「早く・安く・確実」の実現へ。水中インフラの三次元化を目指しスペースワン社とCalTa社が技術連携
株式会社スペースワン（本社：福島県郡山市、代表取締役：小林 康宏）（以下、スペースワン社）とCalTa株式会社（本社：東京都港区、代表取締役CEO：高津 徹）（以下、CalTa社）は、スペースワン社の水中ドローンによる水中撮影のノウハウと、CalTa社が提供するデジタルツインプラットフォーム「TRANCITY」を活用することで、水中インフラの点群・3Dデータを最適生成させるという実証試験に成功したことを発表した。
目次
水中インフラ点検が抱える課題
老朽化が進む水中インフラの点検。
潜水士の高齢化とともに人手不足が進み、点検自体の危険性もあり、水中ドローンの活用が広まっている。
しかしながら、水の透明度や潮の流れ、GPS電波が届かないといった水中特有の環境条件によって、撮影した画像や映像だけでは、水中インフラ全体を俯瞰し、正確な位置、寸法などを把握することが困難となっている。
これらを解決する手法として水中の三次元化は有効であるものの、3Dスキャナーやソナーといった従来の手法では、データ処理が煩雑で実用化が進んでいないのが現状となっている。
水中ドローンとカメラで撮影した動画から3Dモデルを合成
スペースワン社とCalTa社は、水中ドローンで水中特有の環境条件下で撮影した映像と、陸上で撮影した空中ドローンと手持ちカメラの映像から、「TRANCITY」で水中と陸上部分が一体となったインフラの点群・３Dモデルを生成することに成功した。
写真は、水中ドローンを使って撮影する水中部（上）とスマホ等の手持ちカメラと空中ドローンで撮影する陸上部（下）
さらに、従来の潜水士等による水中インフラ点検で課題となっていた、「対象物の正確な位置」「寸法や面積の把握」をデジタルツイン空間において可能になったという。
従来の煩雑なデータ処理を簡素化し、位置情報や時系列情報とともに、インフラの全体像から詳細まで確認できることから「早く・安く・確実に」水中の三次元化を実現できることは実証できた今回の実験。
スペースワン社は、今回確立した水中デジタルツインにより、様々な水中インフラを三次元化することで、設備管理の安全性向上、効率化に寄与していきたいと高い意欲を発表している。
3Dモデルを動画で見る
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出典
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