レッドクリフ社、ドローンショースタッフの育成プログラム『ドローン大学校 Drone Show Staff Essentials』の開始を発表
「ドローンのビジネススクール」をタグラインとするドローン大学校（以下、ドローン大学）では、株式会社レッドクリフ（以下、レッドクリフ社）との協業してドローンショーで活躍するスタッフを育成するカリキュラム『ドローン大学校 Drone Show Staff Essentials（ドローン ショー スタッフ エッセンシャルズ）』を、同校修了生に向けて2024年11月から開講することを発表した。
目次
特別カリキュラム開講の背景
2022年に2億1,920万米ドル、2031年までに16億7,270万米ドルに達するという予測もされている世界のドローンライトショー市場規模。*
日経トレンディ「2024年ヒット予測ベスト30」でも、「ドローンショー＆空中QR」が一位に選ばれており、急成長を遂げるドローンビジネスとして注目を浴びている。
そこで、今後ドローンショーの受注急増を見込んで、レッドクリフ社とドローン大学ではスタッフ育成するため『ドローン大学校 Drone Show Staff Essentials』が開校されるに至った。
* https://www.businessresearchinsights.com/jp/market-reports/drone-light-show-market-109836
カリキュラム内容
・assistant資格の所得
当カリキュラム『ドローン大学校 Drone Show Staff Essentials』では、レッドクリフ社が行うドローンショーのリハーサルにスタッフとして参加することで 「アシスタント」の資格が得られる。
この資格を得る事で、レッドクリフ社が行うドローンショーのスタッフとして参加することが可能になる。
・assistant･ instructor･ directorとステップアップを目指せる成長型OJTカリキュラム
さらに、レッドクリフ社が行うドローンショーのリハーサルにアシスタントとして複数回参加したうえで、「インストラクター」への昇格を希望する場合、アシスタント全員から「インストラクターとして相応しい知識と技術がある」と評価されれば昇格が可能な制度も用意されている。
以降、レッドクリフ社が行うドローンショーにインストラクターとして参加できるようになる。
また、インストラクターとしてレッドクリフ社が行うドローンショーへの参加を重ねていく中で評価を重ねていけば、「ディレクター（現場監督）」として作業現場における中心的役割を担うようにもなれるという。
———————
出典
関連記事
「2024空フェスin白馬」で空飛ぶクルマの実証飛行。長野県初・山岳高原初の試みが成功に終わる
鈴与株式会社（本社：静岡県静岡市、代表取締役社長：鈴木 健一郎）、アルピコホールディングス株式会社（本社：長野県松本市、代表取締役社長：佐藤 裕一）、株式会社日本空港コンサルタンツ（本社：東京都中央区、代表取締役社長：池上 正春）、株式会社建設技術研究所（本社：東京都中央区、代表取締役社長：西村 達也）、株式会社ＡｉｒＸ（東京都千代田区、代表取締役：手塚究）の5者は合同で、10月11日・12日に長野県白馬村で実施された「信州次世代空モビリティ体験フェスティバルin白馬（2024空フェスin白馬）」にて、長野県内初・山岳高原初となる「空飛ぶクルマ」の実証飛行を実施。 多くの来場者が見守る中、無事成功させたことを発表した。
大規模物流センター「Xフロンティア」で小学生が職場体験。ドローンの飛行見学も実施
フューチャー イノベーション フォーラム（事務局：東京都品川区、代表：金丸恭文・フューチャー株式会社会長兼社長）（以下、FIF）は、佐川急便株式会社（本社：京都府京都市、代表取締役社長：本村正秀）（以下、佐川急便）と共に10月19日、SGホールディングスグループの次世代型大規模物流センター「Xフロンティア」（江東区新砂）にて職場体験プログラム『物流の最前線』を実施した。
千葉県松戸市、千葉県弁護士会・ドローン減災士協会・新井商店の3者と災害時応援協定を締結を発表
松戸市は、令和6年11月1日に千葉県弁護士会・ドローン減災士協会関東地区連合会千葉支部・株式会社新井商店の3者と災害時における応援に関する協定を締結したことを発表した。
遠隔操縦者1人による、全国4地点のドローン5機体同時運航の実証に成功。NEDO・KDDI・JALが共同発表
国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（以下、NEDO）、KDDI株式会社（以下、KDDI）、および日本航空株式会社（以下、JAL）は、2024年10月28日から31日にわかり1人の遠隔操縦者が全国4地点で、ドローン計5機体を同時運航する実証を実施。実証が成功に終わった事を共同で発表した。
千葉県一宮町、津波避難広報ドローンシステムを導入。緊急時には海岸エリアを上空から避難指示を伝達
ブルーイノベーション株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役社長：熊田 貴之)(以下、ブルーイノベーション社）は、同社が開発した千葉県一宮町において「BEPポート｜ドローン自動巡回システム」を活用した津波避難広報ドローンシステムの導入が決定したことを発表した。