日本史上最大規模3,000機のドローンショー実証実験をレッドクリフ社が実施
ドローンショーを企画・運営する株式会社レッドクリフ（本社：東京都港区、代表取締役：佐々木 孔明）（以下、レッドクリフ社）は、2024年8月20日、茨城県取手市において日本史上最大規模となる3,000機のドローンを使用したドローンショーの実証実験を実施たことを発表した。これは、2021年に東京で開催された国際的なスポーツイベントの開会式で使用された1,824機を大幅に超える規模となる。
目次
3,000機のドローンによる繊細で緻密なアニメーション
今回のレッドクリフ社による実証実験では、日本史上最大規模（※1）となる3,000機のドローンが使用された。
蝶の繊細な羽模様やドローンで表現するデジタル花火、さらにドローンの飛行を工夫することによりスポーツ中継を見ているような躍動感溢れるアニメーションを体感できる映像を映し出す「ドローンショースクリーン」などのテストが行われた。
同社では、機体数が増えることで表現力が飛躍的に向上し、より緻密で臨場感を味わえるショーを夜空で繰り広げられるようになるとしている。
※1・・・2024年9月2日時点、レッドクリフ社調べ
実証実験の動画はこちら
レッドクリフ社は、3,000機のドローンショー実証実験の様子をYouTubeチャンネルで公開しています。
圧巻の光景をご覧ください。
レッドクリフ社によるドローンショーの挑戦
2023年5月にはG7広島サミット2023に向けた平和の祭典「#HIROSHIMAミライバトン」で、当時の国内企業として最大規模となる1,000機のドローンショーを実施。
続いて同年11月には、「コカ･コーラ クリスマスドローンショー『空飛ぶクリスマストラック』」で1,225機のドローンショーを実施し、記録を更新していす。
さらに、2024年3月には国内企業として最大の1,500機のテスト飛行にも成功している。
また、2024年5月には日本初（※2）となる花火搭載ドローンを用いたドローンショーのテスト飛行を成功。
同年8月に開催された「第22回 かごしま錦江湾サマーナイト大花火大会」では、花火搭載ドローンを含む500機のドローンショーを実現している。
※2・・・2024年5月28日時点、レッドクリフ社調べ
レッドクリフ社 代表取締役 佐々木孔明 氏からのコメント
私たちはこれまで挑戦を続け、技術を磨いてまいりました。
今回の3,000機のドローンショー実証実験はその成果の一つです。今後もさらなる挑戦を続け、地域や企業との連携を強化して日本国内のドローンショーを牽引してまいります。
————————
出典
関連記事
空解社ら6者、火山噴火を想定したVTOL型固定翼UAVによる長距離レーザー測量を実施
2025年10月22日、株式会社空解（代表取締役：森田直樹）（以下、空解社）は、北海道大学広域複合災害研究センター・札幌開発建設部河川整備保全課・株式会社ネクシス光洋・株式会社エアフォートサービス・リーグルジャパン株式会社と共同で、火山噴火災害を想定した地形測量調査を北海道・有珠山周辺にて実施した。
Liberaware社ら3社、連携して佐賀県初となる『IBIS2』を活用した下水道管内部調査を実施
株式会社Liberaware（千葉県千葉市、代表取締役 閔 弘圭）（以下、Liberaware社）と九電ドローンサービス株式会社（福岡県福岡市、代表取締役社長 本田 健一）（以下、九電ドローンサービス社）は、佐賀市に拠点を置く株式会社バイオテックス（佐賀県佐賀市、代表取締役 原田烈）（以下、バイオテックス社）と連携し、佐賀市内にて佐賀県初となる狭小空間点検ドローン『IBIS2』（以下、IBIS2）を活用した下水道管内部調査を2025年10月9日に実施した。
信濃毎日新聞社とVFR社、ドローン活用ビジネスで包括的業務提携。空から地域の可能性を引き出す
信濃毎日新聞株式会社（本社：長野県長野市、代表取締役社長：小坂壮太郎）（以下、信濃毎日新聞社）と、ドローン開発を⼿掛けるVFR株式会社（本社：愛知県名古屋市、開発拠点：長野県安曇野市、代表取締役社長：蓬田和平）（以下、VFR社）は10月29日、ドローン活用ビジネスを展開するための「包括的業務提携に関する基本契約」を締結した。 当面は、企業や個人から受注する空撮コンテンツの制作や、社会に役立つ活用例を自治体とも協力してアピールする取り組みを始めるとしている。
日本ドローンビジネスサポート協会、国内初となる250kg級大型ドローン飛行の成功から『空輸特化型ライセンス制度』を2025年12月より開講
一般社団法人日本ドローンビジネスサポート協会（本社：岡山県岡山市、代表理事：森本宏治）（以下、日本ドローンビジネスサポート協会）は、ドローン物流の実用化を加速させるため、実践的な空輸ノウハウに特化した新資格制度ドローンビジネス検定『ドローンビジネスマスター「空輸」コース』を創設、2025年12月より全国で順次開講することを発表した。
日本ドローンビジネスサポート協会、「ドローンビジネスコンサルタント養成コース」を拡大。ドローン産業の拡大を支える専門コンサルタントの育成拡充へ
一般社団法人日本ドローンビジネスサポート協会（本社：岡山県岡山市 代表理事：森本宏治）（以下、日本ドローンビジネスサポート協会）は、ドローンビジネスの専門コンサルタントを養成する「ドローンビジネスマスター（コンサル）コース」を2025年11月より土日開催に対応し拡大した。 本コースは、飛行時間7,000時間以上、コンサルティング実績500社以上を誇る同協会代表理事 森本宏治が監修し、実践的なドローンビジネスのノウハウを体系化した画期的なプログラムとなっている。