エバーブルーテクノロジーズ社、『除雪ドローン®2026年モデル』を発表

ドローン技術で持続可能な社会を実現するエバーブルーテクノロジーズ株式会社(本社:東京都調布市、代表取締役:野間恒毅)(以下、エバーブルーテクノロジーズ社)は、自社で開発・製造する小型無人除雪機『除雪ドローン®』の2026年モデルとして新たに『SRD-F11RC2』をリリースした。

除雪ドローン®2026年モデル『SRD-F11RC2』について

イメージ画像
除雪ドローン®2026年モデル『SRD-F11RC2』

本モデルでは、従来の高い除雪性能はそのままに、ボディカウルをFRP製1ピース構造から前後分割式の金属製2ピース構造へ刷新。
これにより耐候性を高めるとともに、全高を抑えることで狭い場所での作業性も向上している。
さらに、上面をフラットな形状にすることで、機器の搭載やカスタマイズの自由度が広がる拡張性を実現した。

また、現場の多様なニーズに応えるため、新たなオプションパーツも追加している。

2026年モデルの特徴

・FRP製1ピース構造から金属製2ピース構造(前後分割式)へ刷新し、耐候性・メンテナンス性を強化
・全高を低く抑えることで、車庫・倉庫・住宅周辺など狭所での作業性を向上
・フラットな上面形状により、カスタマイズや追加装備が容易
・除雪能力・走行性能・バッテリー性能は従来モデルと同等

新オプション

イメージ画像
イメージ画像

ブレーキ装備モーター+ブレーキボタン
ボタン操作で4輪同時にブレーキが作動し、安全性と斜面や積載時の利便性を向上

誤操作防止機構
起動時の誤操作や低電圧時の誤動作を防止し、初心者にも安心

ワンウェイオフセットプレート
除雪時に雪を片側へ寄せることが可能

牽引フック用メンバー
牽引用途に便利

交換対応バッテリー
バッテリーがなくなっても、すぐに充電済バッテリーに交換できる

電動草刈アタッチメント(開発中、2026年度予定)
30度の法面でも草刈ができるアタッチメント

自動運転ユニット(開発中、2026年度予定)
GNSSを利用した自動運転機能。FPVカメラ、2D Lidarも装備し安全性を確保

提供開始時期

2025年12月より順次販売開始予定

エバーブルーテクノロジーズ株式会社 代表取締役 野間恒毅氏 コメント

今回の2026年モデルでは、2025年モデルを実際に使っていただいた皆さまのご意見ご要望をデザインに反映し、機能性をさらに磨きました。
特に高さに制限のある狭小な場所に入り込めるように全高を抑えることで作業性が改善、新しい金属製ボディカウルによって耐候性が向上しています。
また拡張性と安全性を高めるオプション装備によって、除雪のみならず小型無人建機としてもより幅広い用途に対応可能となりました。

ーーーーー

出典

関連記事

KDDIスマートドローン社、北海道新十津川町役場にドローンポートを常設。クマ出没時の遠隔監視運用を開始

KDDIスマートドローン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:博野 雅文)(以下、KDDIスマートドローン社)は、北海道新十津川町(町長:谷口 秀樹)(以下、新十津川町)の新十津川町役場の屋上にドローンポート『Skydio Dock for X10』を常設し、運用を開始した。

  Fuji

JR西日本とTRIPLE7社、北陸新幹線区間における大型物流ドローンを活用した資機材搬送実証実験を実施

株式会社TRIPLE7(本社:東京都渋谷区)(以下、TRIPLE7社)と西日本旅客鉄道株式会社(本社:大阪府大阪市北区)、ジェイアール西日本商事株式会社(本社:大阪府吹田市)は、2025年12月19日、北陸新幹線(越前たけふ〜敦賀)区間において、大型物流ドローンを活用した資機材搬送の実証実験を連携して実施した。

  Fuji

テレビ朝日とKDDIスマートドローン社、災害報道への活用に向けてドローンポートを用いた実証を開始

株式会社テレビ朝日(本社:東京都港区、代表取締役社長:西 新)(以下、テレビ朝日)とDDIスマートドローン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:博野 雅文)(以下、KDDIスマートドローン社)は、ドローンポートを活用した遠隔操作による災害報道の実現に向けた取り組みを開始することを発表した。 本取り組みを通じて得られた知見をもとに、今後は石川県能登半島全域、さらには全国へ配備が進むドローンポートを活用した広域的な災害報道ネットワークの構築を目指していくとしている。

  tera

「紙ドローン」を全国の教育現場へ。CAMPFIREで目標金額303%を達成し、「クラフトドローンコミュニティ」を正式スタート

韓国発の<紙>ドローン「COCODRONE(ココドローン)」の日本総代理店である株式会社Binarity Bridge(本社:大阪市北区 代表取締役:金陽信)(以下、Binarity Bridge社)は、日本全国における<紙>ドローンのワークショップの実施を目指し、ドローンスクール・プログラミング教室・美術教室などを対象としたパートナーおよびアンバサダーを募る「クラフトドローンコミュニティー」を開始した。

  tera

人が巡回する時代から「ドローン×AI」の時代へ。日本ドローンビジネスサポート協会、ドローン自動監視サービス開始

一般社団法人日本ドローンビジネスサポート協会(所在地:岡山県、代表理事:森本宏治)(以下、日本ドローンビジネスサポート協会)は、DJI Dock3およびDJI FlightHub 2を活用した「ドローン自動監視サービス」を開始した。 本サービスは、太陽光発電施設における窃盗被害対策や、自治体向けの不法投棄監視など、広範囲の監視業務を無人化・自動化し、安心・安全な地域社会の実現へ貢献していくとしている。

  tera