地理空間情報アプリプラットフォームサービス『mapry』にAR投影機能が実装した『mapryドローン版』が登場。森林管理における施業エリアや境界の確認をスムーズに
地理空間情報アプリプラットフォームサービス『mapry』を提供する株式会社マプリィ（本社：兵庫県丹波市、代表取締役：山口圭司）（以下、マプリィ社）は、『mapry林業』のユーザーを対象とした新サービスとしてAR投影が可能なAndroidアプリ『mapryドローン版』をリリースしたことを発表した。 小型カメラドローン「DJI mini3 Pro」を使うことでGISデータのAR投影が可能で、森林管理における施業エリアや境界のスムーズなご確認を実現できるアプリとなっている。
目次
Androidアプリ『mapryドローン版』が林業で活躍
『mapryドローン版』は、小型カメラドローンDJI mini3 Proを利用することで、ライン、ポリゴン、ポイントデータといったGISデータをAR投影することができる。
『mapry林業』などで測量した周囲測量のエリアや境界杭の位置を、ドローンを操作しながら上空からの視点で再現できる。
ポリゴン（施業地）の表示
ライン（境界）の表示
イント（境界杭）の表示
動画や画像としてデータを保存
撮影したデータは、動画のほか撮影日時込みの画像として保存が可能。
間伐・再造林などの施業地の確認、境界の確認に利用できる。
『mapryドローン版』を利用するための環境
『mapryドローン版』に対応しているドローンやデバイスについては、下記の通り。
ドローン躯体
DJI mini3 Pro
Android端末
Pixel7a、Pixel6aを推奨
ユースケース
● 境界や施業履歴の確認
● 森林整備事業等の検査時の施業地確認（オルソ画像を用いた申請の現地確認含む）
価格
無料
※利用対象は「mapry林業」または「mapry測量」契約のユーザー
mapry林業・mapry測量についてはこちら
ーーーーーー
出典
関連記事
「2024空フェスin白馬」で空飛ぶクルマの実証飛行。長野県初・山岳高原初の試みが成功に終わる
鈴与株式会社（本社：静岡県静岡市、代表取締役社長：鈴木 健一郎）、アルピコホールディングス株式会社（本社：長野県松本市、代表取締役社長：佐藤 裕一）、株式会社日本空港コンサルタンツ（本社：東京都中央区、代表取締役社長：池上 正春）、株式会社建設技術研究所（本社：東京都中央区、代表取締役社長：西村 達也）、株式会社ＡｉｒＸ（東京都千代田区、代表取締役：手塚究）の5者は合同で、10月11日・12日に長野県白馬村で実施された「信州次世代空モビリティ体験フェスティバルin白馬（2024空フェスin白馬）」にて、長野県内初・山岳高原初となる「空飛ぶクルマ」の実証飛行を実施。 多くの来場者が見守る中、無事成功させたことを発表した。
大規模物流センター「Xフロンティア」で小学生が職場体験。ドローンの飛行見学も実施
フューチャー イノベーション フォーラム（事務局：東京都品川区、代表：金丸恭文・フューチャー株式会社会長兼社長）（以下、FIF）は、佐川急便株式会社（本社：京都府京都市、代表取締役社長：本村正秀）（以下、佐川急便）と共に10月19日、SGホールディングスグループの次世代型大規模物流センター「Xフロンティア」（江東区新砂）にて職場体験プログラム『物流の最前線』を実施した。
千葉県松戸市、千葉県弁護士会・ドローン減災士協会・新井商店の3者と災害時応援協定を締結を発表
松戸市は、令和6年11月1日に千葉県弁護士会・ドローン減災士協会関東地区連合会千葉支部・株式会社新井商店の3者と災害時における応援に関する協定を締結したことを発表した。
遠隔操縦者1人による、全国4地点のドローン5機体同時運航の実証に成功。NEDO・KDDI・JALが共同発表
国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（以下、NEDO）、KDDI株式会社（以下、KDDI）、および日本航空株式会社（以下、JAL）は、2024年10月28日から31日にわかり1人の遠隔操縦者が全国4地点で、ドローン計5機体を同時運航する実証を実施。実証が成功に終わった事を共同で発表した。
千葉県一宮町、津波避難広報ドローンシステムを導入。緊急時には海岸エリアを上空から避難指示を伝達
ブルーイノベーション株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役社長：熊田 貴之)(以下、ブルーイノベーション社）は、同社が開発した千葉県一宮町において「BEPポート｜ドローン自動巡回システム」を活用した津波避難広報ドローンシステムの導入が決定したことを発表した。