RAIDEN RACINGの高校生パイロット橋本勇希選手がドローンレース世界選手権で二冠達成！総額16,000ドルの賞金を獲得
2024年10月30日から11月3日まで中国の杭州市で開催されたドローンレースの世界戦主権「2024 FAI World Drone Racing Championship（以下、WDRC）」において、DRONE SPORTS株式会社が運営するドローンレーシングチーム「RAIDEN RACING」所属の高校生パイロット、橋本勇希選手（17歳）が個人部門で優勝を果たし、悲願の“世界一”に輝いた。 本大会で橋本選手が個人で獲得した賞金は、個人部門総合1位の10,000ドル、ジュニア部門1位の6,000ドル、合計16,000ドルとなる。
WDRCにおける快挙
WDRCは、各種航空競技のルール制定や世界選手権を主催する国際組織、FAI（国際航空連盟）が、2018年より公認し主催しているドローンレースの世界選手権。
ドローンという最新テクノロジーを使った新たなスポーツの世界選手権かつ賞金争奪をかけた熱気あふれる大会でもあることから、国際的にも非常に注目されている大会となっている。
橋本勇希選手がこの大会で首位に輝いたことは、大変意義のある快挙といえる。
左から、山本悠貴選手、小塚研采選手、橋本勇希選手、高野奏多選手、佐藤姫夏選手
2024年の今大会は、世界30の国と地域から112名のパイロットが集結。
日本代表チームは、RAIDEN所属で元日本代表の女性パイロットとして国際大会への出場経験豊富な白石麻衣氏がチームマネージャーを務め、小塚研采選手(26歳) 、佐藤姫夏選手(16歳)、高野奏多選手(16歳)、橋本勇希選手（17歳）、山本悠貴選手(15歳)の5名が出場。
個人部門、ジュニア部門、female部門があり、選手の総合順位によって国対抗チームの順位が決定するというルールのもと、日本代表チームは総合3位入賞を果たし、10,000ドルの賞金を獲得した。
——————
出典
関連記事
KDDIスマートドローン社、北海道新十津川町役場にドローンポートを常設。クマ出没時の遠隔監視運用を開始
KDDIスマートドローン株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：博野 雅文）（以下、KDDIスマートドローン社）は、北海道新十津川町（町長：谷口 秀樹）（以下、新十津川町）の新十津川町役場の屋上にドローンポート『Skydio Dock for X10』を常設し、運用を開始した。
JR西日本とTRIPLE7社、北陸新幹線区間における大型物流ドローンを活用した資機材搬送実証実験を実施
株式会社TRIPLE7（本社：東京都渋谷区）（以下、TRIPLE7社）と西日本旅客鉄道株式会社（本社：大阪府大阪市北区）、ジェイアール西日本商事株式会社（本社：大阪府吹田市）は、2025年12月19日、北陸新幹線（越前たけふ〜敦賀）区間において、大型物流ドローンを活用した資機材搬送の実証実験を連携して実施した。
テレビ朝日とKDDIスマートドローン社、災害報道への活用に向けてドローンポートを用いた実証を開始
株式会社テレビ朝日（本社：東京都港区、代表取締役社長：西 新）（以下、テレビ朝日）とDDIスマートドローン株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：博野 雅文）（以下、KDDIスマートドローン社）は、ドローンポートを活用した遠隔操作による災害報道の実現に向けた取り組みを開始することを発表した。 本取り組みを通じて得られた知見をもとに、今後は石川県能登半島全域、さらには全国へ配備が進むドローンポートを活用した広域的な災害報道ネットワークの構築を目指していくとしている。
「紙ドローン」を全国の教育現場へ。CAMPFIREで目標金額303%を達成し、「クラフトドローンコミュニティ」を正式スタート
韓国発の＜紙＞ドローン「COCODRONE（ココドローン）」の日本総代理店である株式会社Binarity Bridge（本社：大阪市北区 代表取締役：金陽信）（以下、Binarity Bridge社）は、日本全国における＜紙＞ドローンのワークショップの実施を目指し、ドローンスクール・プログラミング教室・美術教室などを対象としたパートナーおよびアンバサダーを募る「クラフトドローンコミュニティー」を開始した。
人が巡回する時代から「ドローン×AI」の時代へ。日本ドローンビジネスサポート協会、ドローン自動監視サービス開始
一般社団法人日本ドローンビジネスサポート協会（所在地：岡山県、代表理事：森本宏治）（以下、日本ドローンビジネスサポート協会）は、DJI Dock3およびDJI FlightHub 2を活用した「ドローン自動監視サービス」を開始した。 本サービスは、太陽光発電施設における窃盗被害対策や、自治体向けの不法投棄監視など、広範囲の監視業務を無人化・自動化し、安心・安全な地域社会の実現へ貢献していくとしている。