ドローン国家資格向けVR・MRシミュレーター『Drone X Trainer』がリリース

最高品質の3Dデータと情報を繋いだXRソリューションを展開する株式会社積木製作(本社︓東京都墨田区、代表取締役社⻑︓城戸太郎)(以下、積木製作社)は、国土交通省登録講習機関である日本無人航空機免許センター株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役:松本 篤史)(以下、JULC社) と共同開発した『Drone X Trainer』を発表した。

『Drone X Trainer』開発経緯

イメージ画像

あらゆる産業でドローンの利活用が拡大するとともに、操縦スキルを持つ人材の育成が急務となっている昨今。
一方で、ドローンの操縦訓練には制約が多く、講師資格を持つ人材の確保や実機を用いた操縦訓練のスペース確保が課題と考えた積木製作社。

それらの課題を解決する為、JULC社監修のもと開発されたVR・MR技術を活用したドローン訓練&研修システムが『Drone X Trainer』だ。

『Drone X Trainer』とは

イメージ画像

積木製作社とJULC社の共同開発プロジェクトである『Drone X Trainer』。
元DJIオフィシャルパイロットでありJULCセンター長の中村佳晴氏を中心に、多くのドローンスクール講師の監修を得て完成した新感覚ドローンシミュレーターとなっている。

リアルな操作感を追及して作られた本シミュレーターは限りなく現実に近いドローンの操縦体験を提供するとともに、安全で効率的なスキルアップに貢献できるとしている。

『Drone X Trainer』の特徴

イメージ画像

・「二等無人航空機操縦士」実地講習での学習内容を、飛行前点検の段階から再現。
 機体の外形確認からプロペラ・バッテリーの装着、プロポの動作確認など細かな操作についても再現されているという。

・「スクエア飛行」「8の字飛行」「異常事態における飛行」といった実際のコースを再現。
 本番に限りなく近い環境での体験が可能としている。

・体験中に通った飛行ルートをVR空間上で立体的に表示する事で、操縦位置からのドローンの見え方やドローンとの距離感をより正確に把握する事ができるのだという。

・VR空間内で飛行前点検や実技講習の内容を体験できるため、従来のような広大な空間を必要としない。
 また、夜間・目視外などの天候や時間帯に左右される試験内容も屋内の限られたスペースがあれば体験できる。

・Meta Quest3に搭載されたカラーパススルー機能を使用することで、現実空間に仮想のコースやドローンを投影して訓練する事も可能。
 周囲の状況を確認しながら操縦訓練をすることもできるという。

『Drone X Trainer』の今後の展開

積木製作社は、JULC社から継続的に現行コンテンツのフィードバックを受け、利用者のニーズに即したコンテンツを提供できるようにしていくとしている。
また、今後は更に広く利用頂ける取組みとする為、任意のステージモデルをインポートできる機能や実際の点検・測量の現場を想定したシナリオの開発も進めていくそうだ。

————————

出典

関連記事

NEXT DELIVERY社、ドローン物流の即戦力人材を育成する『SkyHub®︎トレーニングセンター』を開設。国内トップクラスの実績をプログラム化し一般提供

株式会社NEXT DELIVERY(本社:山梨県小菅村、代表取締役:田路 圭輔)(以下、NEXT DELIVERY社)は、地域物流課題をドローンで解決する「新スマート物流SkyHub®」の普及を加速させるため、物流ドローン運航オペレーションに関する人材育成プログラム「SkyHub® トレーニングセンター(所在地:山梨県小菅村)(以下、SkyHub® TC)」を開設したこと。

  tera

アンリツ社、「大阪・関西万博」会場・空飛ぶクルマの離着陸場「EXPO Vertiport」上空のセルラー通信品質を可視化

アンリツ株式会社(社長 濱田 宏一)(以下、アンリツ社)は、2025年日本国際博覧会(大阪・関西万博)の会場内に設置された、空飛ぶクルマの離着陸場「EXPO Vertiport」上空において、セルラー通信のつながりやすさや安定性などの「通信品質」を測定。 その結果を地図上に可視化する取り組みを実施した。

  tera

ダイヤサービス社、ドローン業務の発注者向け無料チェックシートを公開

ドローン運航・コンサル・スクール事業を手掛ける株式会社ダイヤサービス(本社:千葉県、代表:戸出智祐)(以下、ダイヤサービス社)が、自治体・インフラ・民間発注部門などドローン業務を委託する立場の人に向けて、発注側の安全確認観点を簡潔に整理した無料のチェックシート(A4数ページ/PDF)を公開した。 価格・実績だけに依存しがちな選定プロセスを見直し、「事前に何を確認し、どの書類で担保するか」を発注側で言語化するための実務ツールとなっている。

  Fuji

岡野バルブ製造社、自社単独で初のドローンを活用した下水道管調査を岡山市で実施

岡野バルブ製造株式会社(本社:福岡県北九州市、代表取締役 岡野武治)(以下、岡野バルブ製造社)が、自社単独で初となるドローンを活用した下水道管調査に関する実証を2025年10月22日に岡山市内で実施した。 下水道インフラの高経年化によって各地で調査点検体制の確立が急務となるなか、今回の実証を皮切りにドローンを活用した下水道調査に関する提供体制を確立させ、全国の自治体に向けたサービス展開を目指すとしている。

  Fuji

ドローンフィールドKAWACHI、24時間365日リモート運用を実現した『Skydio X10 Dock』を常設

株式会社アイ・ロボティクス(本社:東京都千代田区、代表取締役:安藤嘉康)(以下、アイ・ロボティクス社)は、Skydio Japan合同会社(本社:東京都港区、代表社員職務執行者:小山兄一郎)(以下、Skydio Japan社)と連携し、『Skydio X10 Dock』を茨城県河内町にある当社運営の実証拠点「ドローンフィールドKAWACHI」施設屋上に常設いたした。

  tera