長崎から空の未来を発信!日本初となる固定翼VTOLドローンレースを含む次世代イベント『長崎空創祭2025』を11月29日にハウステンボスで開催

一般社団法人日本ドローンスポーツ連盟(山梨県、代表理事:大川原)とVISIONOID株式会社(東京都港区、代表取締役:竹中悠満)は、「長崎空創祭実行委員会」として、2025年11月29日(土)、長崎県佐世保市・ハウステンボス南側特設エリアにて『長崎空創祭2025』を開催することを発表した。

次世代イベント『長崎空創祭2025』について

イメージ画像
本イベントは、日本初となる固定翼型VTOL(垂直離着陸)ドローンレースを中心に、次世代教育プログラムや大規模ドローンショーを組み合わせた、「空の地域創生」をテーマとした新たなイベントプロジェクトとなる。

イベントの4つのコンテンツ

本イベントは、「空の産業およびサービス」「空のエンターテインメント」「地域創生」という4つの実装軸で構成されている。

固定翼型VTOLドローンレース「VTOL-1」(日本初)
大型固定翼VTOL(垂直離着陸)ドローンによる高速周回レースを実施

スペシャルドローンショー
数百機のドローンが夜空に描く光の演出

・ドローン産業展示会
産業・行政・技術連携の10~20社程度の展示・体験ブースを設置
地元行政や企業・子どもたちがドローン産業のポテンシャルを感じられる展示会となる

・飲食ブース×インフルエンサーによるコラボライブ配信
長崎の名物グルメや地元飲食店が集結する飲食ブースエリアを設置し、「食」を通じた地域の魅力を発信

インフルエンサーを招聘し、グルメ食レポ、出展企業インタビューなどを会場からライブ配信が行われる
リアルタイムでイベントの臨場感を全国に届け、SNS拡散による認知拡大と長崎への観光誘致を促進

開催の背景と長崎県の意義

長崎県は、かつて海軍造船や重工業の中核として発展し、<海を支える技術>を育んできた地域である。
近年は航空機部品の供給や技術者の輩出を通じて、日本の空産業の土台を築いてきた。

その一方で、現代の長崎県は人口減少や若年層の県外流出といった課題に直面している。
こうした状況の中、長崎は全国に先駆けて<空の産業実装>に挑戦してきた。

2023年 – 「第2回ドローンサミット」開催(出島メッセ長崎)
2024年 – 「新技術実装連携“絆”特区」に指定(福島県とともに)
2024年 – 「長崎県ドローンプラットフォーム」開設
離島でのドローンによる物流などの実証実験を多数実施

このように、長崎は日本における空産業の社会実装先進県として独自の地位を築いている。
離島を多く抱える地理的特性や、海洋・造船で培われた技術基盤を背景に、<海と空をつなぐ地域>としてのポテンシャルを持っている。

「長崎空創祭2025」は、そうした長崎県の取り組みと技術資産を土台に、観光・教育・産業をつなぐ新しい地方創生モデルを構築する試みである。
かつて海から世界へ開かれた長崎が、今度は<空から未来へ>開く。
その象徴的な第一歩として、固定翼VTOLドローンレースや教育体験、夜空のショーを通じて、「空で地域を再びつなぎなおす」未来像を発信する。

実施概要

イベント名
長崎空創祭2025 ~海から空へつなぐ、長崎の未来~

開催日
2025年11月29日(土)

開催時間
10:00 ~ 20:00

開催場所
ハウステンボス 南側特設エリア
長崎県佐世保市ハウステンボス町1-1

来場者数(想定)
約1万人
※県内外・インバウンド含む

入場料
無料
※ハウステンボスへ入場する際は入場料が必要)

主催
長崎空創祭実行委員会
(一般社団法人 日本ドローンスポーツ連盟、VISIONOID株式会社)

後援
長崎県
佐世保市
九州旅客鉄道株式会社(JR九州)

特別協賛
ハウステンボス株式会社 他

イベント公式サイト
https://japandronesports.com/kusosai/

※開催会場のハウステンボス南側特設エリアのアクセスマップについてはJDSFホームページより要確認。
https://japandronesports.com/kusosai/accessmap

今後の展開

本イベントは単なる一過性のイベントではなく、地域の産業・教育・観光をつなぐ「空の交差点」として、年ごとにスケールと意義を進化させていくとしている。

STEP.1(2025年)
県内企業・自治体・教育機関による「空×地域」の第一歩

STEP.2(2026年以降)
日本全国規模の企業・行政と連携し、社会実装フェーズへ

STEP.3(将来)
<空=長崎>のブランドを形成し、継続可能な地域資産に

最終的には、エアモビリティの会社設立や実証実験、情報収集をするなら、まずは空創祭=長崎!といった確固たるブランディングを実現し、地域に根差した持続可能な未来像を目指すとしている。

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出典

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