京セラ社、実海域試験で世界最速レベルとなる750Mbps短距離水中光無線通信に成功。高速・大容量の水中通信で海洋ビジネスの進化に貢献
京セラ株式会社（代表取締役社長：谷本 秀夫）（以下、京セラ社）は、2025年8月に、静岡県沼津市沖にて、京セラSLDレーザー社のGaNレーザーを活用した最大通信速度1Gbpsの水中光無線通信システムのプロトタイプで試験を実施。 実海域においては世界最速レベル※の750Mbpsの高速通信に成功したことを発表した。 ※深度6.7mの実海域で15cmの短距離光無線通信において（京セラ社調べ2025年9月時点） この成果は、海洋調査やスマート養殖のための水中ドローンとの通信など、さまざまな水中ビジネスにおいて、高速・大容量通信の実現に大きく寄与するものになるとしている。
目次
世界最速レベルとなる750Mbps短距離水中光無線通信の成功について
近年、海洋資源の有効活用や環境保全の重要性が高まる中、水中ドローンやAUV（自律型無人潜水機）を利用し、AIを活用したスマート養殖、水中インフラ設備の点検・監視への期待が増している。
しかし、水中では電波が極めて減衰しやすく、現在一般的に使用されている音響通信は、低速であるため、画像や動画などの大容量データの通信には大きな課題があった。
光を用いた水中通信は、減衰が少なく、高速のデータ通信が可能である。
京セラ社は、この光の特性に着目し、GaNレーザーを用いた高速・大容量・低遅延を実現する水中光無線通信技術の開発を進めており、今回、実用化に向けた検証の一環として、実海域における通信試験を実施し、その有用性を確認した。
なお、淡水の室内実験においては、2025年1月に、次期プロトタイプを用いて世界最速レベルの最大通信速度1.8 Gbpsの通信を実現している。
京セラ社の水中光無線通信システムの概要と実証実験について
京セラ社は、長年にわたり培ってきた通信技術や光学技術を基盤に、GaN系青色半導体レーザーを組み合わせることで、遅延のないGbps級高速水中光無線通信システムの開発に成功した。
本試験により、海中の厳しい環境下においても、京セラ社が開発中の最大1Gbpsの水中光無線通信システムにて、短距離での通信速度が750Mbpsを安定して実現することを確認した。
また、淡水の室内実験だけでなく、濁度や外乱光がある実海域においても、レーザーベースの水中光無線通信システムがほとんど影響を受けず、期待通りの伝送速度が得られた。
これにより、高精細な映像やセンサー情報などをスムーズに伝送することができるようになる。
実証実験概要
実施日
2025年8月19日 ～ 21日
実施場所
静岡県沼津市沖
環境測定
濁度、水温、クロロフィル濃度、塩分濃度、照度などの海洋環境を詳細に測定
通信速度測定
通信距離と通信速度の関係を検証
外部光の影響評価
遮光カバーの有無や太陽光下での通信性能を検証
今後の展開
本技術は、水中ドローンや水中ロボットによる超高速データ伝送、海洋観測機器からの膨大なデータ回収、さらにはスマート養殖における大規模水中センサーネットワークなど、従来の通信方式では不可能だった次世代海洋IoTの実現を可能にする。
京セラ社は、今後、実海域において、今回の通信速度を上回るGbps通信の確立に挑戦し、2027年までにこの革新的な水中光無線通信システムの実用化を目指すとしている。
そして、海洋ビジネスの進化を加速させるとともに、地球規模での海洋環境モニタリングや資源管理に新たな可能性を拓き、持続可能な未来社会の実現に貢献していくとのことだ。
ーーーーーー
出典
関連記事
KDDIスマートドローン社、北海道新十津川町役場にドローンポートを常設。クマ出没時の遠隔監視運用を開始
KDDIスマートドローン株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：博野 雅文）（以下、KDDIスマートドローン社）は、北海道新十津川町（町長：谷口 秀樹）（以下、新十津川町）の新十津川町役場の屋上にドローンポート『Skydio Dock for X10』を常設し、運用を開始した。
JR西日本とTRIPLE7社、北陸新幹線区間における大型物流ドローンを活用した資機材搬送実証実験を実施
株式会社TRIPLE7（本社：東京都渋谷区）（以下、TRIPLE7社）と西日本旅客鉄道株式会社（本社：大阪府大阪市北区）、ジェイアール西日本商事株式会社（本社：大阪府吹田市）は、2025年12月19日、北陸新幹線（越前たけふ〜敦賀）区間において、大型物流ドローンを活用した資機材搬送の実証実験を連携して実施した。
テレビ朝日とKDDIスマートドローン社、災害報道への活用に向けてドローンポートを用いた実証を開始
株式会社テレビ朝日（本社：東京都港区、代表取締役社長：西 新）（以下、テレビ朝日）とDDIスマートドローン株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：博野 雅文）（以下、KDDIスマートドローン社）は、ドローンポートを活用した遠隔操作による災害報道の実現に向けた取り組みを開始することを発表した。 本取り組みを通じて得られた知見をもとに、今後は石川県能登半島全域、さらには全国へ配備が進むドローンポートを活用した広域的な災害報道ネットワークの構築を目指していくとしている。
「紙ドローン」を全国の教育現場へ。CAMPFIREで目標金額303%を達成し、「クラフトドローンコミュニティ」を正式スタート
韓国発の＜紙＞ドローン「COCODRONE（ココドローン）」の日本総代理店である株式会社Binarity Bridge（本社：大阪市北区 代表取締役：金陽信）（以下、Binarity Bridge社）は、日本全国における＜紙＞ドローンのワークショップの実施を目指し、ドローンスクール・プログラミング教室・美術教室などを対象としたパートナーおよびアンバサダーを募る「クラフトドローンコミュニティー」を開始した。
人が巡回する時代から「ドローン×AI」の時代へ。日本ドローンビジネスサポート協会、ドローン自動監視サービス開始
一般社団法人日本ドローンビジネスサポート協会（所在地：岡山県、代表理事：森本宏治）（以下、日本ドローンビジネスサポート協会）は、DJI Dock3およびDJI FlightHub 2を活用した「ドローン自動監視サービス」を開始した。 本サービスは、太陽光発電施設における窃盗被害対策や、自治体向けの不法投棄監視など、広範囲の監視業務を無人化・自動化し、安心・安全な地域社会の実現へ貢献していくとしている。