古野電気、「国際フロンティア産業メッセ2025」に初出展。測量向け水上ドローン・気象観測機器などの紹介を実施

古野電気株式会社(本社:兵庫県西宮市、代表取締役社長執行役員:古野幸男)(以下、古野電気)は、2025年9月4・5日に神戸国際展示場で開催された西日本最大級の産業総合展示会「国際フロンティア産業メッセ2025」に初出展した。
同展示会では、測量向け水上ドローン・気象観測機器などの紹介が行われた。

「国際フロンティア産業メッセ2025」への出展について

イメージ画像
展示会出展時の様子

本展示会は、企業・大学・研究機関による先端技術や新事業創出の基盤となる製品展示を中心に、基調講演・特別講演、各種セミナーや交流会など、多彩なプログラムが展開される西日本を代表する産業展示会。
産学官の連携を促進し、技術交流や新規事業創出のきっかけとなる場として期待されている。

古野電気は、「安全安心・快適、人と環境に優しい物流の実現、海・陸・空へのシームレスな技術貢献」をテーマに、深浅測量向けの水上ドローン『Furuno Bathymetric Solution』やドローン運航において重要な小型マイクロ波放射計『KASMI(カスミ)』の他、雲カメラ「CMOMIL(クモミル)」や簡易型クラウド遠隔監視カメラ「FWC(フルワイヤレスカメラ)」を出展。
さらに周辺監視において重要な役割を担う「ミリ波レーダー」の参考出展も行った。

深浅測量向けマルチビームソナー搭載水上ドローン『Furuno Bathymetric Solution』

イメージ画像
水上ドローン『Furuno Bathymetric Solution』

『Furuno Bathymetric Solution』は、古野電気社製の小型水上ドローンボートにマルチビームソナーを搭載した深浅測量向けのドローン。
本艇体は「小型・軽量(約25kg)」をコンセプトに設計されており、従来の測量方法に代わる新技術として、国土交通省の新技術情報提供システム「NETIS」への登録申請も進められている。
近年増加しているダム・貯水池・河川などの測量業務において、災害対策の一環としても活用が期待されている。

『Furuno Bathymetric Solution』の特徴

導入しやすい ― 初めてでも安心のエントリーモデル
最小限の知識で導入可能。
現場での計測・調査負担を軽減する簡易システム必要な機器・ソフトウェアが揃ったオールインワンパッケージ。
機能と精度を絞り込むことでコストを抑えた設計。

現場で使いやすい ― 軽量・コンパクトで柔軟な運用
組み立て簡単、宅配便での発送も可能なコンパクト設計。
有人船が入れない浅瀬でもデータ収録が可能。

安心の設計とサポート ― 導入後も万全のフォロー体制
船体・センサー・ソフトウェアまで一括設計&専用窓口によるサポート。
CADフォーマット(DXF、TIN)での出力に対応。

気象観測装置 小型マイクロ波放射計「KASMI」

イメージ画像
小型マイクロ波放射計「KASMI」

イメージ画像

「KASMI」は、ドローンの離発着や航行ルートの安全性向上に貢献する気象観測装置となっている。
大気中の水蒸気が自然に放射する微弱なマイクロ波(22GHz帯)を受信することで、水蒸気量を高精度に観測。

本装置は、可降水量や水蒸気密度の高度分布をリアルタイムかつ高時空間分解能で推定できるという特長がある。

観測アルゴリズムには機械学習モデルを採用しており、設置場所の気象状況に応じた柔軟かつ高精度な推定が可能。
さらに、小型・軽量で高い機動性を備えているため、遠隔地やドローンポート、航行ルート上など、さまざまな場所への設置が容易だ。
局地的な水蒸気流入の観測により、線状降水帯などの局地的豪雨発生の兆候を早期に捉えることができ、ドローン運用におけるリスク低減と運航の最適化に貢献する。

気象観測装置 雲カメラ「CMOMIL」

イメージ画像
雲カメラ「CMOMIL」

「CMOMIL」は、光学カメラで取得した画像データを解析することで、雲の位置や移動方向を特定できる気象観測装置。
撮影したデータは、本体内蔵の通信モジュールを通じてサーバーに送信・解析されるため、通信用の配線が不要で設置も容易である。

雲の動きから短期的な雲量の変化を把握できるほか、「KASMI」との併用で、ドローンポートや航行ルート上のより詳細な天候把握が可能だ。

簡易型クラウド遠隔監視カメラ「FWC」

イメージ画像
簡易型クラウド遠隔監視カメラ「FWC」

イメージ画像
一般的なカメラ(露光・フラッシュ無し)による映像

イメージ画像
FWCでの撮影写真(夜間・暗い場所でもフラッシュ無しで撮影可能)

「FWC」は、夜間撮影が可能なソーラー&バッテリー一体型の遠隔監視カメラ。
超高感度センサを搭載しており、暗所や夜間でもフラッシュなしで鮮明な画像撮影が可能となっている。

また、配線不要のソーラーパネル一体型設計により、大規模な工事を伴わず、設置後すぐに運用可能。
無日照環境下でも、5分に1回の撮影であれば約7日間の連続動作が可能だ。

