『CalTa M42』が大幅な性能改良!手軽に、鮮明な点群データが取得可能に

CalTa株式会社(本社:東京都港区、代表取締役CEO:高津 徹)(以下、CalTa社)、株式会社マップフォー(本社:愛知県名古屋市、代表取締役:田中 一喜)(以下、マップフォー社)、株式会社Liberaware(本社:千葉県千葉市、代表取締役:閔 弘圭)(以下、Liberaware社)は、『CalTa M42』の大幅な性能改良を行い、2025年10月14日より提供開始したことを発表した。 今回の改良により、デバイスのユーザビリティ向上とデータ処理アルゴリズムが改善し、より手軽で鮮明な広域点群データの取得が可能となる。

『CalTa M42』の大幅性能改良について

イメージ画像

『CalTa M42』は、高品質な広域点群データをより手軽に低コストで取得できるソリューションである。

【主な特長】
●専門知識や高機能PCは不要
●歩行計測後、データをアップロードするだけ
●人や車などのノイズを自動除去し、高精細な点群データを生成
●点群データと写真をTRANCITYの地図基盤上に重ねて表示

サービス開始時のプレスリリース記事はこちら。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000014.000062080.html

動画はこちら

『CalTa M42』の紹介動画はこちら。

アップデート概要

軽量化
イメージ画像

CalTa M42の撮影デバイス「三次元データ計測システム SEAMS ME」の重量が約60%軽量化(15.5Kgから6.3Kgに削減)。
さらに、これまでPCへのデータ転送後に確認していた点群データを、スマートフォンの画面で計測中にリアルタイムに確認できるようになった。

よりラクに、より直感的な計測が可能になる。

点群データの高品質化
イメージ画像

点群データ処理アルゴリズムを改善し、点群データの高品質化を実現。
また、これまで狭い場所や階段などでは点群データの位置修正が必要な場合があったが、新しい位置推定手法を開発し、より高精度に点群データを地図基盤上に配置する。

その他にも、カメラ、PCへのデータ転送方法、通信方法などの様々な機能向上を行う。
本アップデートは、2025年10月14日より提供開始されている。

ーーーーー

出典

関連記事

ドローンプラットフォーム『XROSS(クロス)』のドローン事業者登録1,000社を突破!全国対応のドローンプラットフォームが本格稼働

「ドローンプラットフォームXROSS(クロス)」を運営する株式会社ネオマルス(本社:大分県大分市、代表取締役:甲斐武彦)は、全国版ドローンプラットフォーム・『XROSS』を完成させ、現在ドローン関連事業者登録数は、延べ1,000社を突破したと発表。 2026年に2,000社を目標に拡大を目指しているとのことだ。

  tera

新城市にてドローンを活用した「新スマート物流」の長期事業化調査実施。愛知県ら7者が連携

愛知県(知事:大村 秀章)と、新城市(市長:下江 洋行)、株式会社NEXT DELIVERY(本社:山梨県小菅村、代表取締役:田路 圭輔)(以下、NEXT DELIVERY社)、株式会社グリーンサービス(本社:名古屋市北区、代表取締役社長:松井 清吾)(以下、グリーンサービス社)、株式会社Prodrone(本社:名古屋市天白区、代表取締役社長:戸谷 俊介)(以下、Prodrone社)、セイノーホールディングス株式会社(本社:岐阜県大垣市、代表取締役社長:田口 義隆)(以下、セイノーHD社)、愛知東農業協同組合(本社:愛知県新城市、代表理事組合長:海野 文貴)(以下、JA愛知東)の7者は、愛知県新城市にて、物流ドローンを活用した「新スマート物流」の長期事業化に向けた調査を行う実証実験を開始し、2025年11月28日にその様子を報道関係者に公開した。

  tera

日本ドローンビジネスサポート協会とMITINAS社、内閣府・広島県・福山市や中条学区自主防災組織と連携してドローン4機同時運用による大規模防災訓練を実施

一般社団法人日本ドローンビジネスサポート協会(本部:岡山県岡山市、代表理事:森本宏治)(以下、日本ドローンビジネスサポート協会)および同協会広島第1支部・株式会社MITINAS(広島県福山市、代表取締役:藤井盛良)(以下、MITINAS社)は、2025年11月23日、内閣府、広島県、福山市、中条学区自主防災組織と連携し、ドローンを活用した大規模防災訓練を実施した。 本訓練には協会の全国ネットワークから東京、山形、茨城、兵庫、広島の6支部が参加。 約3km離れた孤立想定地区への物資輸送(レベル3.5飛行)、ドローン搭載スピーカーによる避難者との双方向通信、1台のPCによる4機同時飛行制御など、災害時の実運用を見据えた高度な訓練を行い、すべてのミッションを成功裏に完了した。

  tera

国内唯一のドローンショーアワードとなる『Japan Drone Show Creativity Awards』、2025年度の応募開始

一般社団法人 日本ドローンショー協会(所在地:東京都港区、代表理事:佐々木 孔明)は、昨年に続き、国内で実施された優れたドローンショー作品を表彰する『Japan Drone Show Creativity Awards 2025』の作品応募受付を開始したことを発表した。

  tera

ドローンで新しい学びの場を。follow社が熊本市教育委員会と連携教室を開催

株式会社follow(本社:東京都新宿区、代表取締役:野々部美里)(以下、follow社)は、2025年11月7日に熊本市教育委員会と連携し、教育支援センター<フレンドリー>に通う児童生徒(不登校児童生徒)を対象としたドローンプログラミング体験教室を実施したことを報告した。 フレンドリーの5つの教室から32名が参加し、プログラミングを通じて協力し合い達成感を得る貴重な機会となった。

  tera