アンリツ社、「大阪・関西万博」会場・空飛ぶクルマの離着陸場「EXPO Vertiport」上空のセルラー通信品質を可視化
アンリツ株式会社（社長 濱田 宏一）（以下、アンリツ社）は、2025年日本国際博覧会（大阪・関西万博）の会場内に設置された、空飛ぶクルマの離着陸場「EXPO Vertiport」上空において、セルラー通信のつながりやすさや安定性などの「通信品質」を測定。 その結果を地図上に可視化する取り組みを実施した。
目次
「EXPO Vertiport」上空のセルラー通信品質の可視化について
空飛ぶクルマやドローンなどの次世代エアモビリティは、飛行中に地上と連携するため、さまざまな無線技術を活用している。
その中で、通信の信頼性と利用者の利便性を向上させる観点から、セルラー通信の活用も有力な選択肢の一つとなっている。
特に、ドローンの目視外飛行では、遠隔監視や設備点検、災害対応などで遠隔制御や高精細映像の伝送が求められており、セルラー通信がその役割を担う一つと考えられている。
こうした安全な運行管理と安定したデータ伝送を実現するためには、上空における通信品質の把握が不可欠である。
取り組み内容
アンリツ社は、大阪・関西万博会場のモビリティエクスペリエンス内、「EXPO Vertiport」上空150mまでの空域で、セルラー通信の品質を測定した。
ネットワークマスタプロMT1000Aを含む複数の測定器を、株式会社Prodrone（以下、Prodrone社）製ドローン「PD6B-Type3」に搭載し、高度を変え水平移動しながら通信速度（スループット）や通信遅延を計測し、データを収集した。
その結果を地図上に3Dによる可視化をすることで、空飛ぶクルマやドローンの離着陸場や飛行ルートにおける通信品質を容易に評価できることを確認した。
この取り組みは、次世代エアモビリティの普及に伴い高まる上空の通信品質評価ニーズを見据えたものである。
アンリツ社は、長年培った通信計測技術を活かし、航空エリアにおける通信品質の評価・改善を通じて、安全で快適な次世代エアモビリティ社会の実現に貢献していく。
ーーーーー
出典
関連記事
KDDIスマートドローン社、北海道新十津川町役場にドローンポートを常設。クマ出没時の遠隔監視運用を開始
KDDIスマートドローン株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：博野 雅文）（以下、KDDIスマートドローン社）は、北海道新十津川町（町長：谷口 秀樹）（以下、新十津川町）の新十津川町役場の屋上にドローンポート『Skydio Dock for X10』を常設し、運用を開始した。
JR西日本とTRIPLE7社、北陸新幹線区間における大型物流ドローンを活用した資機材搬送実証実験を実施
株式会社TRIPLE7（本社：東京都渋谷区）（以下、TRIPLE7社）と西日本旅客鉄道株式会社（本社：大阪府大阪市北区）、ジェイアール西日本商事株式会社（本社：大阪府吹田市）は、2025年12月19日、北陸新幹線（越前たけふ〜敦賀）区間において、大型物流ドローンを活用した資機材搬送の実証実験を連携して実施した。
テレビ朝日とKDDIスマートドローン社、災害報道への活用に向けてドローンポートを用いた実証を開始
株式会社テレビ朝日（本社：東京都港区、代表取締役社長：西 新）（以下、テレビ朝日）とDDIスマートドローン株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：博野 雅文）（以下、KDDIスマートドローン社）は、ドローンポートを活用した遠隔操作による災害報道の実現に向けた取り組みを開始することを発表した。 本取り組みを通じて得られた知見をもとに、今後は石川県能登半島全域、さらには全国へ配備が進むドローンポートを活用した広域的な災害報道ネットワークの構築を目指していくとしている。
「紙ドローン」を全国の教育現場へ。CAMPFIREで目標金額303%を達成し、「クラフトドローンコミュニティ」を正式スタート
韓国発の＜紙＞ドローン「COCODRONE（ココドローン）」の日本総代理店である株式会社Binarity Bridge（本社：大阪市北区 代表取締役：金陽信）（以下、Binarity Bridge社）は、日本全国における＜紙＞ドローンのワークショップの実施を目指し、ドローンスクール・プログラミング教室・美術教室などを対象としたパートナーおよびアンバサダーを募る「クラフトドローンコミュニティー」を開始した。
人が巡回する時代から「ドローン×AI」の時代へ。日本ドローンビジネスサポート協会、ドローン自動監視サービス開始
一般社団法人日本ドローンビジネスサポート協会（所在地：岡山県、代表理事：森本宏治）（以下、日本ドローンビジネスサポート協会）は、DJI Dock3およびDJI FlightHub 2を活用した「ドローン自動監視サービス」を開始した。 本サービスは、太陽光発電施設における窃盗被害対策や、自治体向けの不法投棄監視など、広範囲の監視業務を無人化・自動化し、安心・安全な地域社会の実現へ貢献していくとしている。