ドローンの適切な処分方法4選！押さえるべき注意点も解説
ドローンの処分方法について、適切な処分方法や処分時の注意点をまとめました。特に事業用に使用していたドローンは産業廃棄物にあたるため、処分時は細心の注意を払う必要があります。ドローンのバッテリーや、機体の廃棄方法に悩んでいる方は、本記事を参考にしてみてください。
目次
ドローンは「産業廃棄物」にあたる？
出典：pixta.jp
ドローンを処分する際、まずは産業廃棄物にあたらないかどうか注意しましょう。
産業廃棄物とは、事業活動で発生する廃棄物のうち、廃棄物処理法で指定された廃棄物のことを指します。個人事業主や企業などがビジネスを目的にドローンを使用していた場合、産業廃棄物としての処分となるため注意が必要です。
一方、趣味で使用していたドローンは一般廃棄物となります。処分の際は自治体の定めたルールに従って廃棄しましょう。
ドローンの処分方法5選
出典：pixta.jp
ここからは、具体的なドローンの処分方法を紹介します。
- 自治体のルールに従って廃棄する
- 不用品回収業者に依頼する
- ネットオークションやフリマアプリで売却する
- 買取業者の査定に出す
それぞれ解説していきます。
自治体のルールに従って廃棄する
壊れてしまったドローンや老朽化のひどいドローンなどは、廃棄するしかない場合があります。ドローンを廃棄する際は、必ず自治体のルールに従いましょう。
一般廃棄物にあたる場合
趣味で使っていたドローンを「一般廃棄物」として処分する場合、各自治体の定めたルールに従って処分しましょう。
自治体によって処分方法が異なる可能性があるため、必ず該当エリアの規定を確認するようにしてください。不明点がある場合は、自治体に問い合わせるようにしましょう。
産業廃棄物にあたる場合
事業で使っていたドローンを「産業廃棄物」として処分する場合、処分費用を支払って産業廃棄物処理業者に依頼する方法があります。産業廃棄物に対応している業者は以下の通りです。
- 産業廃棄物収集運搬業者
- 産業廃棄物処分業者
それぞれ許可を得ている業務が異なるため、依頼時は注意してください。認可済みの産業廃棄物処理業者は、各自治体のホームページから確認できる場合が多いためチェックしてみましょう。
不用品回収業者に依頼する
引っ越しや家の掃除などでドローン以外にも不用品が出る場合は、処分費用を支払って不用品回収業者に依頼する方法もあります。お金がかかりますが、実物を見て、まだ使えそうなものや人気メーカーのドローンなどは買取ってくれる不用品回収業者もあるのでチェックしてみてください。
ただし、不用品回収業者とのやり取りはトラブルが起きやすいため、見積もり金額の認識に相違がないか事前にしっかり確認しましょう。また、一部の不用品買取業者には悪徳なところもあるため、口コミや評判も調べてから依頼するとよいでしょう。
ネットオークションやフリマアプリで売却する
故障していないドローンなら、ネットオークションやフリマアプリへの出品もおすすめです。ドローンを必要としている方へ販売できるため、処分に費用がかからないだけでなく、不要なドローンをお金に変えられます。購入から時期の経っていないものや、状態のよいドローンであれば、高値で買い取ってもらえる場合も多いでしょう。
例えば、以下のようなネットオークションやフリマアプリがあるので参考にしてみてください。アカウントを作成すれば、誰でも不用品を販売できるようになります。
- mercari（メルカリ）
- Yahoo!オークション
- 楽天ラクマ
買取業者の査定に出す
手間をかけずに売却したい場合は、買取業者の査定に出すのも1つです。
店頭での買取のほかに、スタッフが自宅まで来てくれる「出張買取」や、自宅から発送するだけで査定してもらえる「宅配買取」を行っている業者もあります。近くに店舗がない場合や持ち込みが難しい場合は、出張や宅配に対応している業者を選ぶとよいでしょう。
ドローンの処分における注意点
出典：pixta.jp
ここからは、ドローンの処分における注意点を解説します。
