ドローンによる火山調査の目的とその成果|使用機体の特徴も解説

2024年に発足した「火山調査研究推進本部」により、国内の火山調査が進行中です。危険な火山調査に遠隔操作が可能なドローンが活用され、役立つデータを届けてくれています。今回はドローンによる火山調査の目的や成果について詳しく解説!防災対策におけるドローン活用に興味がある方は、ぜひ参考にしてみてください。

ドローンによる火山調査とは

イメージ画像

出典:pixta.jp

 

令和6年4月1日に活動火山対策特別措置法(活火山法)が改正され、文部科学省に「火山調査研究推進本部」が設置されました。(※)国内の火山調査を推進するためにドローンの活用が行われ、さまざまな実地調査が行われています。

 

火山調査に利用されているドローンは、火山上空を飛行するための撥水、防塵、防さび処理が施されており、地表の温度計測のための赤外線サーモグラフィーカメラを搭載し、過酷な環境でも上空撮影できる仕様になっています。

”文部科学省公式HP”参照

 

ドローンによる実際の火山調査の内容

イメージ画像

出典:pixta.jp

 

火山調査研究推進本部は火山に関する観測、測量、調査及び研究を推進することにより、活動火山対策の強化を実現するために設置されました。ドローンによる火山調査は国内の火山活動の推移を的確に見極めて住民の安全を確保するため、火口及び周辺の⽕⼭の噴出の状態や地熱域の状況の把握を目的として実施されています。

 

ドローンによる火山調査の背景と目的

イメージ画像

出典:pixta.jp

 

主な調査手法としてはドローンを火山噴火口の上まで飛行させて火口や付近の状態、地熱域状況を撮影します。複数回の飛行により撮影した画像を用いて三次元の地形画像を作成し噴火活動の予測と管理に活かしています。

 

ドローンによる実際の火山調査の成果

イメージ画像

出典:pixta.jp

 

ドローンによる実際の火山調査の成果(※)は以下の通りです。

 

  • 噴火時において立入規制区域の現地情報を取得
  • 地形変化・噴出物の経時変化状況の提供
  • 予測シミュレーション用の最新地形データの提供
  • 被災関係者向けの可視化画像の提供
  • 関係者からの要望を踏まえた現地情報の取得・提供

 

生身の人間では危険な調査を、ドローンが行うことにより数多くの成果を残しています。

”次世代火山研究推進事業公式HP”参照

 

実際の調査事例

イメージ画像

出典:pixta.jp

ここでは実際に行われた以下のドローン調査について紹介します。

 

  • 桜島の火山調査
  • 大涌谷の温泉関連施設調査

桜島の火山調査

広島県広島市に本社を置く中電技術コンサルタントは、ドローンによる桜島の地形形状の調査を行いました。調査の目的は桜島下流の民家や幹線道路などの安全を確保するためで、調査用のドローンにはDJIのMatrice 300 RTKが採用されています。

結果として2日間で約9,000枚の撮影を実施し、桜島の立ち入り禁止区域内の地形や地表の詳細な状況が確認できました。データをもとに3次元モデルの作成を行い、今後の防災対策に役立てていくとのことです。

 

大涌谷の温泉関連施設調査

温泉地として有名な神奈川県の箱根町では火山活動により大涌谷地域の立入りが規制されました。このことにより地元の温泉関連施設の営業に支障をきたすことが懸念されたため、県は温泉関連施設の現状調査・メンテナンスを計画しました。

調査にはGoProとサーモカメラの2つを搭載したドローンであるJDRONE H600が採用され、大涌谷の空撮調査を行い安全確保のための調査に成功しています。

 

ドローンによる火山調査の進展に期待

イメージ画像

出典:pixta.jp

 

日本は火山が多く存在し、付近に暮らす住民を守るために火山の調査が進められています。火山には危険が多く、人間が近づきにくいことが調査のネックでしたが、カメラを搭載したドローンが遠隔で安全に調査映像やデータを届けてくれることで大幅に調査が進んでいます。さまざまな産業に活用されているドローンの火山調査の今後に期待しましょう。

関連記事

レッドクリフ社、屋内ドローンショー用機体『FYLo EDU-JP』を4月1日より販売開始。最大200機の同時飛行が可能

ドローンショーを企画・運営する株式会社レッドクリフ(本社:東京都港区、代表取締役:佐々木孔明)(以下、レッドクリフ社)は、2025年4月1日より、屋内ドローンショー用機体『FYLo EDU-JP』の販売を開始する。 天候の影響を受けずに没入感のあるエンターテインメントの提供が可能になり、多彩なシーンでの導入が見込まれる機体となっている。

  tera

NejiLaw社、医療施設向けに共同開発したAi自律走行ドローン搭載型Dr.AiR UV-C『DAR-1』を発表。メディカルジャパン大阪にて初お披露目

株式会社NejiLaw(本社:東京都文京区、代表取締役社長:道脇 裕)(以下、NejiLaw社)は、インフォファーム(本社:岐阜県岐阜市、代表取締役社長:辻雅文)、Qbit Robotics(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:中野浩也)と、Ai自律走行ドローン搭載型Dr.AiR UV-C「DAR-1」を医療施設向けに共同開発。 メディカル ジャパン 大阪において、Dr.AiR UV-C「DAT-10」と共に出展、初お披露目となった。

  Fuji

JMA社、新型水上救助ドローン『マリンボード』を開発。コントローラーを操作できる「リモート操作型ボディボード」

国土交通省登録講習機関であるJMA(正式名称:一般社団法人日本マルチコプター協会)(本社:東京都世田谷区、代表理事:工藤政宣)は、災害救助活動を支援するために開発された新型水上救助用小型ドローン『マリンボード』を2025年2月28日に発表した。

  Fuji

DJI社、産業用自律型ドローンドック『DJI Dock 3』を発表。車載搭載にも対応

民間ドローンとクリエイティブカメラ技術の開発を行うDJI(以下、DJI社)は、2025年2月27日にDJI社初となる「ドローンを収納する軽量型ドックで構成されるドローン・イン・ア・ボックス」ソリューションである『DJI Dock 3』を発表した。

  tera

QYSEA社の新製品、産業用水中ドローン『FIFISH E-MASTER PLUS』をCFD販売社で取り扱い開始。下水道管や水路など狭所の点検でその性能を発揮!

QYSEA社の新製品、産業用水中ドローン『FIFISH E-MASTER PLUS (ファイフィッシュ イーマスター プラス) 』が発売される。 同製品を、QYSEA社の代理店を務めるシー・エフ・デー販売株式会社(社長:三谷弘次、本社:愛知県名古屋市)が取り扱う事を発表した。

  tera