「早く・安く・確実」の実現へ。水中インフラの三次元化を目指しスペースワン社とCalTa社が技術連携

株式会社スペースワン(本社:福島県郡山市、代表取締役:小林 康宏)(以下、スペースワン社)とCalTa株式会社(本社:東京都港区、代表取締役CEO:高津 徹)(以下、CalTa社)は、スペースワン社の水中ドローンによる水中撮影のノウハウと、CalTa社が提供するデジタルツインプラットフォーム「TRANCITY」を活用することで、水中インフラの点群・3Dデータを最適生成させるという実証試験に成功したことを発表した。

水中インフラ点検が抱える課題

イメージ画像

老朽化が進む水中インフラの点検。
潜水士の高齢化とともに人手不足が進み、点検自体の危険性もあり、水中ドローンの活用が広まっている。

しかしながら、水の透明度や潮の流れ、GPS電波が届かないといった水中特有の環境条件によって、撮影した画像や映像だけでは、水中インフラ全体を俯瞰し、正確な位置、寸法などを把握することが困難となっている。

これらを解決する手法として水中の三次元化は有効であるものの、3Dスキャナーやソナーといった従来の手法では、データ処理が煩雑で実用化が進んでいないのが現状となっている。

水中ドローンとカメラで撮影した動画から3Dモデルを合成

スペースワン社とCalTa社は、水中ドローンで水中特有の環境条件下で撮影した映像と、陸上で撮影した空中ドローンと手持ちカメラの映像から、「TRANCITY」で水中と陸上部分が一体となったインフラの点群・3Dモデルを生成することに成功した。

イメージ画像

イメージ画像
写真は、水中ドローンを使って撮影する水中部(上)とスマホ等の手持ちカメラと空中ドローンで撮影する陸上部(下)

さらに、従来の潜水士等による水中インフラ点検で課題となっていた、「対象物の正確な位置」「寸法や面積の把握」をデジタルツイン空間において可能になったという。

従来の煩雑なデータ処理を簡素化し、位置情報や時系列情報とともに、インフラの全体像から詳細まで確認できることから「早く・安く・確実に」水中の三次元化を実現できることは実証できた今回の実験。
スペースワン社は、今回確立した水中デジタルツインにより、様々な水中インフラを三次元化することで、設備管理の安全性向上、効率化に寄与していきたいと高い意欲を発表している。

イメージ画像

3Dモデルを動画で見る

————————

出典

関連記事

コア社がデジタルライフライン総合整備計画に基づく、みちびき対応ドローンの実証を実施

株式会社コア(本社:東京都世田谷区、代表取締役社長執行役員:横山浩二)(以下、コア社)は、秩父市でのドローン航路実装に向けた機能評価として、準天頂衛星システム「みちびき」CLAS対応ドローン『ChronoSky PF2-AE』を活用した位置補正技術の検証を行った。

  Fuji

Montavista社のリチウム金属電池製品、eVTOL飛行プロファイルで1280サイクル以上を達成

Montavista Energy Technologies Corporation(所在地:安徽省)(以下、Montavista社)は、同社製の電動航空機用高性能バッテリにおける最新のサイクル特性試験結果を、ドイツで開催された31st AERO Friedrichshafenにて発表した。 国際的に有名なeVTOLメーカーが提供する飛行プロファイルを使用し、400Wh/kgの質量エネルギー密度を実現したMontavista社製METARY® Pシリーズのリチウム金属バッテリ(LMB)製品が、99%という高い容量維持率で1280サイクルを超える高いサイクル寿命があることが実証された。

  Fuji

リノベモ社、ドローンスクール千葉TBTと連携を発表。リフォーム業務の空撮測量・点検サービスを強化を図る

合同会社リノベモ(本社:埼玉県川口市、代表社員:岩佐 彰人)(以下、リノベモ社)は、千葉県千葉市に拠点を置くドローンスクール千葉TBTを運営する株式会社GOODREI(本社:千葉県千葉市、代表取締役:末吉 謙佑)(以下、GOODREI社)との連携を発表。 リフォーム現場での空撮点検およびドローン測量技術の導入・活用を本格化していく方針だ。

  Fuji

中部電力グループ、新サービスブランド 『中電ドローンサービス』をリリース

中部電力グループの中部精機株式会社(本社:愛知県春日井市、代表:小道浩也)は、2025年4月22日にドローンを活用したサービスを提供する新ブランドとして『中電ドローンサービス』をリリースした。 当サービスは、これまで中部電力グループ各社(以下、グループ各社)が社会インフラの整備・維持のために培ってきた確かな技術と実績を礎に、ドローンを活用して提供する主に法人向けのサービスとなっている。

  tera

ビー・アンド・プラス社、完全自動運用に貢献!ワイヤレス充電機能を備えた、「定時飛行ドローン」を開発を発表

株式会社ビー・アンド・プラス(本社:埼玉県比企郡小川町、代表取締役社長:亀田 篤志)(以下、ビー・アンド・プラス社)は、事前に設定されたルートと時刻に基づき自動で飛行し、ドローンポートに着陸すると自動でバッテリーへワイヤレス充電まで行う「定時飛行ドローン」を開発したことを発表した。

  tera