- バッテリーの廃棄方法に注意
- 機体を紛失した場合は警察へ報告
それぞれ見ていきましょう。
バッテリーの廃棄方法に注意
ドローンを廃棄する際は、本体に搭載されたバッテリーの取り外しを忘れないようにしましょう。ドローンの多くにはリチウムポリマーバッテリーが使用されていて、これは一般ゴミとしての処分が推奨されていません。
自治体のルールに従って、正しい廃棄方法を確認しましょう。また、一部の家電量販店に設置されている「リサイクルボックス」を利用するのも1つです。
機体を紛失した場合は警察へ報告
ドローンを飛行中に墜落やトラブルなどで機体ごと紛失してしまった場合、回収できないからといってそのまま放置することはNGです。必ず管轄の警察へ届出ましょう。その後、空港事務所や国土交通省、保険会社、敷地所有者などへ適宜報告します。
ドローンは適切に処分しよう
出典：pixta.jp
ドローンの処分方法について、適切な処分方法や処分時の注意点を解説しました。ドローンを処分する際は、適切な業者に依頼したり、フリマアプリで出品したりする方法があります。ドローンの正しい処分方法を知って、不要になった際は適切に処分しましょう。
関連記事
再生二期作にも対応！省力化稲作のための『収穫ロボット』などをテムザック社が発表
株式会社テムザック（本店：京都府京都市、代表取締役社長：川久保 勇次）（以下、テムザック社）は、中山間農地における稲作を省力化するためのロボットとして、新たに『収穫ロボット』『多用途ロボット』を開発。 このロボットは、令和7年度『地域社会DX推進パッケージ事業』等の総務省事業の中でも活用されている。
全身で楽しめる新感覚オモチャ『マジック フライングボール Pro』登場！手も足も使ってリズムよくプレイできる空飛ぶボール
全身で楽しめる新感覚おもちゃ『マジック フライングボール Pro』が発売された。 従来の＜浮かせて投げ合う＞遊びに加え、新しくスプリング構造を搭載。 底部を手や足で軽くタッチするだけで、ボールがピョンッとジャンプして宙に舞う仕様となっている。 発売を記念して、11月20日までは期間限定セールが開催されており、通常価格6,399円のところ、特別価格3,999円＋10％OFFクーポン＋1％ポイント還元で購入できる。
テラドローン社、日本初となるクマよけスプレー搭載ドローンを開発・発売開始
Terra Drone株式会社（本社：東京都渋谷区、代表：徳重 徹）（以下、テラドローン社）は、クマよけスプレー搭載ドローンの開発が完了したことを発表した。 現在、クマの人身被害および出没が増加し、夜間・藪地での視認性低下、現場要員の安全確保等が課題となる中、本製品は上空から唐辛子スプレーを遠隔操作で噴射する仕組みにより、クマに接近することなく背後・側面からの全方位噴射に対応することが可能。 テラドローン社は今後、自治体を中心に本製品を展開し、住民の安全確保や現場のリスク低減のため、持続的なクマ対策の仕組みづくりに貢献していく。
Insta360 Japan社の『Antigravity A1』、世界初の8K 360度全景ドローンとして「2025年度グッドデザイン賞」を受賞
飛行体験の再定義を目指すコンシューマー向けドローンブランドであるAntigravity（アンチグラビティ）は、初の製品となる世界初の8K 360度全景ドローン『Antigravity A1』が「2025年度グッドデザイン賞」を受賞したことを発表した。
紙でつくるドローン『COCODRONE』、クラウドファンディングがファーストゴール達成！プロジェクト支援者募集継続中
株式会社Binarity Bridge（本社：大阪市北区、代表取締役：金 陽信）（以下、Binarity Bridge社）は、韓国発の紙製ドローン『COCODRONE』を活用したクラフトドローンコミュニティ立ち上げのためのクラウドファンディングが、開始から1週間でファーストゴール50万円を達成したことを発表。 現在は次の目標として100万円を目指し、プロジェクト支援者を募集継続中となっている。