「早く・安く・確実」の実現へ。水中インフラの三次元化を目指しスペースワン社とCalTa社が技術連携
株式会社スペースワン（本社：福島県郡山市、代表取締役：小林 康宏）（以下、スペースワン社）とCalTa株式会社（本社：東京都港区、代表取締役CEO：高津 徹）（以下、CalTa社）は、スペースワン社の水中ドローンによる水中撮影のノウハウと、CalTa社が提供するデジタルツインプラットフォーム「TRANCITY」を活用することで、水中インフラの点群・3Dデータを最適生成させるという実証試験に成功したことを発表した。
目次
水中インフラ点検が抱える課題
老朽化が進む水中インフラの点検。
潜水士の高齢化とともに人手不足が進み、点検自体の危険性もあり、水中ドローンの活用が広まっている。
しかしながら、水の透明度や潮の流れ、GPS電波が届かないといった水中特有の環境条件によって、撮影した画像や映像だけでは、水中インフラ全体を俯瞰し、正確な位置、寸法などを把握することが困難となっている。
これらを解決する手法として水中の三次元化は有効であるものの、3Dスキャナーやソナーといった従来の手法では、データ処理が煩雑で実用化が進んでいないのが現状となっている。
水中ドローンとカメラで撮影した動画から3Dモデルを合成
スペースワン社とCalTa社は、水中ドローンで水中特有の環境条件下で撮影した映像と、陸上で撮影した空中ドローンと手持ちカメラの映像から、「TRANCITY」で水中と陸上部分が一体となったインフラの点群・３Dモデルを生成することに成功した。
写真は、水中ドローンを使って撮影する水中部（上）とスマホ等の手持ちカメラと空中ドローンで撮影する陸上部（下）
さらに、従来の潜水士等による水中インフラ点検で課題となっていた、「対象物の正確な位置」「寸法や面積の把握」をデジタルツイン空間において可能になったという。
従来の煩雑なデータ処理を簡素化し、位置情報や時系列情報とともに、インフラの全体像から詳細まで確認できることから「早く・安く・確実に」水中の三次元化を実現できることは実証できた今回の実験。
スペースワン社は、今回確立した水中デジタルツインにより、様々な水中インフラを三次元化することで、設備管理の安全性向上、効率化に寄与していきたいと高い意欲を発表している。
3Dモデルを動画で見る
————————
出典
関連記事
光探索協会、南海トラフや山岳遭難に備えて、『再帰性反射可変QRコード』のエンブレムを学生服や野外活動服に装着。全国ドローンレーザー捜索システムで安心安全を
NPO法人光探索協会（大阪市、理事長：前田佳伸）（以下、光探索協会）は、東日本幹事企業のAPEX株式会社（東京都、代表：下戸優輔）（以下、APEX社）および西日本幹事企業のSMGコンサルタント株式会社（山口市、代表：岡村瞳）（以下、SMGコンサルタント社）と協同して「全国ドローンレーザー捜索隊」を組織、海難および山岳遭難者をレーザー捜索して人命救助するシステムの構築ができたと発表した。 また、株式会社丸仁（福井市、代表：雨森研悟）（以下、丸仁社）と協同して、学生の制服や野外活動服に再帰性反射可変QRコードのエンブレムを装着するビジネスについても開始した。
川崎市の夏休み自由研究お助け企画！「浄水場連絡管工事 夏休み親子見学会」を8月15日に開催。土木工事で使用する建設機械やドローンの体験コーナーなども
川崎市は、2025年8月15日に「浄水場連絡管工事 夏休み親子見学会」を開催することを発表した。 夏休み自由研究お助け企画で、土木工事で使用する建設機械やドローンの体験コーナーなども用意される予定となっている。
JAL、NEDO ReAMoプロジェクト「ドローンの多数機同時運航」に採択される
JALは、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（以下、NEDO）が推進する「次世代空モビリティの社会実装に向けた実現プロジェクト」において、「操縦者が一人で複数のドローンを安全に運航する「一対多運航」を実現するための要素技術と当該技術に対する性能評価手法の開発」（以下、本プロジェクト）に2025年6月12日に採択されたことを発表した。 本プロジェクトを通じて、実際のビジネス活用を想定した安全管理要件を策定し、国のガイドラインや制度設計への活用も図っていく予定となっている。
エアロネクスト社、モンゴル郵便とドローンによる郵便物の配送の試験運航を成功裏に実施
株式会社エアロネクスト（東京都渋谷区、代表取締役CEO：田路圭輔）（以下、エアロネクスト社)とモンゴル展開パートナーであるNewcom Group（モンゴル国ウランバートル市、CEO：B.Baatarmunkh）は、Newcom Groupの子会社であるMongolian Smart Drone Delivery LLC（モンゴル国ウランバートル市、CEO：M.Otgonpurev）（以下、MSDD）とモンゴル郵便株式会社（モンゴル国ウランバートル市、CEO：G.Telmen）（以下、モンゴル郵便）と共同で、2025年6月16日から18日の3日間、ウランバートル市内にて初のドローン配送試験運航を成功裏に実施したことを発表した。 この成功は、単なる技術的な前進にとどまらず、次世代の新たな物流インフラ、新スマート配送へ繋がる戦略的な大きなマイルストーンとなるとしている。
屋内でのドローンの自己位置推定における課題解決への手法提案。Journal of Digital Life に大阪電気通信大・中原准教授らが論文発表
屋内でのドローンの自己位置推定における課題解決に向けて、新たな手法で行った実証実験についての研究論文を、大阪電気通信大学の中原匡哉准教授らが発表した。