
世界最速レベルとなる750Mbps短距離水中光無線通信の成功について
近年、海洋資源の有効活用や環境保全の重要性が高まる中、水中ドローンやAUV（自律型無人潜水機）を利用し、AIを活用したスマート養殖、水中インフラ設備の点検・監視への期待が増している。
しかし、水中では電波が極めて減衰しやすく、現在一般的に使用されている音響通信は、低速であるため、画像や動画などの大容量データの通信には大きな課題があった。
光を用いた水中通信は、減衰が少なく、高速のデータ通信が可能である。
京セラ社は、この光の特性に着目し、GaNレーザーを用いた高速・大容量・低遅延を実現する水中光無線通信技術の開発を進めており、今回、実用化に向けた検証の一環として、実海域における通信試験を実施し、その有用性を確認した。
なお、淡水の室内実験においては、2025年1月に、次期プロトタイプを用いて世界最速レベルの最大通信速度1.8 Gbpsの通信を実現している。
京セラ社の水中光無線通信システムの概要と実証実験について
京セラ社は、長年にわたり培ってきた通信技術や光学技術を基盤に、GaN系青色半導体レーザーを組み合わせることで、遅延のないGbps級高速水中光無線通信システムの開発に成功した。
本試験により、海中の厳しい環境下においても、京セラ社が開発中の最大1Gbpsの水中光無線通信システムにて、短距離での通信速度が750Mbpsを安定して実現することを確認した。
また、淡水の室内実験だけでなく、濁度や外乱光がある実海域においても、レーザーベースの水中光無線通信システムがほとんど影響を受けず、期待通りの伝送速度が得られた。
これにより、高精細な映像やセンサー情報などをスムーズに伝送することができるようになる。
実証実験概要
実施日
2025年8月19日 ～ 21日
実施場所
静岡県沼津市沖
環境測定
濁度、水温、クロロフィル濃度、塩分濃度、照度などの海洋環境を詳細に測定
通信速度測定
通信距離と通信速度の関係を検証
外部光の影響評価
遮光カバーの有無や太陽光下での通信性能を検証
今後の展開
本技術は、水中ドローンや水中ロボットによる超高速データ伝送、海洋観測機器からの膨大なデータ回収、さらにはスマート養殖における大規模水中センサーネットワークなど、従来の通信方式では不可能だった次世代海洋IoTの実現を可能にする。
京セラ社は、今後、実海域において、今回の通信速度を上回るGbps通信の確立に挑戦し、2027年までにこの革新的な水中光無線通信システムの実用化を目指すとしている。
そして、海洋ビジネスの進化を加速させるとともに、地球規模での海洋環境モニタリングや資源管理に新たな可能性を拓き、持続可能な未来社会の実現に貢献していくとのことだ。
ーーーーーー
出典
関連記事
テラドローン社、令和7年度緊急消防援助隊近畿ブロック合同訓練において、JAXAが主導する有人機と無人機の連携に係る実証実験に参加
Terra Drone株式会社（本社：東京都渋谷区、代表：徳重 徹）（以下、テラドローン社）は、国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構（以下、JAXA）が主導する、有人機と無人機の連携に係る実証実験に参加した。
航空防災協議会、11月8日に「第3回臨時総会」を石川県輪島市にて開催
「航空防災協議会」は、全国の自治体や関係機関の連携のもと、2025年11月8日に総会を石川県輪島市門前町 仮設集会所で開催した。 令和6年能登半島地震の被災地・輪島市にて、全国の自治体と関係機関が集い、航空防災の未来が語り合われた。 官民連携による実証と制度設計が進む中、空からの支援体制構築に向けた新たな一歩が踏み出さるものとなった。
KDDIスマートドローン社ら3社、自動充電ポート付きドローン活用により遠隔で立坑内を「デジタルツイン」化
西松建設株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：細川 雅一）と五洋建設株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役社長：清水 琢三）、およびKDDIスマートドローン株式会社 （本社：東京都千代田区、代表取締役社長：博野 雅文）は、人手による測量が困難かつ負荷の高い「立坑（たてこう）」という特殊な施工環境において、短時間かつ高頻度で現場全体を記録できる自動充電ポート付きドローンを活用し、3次元測量を実施。 この取り組みの結果、周期的な飛行による土量変化の把握（進捗管理）と出来形測量を重ねることで、GNSS（注1）信号下の深部の施工箇所において、誤差±20mmという高精度な出来形データを取得することに成功した。
鴻池運輸社、鉄鋼関西支店が「和歌山市一斉安全行動訓練」に協力。ドローンを活用した避難広報を実施
鴻池運輸株式会社（本社：大阪市中央区、代表取締役会長兼社長執行役員 鴻池 忠彦）（以下、鴻池運輸社）の鉄鋼関西支店は、和歌山市が2025年11月5日に実施した「和歌山市一斉安全行動訓練」に参加。 災害発生時におけるドローンを活用した支援訓練を実施した。 本訓練への協力は、2024年7月に同支店が和歌山市と締結した「災害時等におけるドローンを活用した支援活動に関する協定」に基づくものである。
今治市からしまなみ海道沿線の大島へ「ドローンによる医療物資輸送」を実証。国家戦略特区の支援でレジリエンスを強化
今治市（市長：徳永繁樹）が国家戦略特区の一環で設置している「近未来技術実証ワンストップセンター」による支援のもと、斎藤クリニック（今治市、院長：齋藤早智子）とイームズロボティクス株式会社（本社：福島県南相馬市、代表取締役：曽谷英司）（以下、イームズロボティクス社）が連携し、南海トラフ地震を想定したドローンによる医療品輸送の実証実験を実施した。 離陸地点は今治市内の砂場スポーツ公園（今治市砂場町1-662）、着陸地点はしまなみ海道沿線の大島・海宿千年松キャンプ場（今治市吉海町名駒25）。 来島海峡上空の片道約4kmを約10分で結び、災害時における島しょ部への医療支援の即応性が検証された。