通信はLTEおよびWi-Fi HaLow™(IEEE802.11ah)に対応しており、クラウドを活用した遠隔監視が可能。
さらに、古野電気社の「ミリ波レーダー」との併用により、天候に左右されることなくドローンポートの障害物監視にも活用できる。

「ミリ波レーダー」(参考展示)

古野電気社が長年にわたり船舶向けに培ってきたレーダー技術を応用し、近距離監視に特化したレーダーを開発。
本レーダーは、天候や明るさなどの外部環境に左右されずに対象物を検知できるのが特長となっている。
カメラやLiDARでは検知が難しい悪天候時や夜間の監視にも対応可能で、これらの機器と併用することで、ドローンポートなど重要なエリアの障害物監視における精度と信頼性をさらに高める。

レーダー カメラ LiDAR
計測手法 電波(76GHz) 光学センサ レーザ
天候対応(雨・霧)
計測距離 約100m(人体) 数10m 数10~100m
出力データ 中精度2Dマッピング 高解像度画像 高解像3Dマッピング

今回の出展を通じて、古野電気社の技術が社会インフラの高度化や、持続可能な未来の実現に貢献し得ることが改めて実感された。
今後も、「安全安心・快適、人と環境に優しい社会・航海の実現」という事業ビジョンのもと、古野電気社は海・陸・空の各領域において、技術革新と価値創造に積極的に取り組んでいく。

ーーーーー

出典

関連記事

ELCジャパン、「乳がんのない世界へ 2025」シークレットドローンショー点灯式を10月1日に実施。「乳がんのない世界へ」を願ったピンクリボンが東京・丸の内の夜空に浮かんだ

ELCジャパン合同会社(所在地:東京都千代田区、職務執行者社長:ジェームズ アクィリナ)(以下、ELCジャパン)は、2025年10月1日に東京都千代田区・丸の内行幸通りにて「乳がんのない世界へ 2025」シークレットドローンショー 点灯式を開催した。

  Fuji

AUTOBACS SEVEN WORKS、ドローンサッカーワールドカップ・国別対抗戦「National Championship」class20のカテゴリーで金メダル獲得の快挙

株式会社オートバックスセブン(代表取締役 社長:堀井勇吾)が運営するドローンサッカーチーム・AUTOBACS SEVEN WORKSが、2025年9月25日から3日間、韓国・全州市で開催されたドローンサッカーの世界大会「FIDA World Cup Jeonju 2025」に日本代表として出場。 国別対抗戦「National Championship」class20のカテゴリーで金メダル、クラブチーム世界一を決める「Club Championship」class20のカテゴリーで銀メダルを獲得した。

  Fuji

「2025 JAPAN DRONE LEAGUE」Proクラスで、FPVドローンレーサー山本悠貴選手が優勝

2025年9月21日に兵庫県加東市で開催された「2025 JAPAN DRONE LEAGUE(JDL)」のRound6・Proクラスにおいて、株式会社ドローンショー・ジャパン(本社:石川県金沢市、代表取締役:山本雄貴)がスポンサーする高校生FPVドローンレーサー・山本悠貴選手(15歳)(以下、山本選手)が初優勝を果たした。 山本選手にとってJDL参戦5年目で初のチャンピオンとなり、これまでの挑戦が実を結ぶ形となった。 また、同月12〜14日にドイツ・Aichtalで開催された「2025 MultiGP European Championship」では、18か国86名が参加する国際大会において15位入賞も果たしている。

  tera

小型ドローン競争やスナックゴルフもできる。ショートステイ&体験型介護施設「横浜能見台ケアセンターそよ風」が12月1日開設

「そよ風」ブランドで全国に高齢者介護事業を展開する株式会社SOYOKAZE(本社:東京都港区、代表取締役社長:中川 清彦)(以下、SOYOKAZE社)は、神奈川県横浜市にデイサービスとショートステイの複合型介護施設「横浜能見台ケアセンターそよ風」を2025年12月1日に開設する。 本施設は、準備不要で手ぶらで利用できるショートステイと、小型ドローン競争やスナックゴルフなどの体験型デイサービスを備えた新スタイルの施設。 介護施設でありながら、まるで<おでかけ>するように楽しく利用できる。

  tera

ソラボット社、オフグリッド型ドローンポートを活用し遠隔・自動で斜面監視する実証実験を実施。3D点群差分解析とAI自動化により、災害復旧やインフラ工事の安全性・生産性を向上

合同会社SORABOT(本社:神奈川県横浜市、代表:奥村英樹)(以下、ソラボット社)は、八千代エンジニヤリング株式会社(本店:東京都台東区、代表取締役社長執行役員:高橋 努)が実施する、能登半島輪島地区地すべり災害区域内(管轄:国土交通省 北陸地方整備局 能登復興事務所、工事施工:株式会社大林組)における地すべり調査業務にて、2025年8月21日から10月3日までの期間、オフグリッド型ドローンポートを活用した遠隔自動操作による斜面監視の実証実験に協力したことを発表した。

  tera