アイ・ロボティクス社、東京ソラマチにて施設維持管理の次世代ソリューションの実証に成功

株式会社アイ・ロボティクス(代表取締役:安藤嘉康)(以下、アイ・ロボティクス社)は、東京ソラマチの協力のもと同施設における商業施設の施設維持管理業務において、ドローンやロボットを用いた点検調査が効果的であることを実証した。 これにより、施設維持管理のデジタルトランスフォーメーション(DX)を推進し、効率的かつ安全な点検ソリューションを提供する新たなステップが進んだ。

ドローンやロボットを活用した点検調査の有効性を実証

マイクロドローンを使用した本実証では、以下の点でドローンによる点検調査が有効であることが確認された。

  • 通常の目視や従来の技術では到達が難しかった施設内の狭隘部、特に天井裏や狭小空間の詳細な調査
  • 劣化の有無や配線の敷設状況。鉄筋コンクリートの健全度の短時間での把握
  • 早期による異常箇所の発見と迅速な修繕対応

マイクロドローンによる施設維持管理DXソリューションの強み

アイ・ロボティクス社は、自社のマイクロドローンを用いた施設維持管理の強みやメリットとして下記の点をあげている。

ワンストップサービス
アイ・ロボティクス社は、ドローンで撮影するだけではなく、事前調査から作業計画、現場施工管理、分析・レポート作成まで、一貫した施設維持管理を行っている。
そのための運営サポートを提供している事から、業務負担が軽減できる。

カスタマイズ可能なソリューション
施設の特性や点検内容に応じて、ドローンやロボット、カメラやセンサーなどの組み合わせや、適切な手法を柔軟に選定・提案・提供。
これにより、経済性、安全性、効率性、正確性を高次元でバランスさせた最適な点検が可能となる。

データのカルテ化
施設ごとの点検データをカルテ形式で蓄積、定期点検時には前回のデータと比較することで、劣化や変状箇所の早期発見を実現できる。
これにより、計画的なメンテナンスが可能となるので、長期的な維持管理コストの削減が期待される。

柔軟な提案とサポート
顧客のニーズに応じた施設維持管理DXの企画提案から運用まで、全方位的な運営サポートを提供できる。

動画はこちら

商業施設の施設維持管理業務におけるマイクロドローンの有効性。
その実証実験の様子をアイ・ロボティクス社は公開している。

————————

出典

関連記事

「2024空フェスin白馬」で空飛ぶクルマの実証飛行。長野県初・山岳高原初の試みが成功に終わる

鈴与株式会社(本社:静岡県静岡市、代表取締役社長:鈴木 健一郎)、アルピコホールディングス株式会社(本社:長野県松本市、代表取締役社長:佐藤 裕一)、株式会社日本空港コンサルタンツ(本社:東京都中央区、代表取締役社長:池上 正春)、株式会社建設技術研究所(本社:東京都中央区、代表取締役社長:西村 達也)、株式会社AirX(東京都千代田区、代表取締役:手塚究)の5者は合同で、10月11日・12日に長野県白馬村で実施された「信州次世代空モビリティ体験フェスティバルin白馬(2024空フェスin白馬)」にて、長野県内初・山岳高原初となる「空飛ぶクルマ」の実証飛行を実施。 多くの来場者が見守る中、無事成功させたことを発表した。

  tera

大規模物流センター「Xフロンティア」で小学生が職場体験。ドローンの飛行見学も実施

フューチャー イノベーション フォーラム(事務局:東京都品川区、代表:金丸恭文・フューチャー株式会社会長兼社長)(以下、FIF)は、佐川急便株式会社(本社:京都府京都市、代表取締役社長:本村正秀)(以下、佐川急便)と共に10月19日、SGホールディングスグループの次世代型大規模物流センター「Xフロンティア」(江東区新砂)にて職場体験プログラム『物流の最前線』を実施した。

  tera

千葉県松戸市、千葉県弁護士会・ドローン減災士協会・新井商店の3者と災害時応援協定を締結を発表

松戸市は、令和6年11月1日に千葉県弁護士会・ドローン減災士協会関東地区連合会千葉支部・株式会社新井商店の3者と災害時における応援に関する協定を締結したことを発表した。

  yoshi

遠隔操縦者1人による、全国4地点のドローン5機体同時運航の実証に成功。NEDO・KDDI・JALが共同発表

国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(以下、NEDO)、KDDI株式会社(以下、KDDI)、および日本航空株式会社(以下、JAL)は、2024年10月28日から31日にわかり1人の遠隔操縦者が全国4地点で、ドローン計5機体を同時運航する実証を実施。実証が成功に終わった事を共同で発表した。

  yoshi

千葉県一宮町、津波避難広報ドローンシステムを導入。緊急時には海岸エリアを上空から避難指示を伝達

ブルーイノベーション株式会社(本社:東京都文京区、代表取締役社長:熊田 貴之)(以下、ブルーイノベーション社)は、同社が開発した千葉県一宮町において「BEPポート|ドローン自動巡回システム」を活用した津波避難広報ドローンシステムの導入が決定したことを発表した。

  tera