ドローンを使った新しい広告、広告エンターテインメントソリューション『YOZORA(ヨゾラ)』の提供開始

ドローンショーを企画・運営する株式会社レッドクリフ(本社:東京都港区、代表取締役:佐々木 孔明)(以下、レッドクリフ社)と株式会社電通ライブ(本社:東京都中央区、代表取締役社長執行役員:髙木 正彦)(以下、電通ライブ社)は、夜空という空間を活用する広告エンターテインメントソリューション『YOZORA(ヨゾラ)』の共同提供することを発表したを開始します。

『YOZORA(ヨゾラ)』とは

イメージ画像

『YOZORA(ヨゾラ)』は、「ドローン×花火×サウンド」による夜空を舞台とした規格外のエンターテインメントソリューション。
ナイトタイムエコノミーの活性化や地域ブランディングに向けたショー、あるいはIPコンテンツや企業のプロモーションを目的としたショーなど、観客の心を揺さぶる新たな体験の提供を可能にするという。

大規模ドローンショーの実績数、売上、機体所有数が国内トップクラスのレッドクリフ社のテクニカルチームと、映像領域で多彩なクリエーティブを発揮する電通ライブ社のコンテンツ&テクノロジー開発部。
両社の数々の実績を踏まえ、コンセプト開発、ショーの総合演出、飛行エリアの許可申請、本番の安全で円滑な運営など、実現に必要なすべての要素をワンストップで対応。

また、企画段階からの完全シミュレーションにより、再現性の高い演出が可能だという。
近年目覚ましい進化を遂げる国内のドローンショーを、新次元のエンターテインメントソリューションへと昇華させるとしている。

『YOZORA』の狙い

イメージ画像

都心部でのドローンショーは、生活者の視認率が高く、メディア動員のしやすさも含めて話題化に適している。
一方で、ドローン飛行の安全性確保などの観点から、会場の確認事項や各種許可申請等に時間を要することから、実施自体を断念せざるを得ないケースもあったという。

この課題を解決すべく、電通ライブ社の所有するイベント会場検索サイト「VENUE LINK」内に集約された情報を『YOZORA』プロジェクトと連携。
実施可能なスペース、会場候補をあらかじめ確保しておくことで、許認可やロケハンにかかるコストと時間の大幅な削減を可能にするという。

さらに、都心の魅力ある場所、象徴的なランドマーク、新たに注目を集めるエリアなど、従来実現し得なかった特別な会場も開拓することで、唯一無二の感動体験を創造していきたいとしている。

————————

出典

関連記事

テレビ朝日とKDDIスマートドローン社、災害報道への活用に向けてドローンポートを用いた実証を開始

株式会社テレビ朝日(本社:東京都港区、代表取締役社長:西 新)(以下、テレビ朝日)とDDIスマートドローン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:博野 雅文)(以下、KDDIスマートドローン社)は、ドローンポートを活用した遠隔操作による災害報道の実現に向けた取り組みを開始することを発表した。 本取り組みを通じて得られた知見をもとに、今後は石川県能登半島全域、さらには全国へ配備が進むドローンポートを活用した広域的な災害報道ネットワークの構築を目指していくとしている。

  tera

「紙ドローン」を全国の教育現場へ。CAMPFIREで目標金額303%を達成し、「クラフトドローンコミュニティ」を正式スタート

韓国発の<紙>ドローン「COCODRONE(ココドローン)」の日本総代理店である株式会社Binarity Bridge(本社:大阪市北区 代表取締役:金陽信)(以下、Binarity Bridge社)は、日本全国における<紙>ドローンのワークショップの実施を目指し、ドローンスクール・プログラミング教室・美術教室などを対象としたパートナーおよびアンバサダーを募る「クラフトドローンコミュニティー」を開始した。

  tera

人が巡回する時代から「ドローン×AI」の時代へ。日本ドローンビジネスサポート協会、ドローン自動監視サービス開始

一般社団法人日本ドローンビジネスサポート協会(所在地:岡山県、代表理事:森本宏治)(以下、日本ドローンビジネスサポート協会)は、DJI Dock3およびDJI FlightHub 2を活用した「ドローン自動監視サービス」を開始した。 本サービスは、太陽光発電施設における窃盗被害対策や、自治体向けの不法投棄監視など、広範囲の監視業務を無人化・自動化し、安心・安全な地域社会の実現へ貢献していくとしている。

  tera

「ドローン×AIでマラリア撲滅」を目指すSORA Technology社へUNERI社が出資決定

SORA Technology株式会社(本社:愛知県名古屋市、代表取締役:金子 洋介)(以下、SORA Technology社)に、株式会社UNERI(本社:愛知県名古屋市、代表取締役:河合 将樹)(以下、UNERI社)が、運営するファンド・UNERI Capitalを通じて出資を実施したことが発表された。

  Fuji

離島のイノシシ被害対策に『ドローン×赤外線技術』を活用。日本ドローンビジネスサポート協会ら3者、香川県・男木島で定期自動飛行による生態調査を実施。将来的なAI自動判定システムへの発展を目指す

一般社団法人日本ドローンビジネスサポート協会(岡山県岡山市、代表理事:森本宏治)、株式会社キンシュウ(山口県岩国市、代表取締役:有國秀賴)、株式会社ビットコミュニケーションズ(香川県高松市、代表取締役:川西健雄)の3者は、2025年12月16・17日の2日間、香川県高松市の男木島において、ドローンと赤外線カメラを活用したイノシシ生態調査を実施した。

  Fuji