レッドクリフ社、ドローンショースタッフの育成プログラム『ドローン大学校 Drone Show Staff Essentials』の開始を発表
「ドローンのビジネススクール」をタグラインとするドローン大学校（以下、ドローン大学）では、株式会社レッドクリフ（以下、レッドクリフ社）との協業してドローンショーで活躍するスタッフを育成するカリキュラム『ドローン大学校 Drone Show Staff Essentials（ドローン ショー スタッフ エッセンシャルズ）』を、同校修了生に向けて2024年11月から開講することを発表した。
目次
特別カリキュラム開講の背景
2022年に2億1,920万米ドル、2031年までに16億7,270万米ドルに達するという予測もされている世界のドローンライトショー市場規模。*
日経トレンディ「2024年ヒット予測ベスト30」でも、「ドローンショー＆空中QR」が一位に選ばれており、急成長を遂げるドローンビジネスとして注目を浴びている。
そこで、今後ドローンショーの受注急増を見込んで、レッドクリフ社とドローン大学ではスタッフ育成するため『ドローン大学校 Drone Show Staff Essentials』が開校されるに至った。
* https://www.businessresearchinsights.com/jp/market-reports/drone-light-show-market-109836
カリキュラム内容
・assistant資格の所得
当カリキュラム『ドローン大学校 Drone Show Staff Essentials』では、レッドクリフ社が行うドローンショーのリハーサルにスタッフとして参加することで 「アシスタント」の資格が得られる。
この資格を得る事で、レッドクリフ社が行うドローンショーのスタッフとして参加することが可能になる。
・assistant･ instructor･ directorとステップアップを目指せる成長型OJTカリキュラム
さらに、レッドクリフ社が行うドローンショーのリハーサルにアシスタントとして複数回参加したうえで、「インストラクター」への昇格を希望する場合、アシスタント全員から「インストラクターとして相応しい知識と技術がある」と評価されれば昇格が可能な制度も用意されている。
以降、レッドクリフ社が行うドローンショーにインストラクターとして参加できるようになる。
また、インストラクターとしてレッドクリフ社が行うドローンショーへの参加を重ねていく中で評価を重ねていけば、「ディレクター（現場監督）」として作業現場における中心的役割を担うようにもなれるという。
———————
出典
関連記事
JAL、無人航空機の多数機同時運航ガイドライン策定に参画。ドローンの安全と運航管理にまつわる知見による提言・提案
日本航空株式会社（以下、JAL）は、3月28日に国土交通省が公表した「無人航空機の多数機同時運航を安全に行うためのガイドライン 第一版」（以下、ガイドラン）の策定にあたり、「多数機同時運航の普及拡大に向けたスタディグループ」の構成員として参画したことを発表した。
WLC社、扶和ドローン社を完全子会社化。UAV測量事業の強化を図る
株式会社WorldLink＆Company（本社：京都府京都市、代表取締役社長：須田 信也）（以下、WLC社）は、扶和ドローン株式会社（本社：大阪府大阪市、代表取締役社長：温水 浩太）（以下、扶和ドローン社）を完全子会社化したと発表した。
日本ドローンショー協会、日本初のドローンショーコンテスト『Japan Drone Show Creativity Awards 2024』結果発表
一般社団法人 日本ドローンショー協会（所在地：東京都港区、代表理事：佐々木孔明）（以下、JDSA）は、ドローンショー業界の発展と文化のさらなる向上を目的に、『Japan Drone Show Creativity Awards 2024』を開催。 その結果が2025年3月31日に発表された。
長崎サッシ工業と長崎大学、ドローン技術による『高層ビル窓洗浄ロボット』を共同開発・特許出願
有限会社長崎サッシ工業（本社：長崎県東彼杵郡波佐見町、代表取締役：田中正一）（以下、長崎サッシ工業）は、国立大学法人長崎大学（以下、長崎大学）と共同で研究開発を進めていた『高層ビル窓洗浄ロボット』の特許出願を2025年3月5日に行ったことを発表した。
ゼンリン社とWill Smart社、「交通空白」の把握・解消に向けたワンストップソリューションの提供を目指して協業を開始
株式会社Will Smart（東京都江東区 代表取締役社長：石井康弘）（以下、Will Smart社）と株式会社ゼンリン（福岡県北九州市 代表取締役社長：竹川道郎）（以下、ゼンリン社）は、｢交通空白｣による課題の把握・解消のため、データを活用した地域の交通ニーズの調査から地域に最適なモビリティサービスの開発までをトータルでサポートするソリューションの提供に向けて、協業開始することを発表した。 精度の高い「地域公共交通計画」策定のためのデータ分析基盤の開発や交通空白地向けの事業支援・システム構築に取り組み、将来的な社会実装を目指すとしている。