ドローンの赤外線カメラでできることは？活用事例を5つ紹介！
ドローンの赤外線カメラを活用すれば、温度を可視化することで、目視では確認できない異常の発見に役立ちます。農作物の温度分布も手軽に把握できるようになるので、活用シーンは多岐に渡るのが特徴。今回は、ドローンの赤外線カメラで可能な5つのポイントと活用事例をまとめました。
目次
ドローンの赤外線カメラとは
ドローンの赤外線カメラを一言で表すと「温度を可視化できるカメラ」です。光を感知する一般的なカメラとは違い、赤外線を感知することで物体の温度を画像に映し出せます。
一般的なカメラや目視では確認できなかった建物内部の異常や、夜間の生態調査に役立てるのが赤外線カメラです。ドローンの赤外線カメラは、主に産業用ドローンとして活用されているのが特徴。
赤外線カメラの使用用途は？
点検や調査をはじめとして、災害救助やパンデミック対策など使用用途は多岐に渡ります。目視では確認しづらい温度の異常を素早く把握できるので、電化製品や建物内部で起きている異常を見つけやすくなるのです。
赤外線カメラは温度を検知するので、不審者が侵入した際にも防犯対策として役立ちます。災害時には、建物に取り残されている人を見つけやすくなるので、災害救助にも大きく貢献するのが特徴です。
ドローンの赤外線カメラのメリット
赤外線カメラの搭載されたドローンを利用すれば、山やビルなどの高所や災害によって侵入が困難になった場所でも、空中から手軽に撮影可能になります。瓦礫に埋もれている人がいないか、生存者の確認をスムーズにおこなえるのが特徴です。
人員を割くことで二次災害が起きてしまう可能性も抑えることができて、コスト削減にも大きな役割を担います。
ドローンの赤外線カメラで可能な5つの活用事例
ここからは、赤外線カメラを搭載したドローンを活用することで可能な活用事例について紹介します。どのようなシーンで活用されているかを確認して、事業に合った取り入れ方を検討しましょう。
遭難者の捜索
地震や雪崩、津波などの自然災害時に、逃げ遅れてしまった人を素早く捜索できます。人の手だけでは捜索範囲にも限界があり、発見にかかる時間が生死を分けるのです。二次災害が発生して被害拡大が懸念される場合は、捜索中止になってしまう場面も珍しくありません。
ドローンを使って空中から捜索することで、人が侵入困難な場所でも楽に入り込めます。赤外線カメラを搭載していれば、人の温度を検知して素早い人命救助に繋がるのです。
ソーラーパネル点検
太陽光発電の際に利用されるソーラーパネルの定期点検にも活用できます。ソーラーパネルは太陽光が当たりやすい屋根の上に設置されることが多く、発電による発熱にも注意しなくてはいけません。
そこで赤外線を搭載したドローンで点検することで、異常発熱しているパネルや故障箇所を確認しやすくなります。点検にかかるコスト削減にも役立つので便利です。
インフラ設備や住宅の点検
ドローンの赤外線カメラは、インフラ設備や住宅の定期点検にも大きな役割を担います。高層マンションや送電線など人の手では点検が難しい場所でも、空中から撮影することで手軽に点検できるようになるのが特徴です。
屋根の破損箇所や外壁の剝がれなど、異常が起きている場所は温度も異なるので、修理が必要な場所も素早く把握できるようになります。目視では発見できない異常を見つけたいときにおすすめです。
野生動物の生態調査
夜行性の野生動物をはじめとして、市街地に出現するクマやイノシシなどの出没を監視する際にも、赤外線カメラを搭載したドローンを活用できます。動き回ったときに追跡もできるので、定点カメラよりも調査向きと言えるでしょう。
肉眼では困難だった調査も、赤外線カメラを使えば手軽に情報収集できるので、コスト削減にも繋がります。
プラント点検
施設範囲が広いプラントの点検にも、赤外線カメラを搭載したドローンを活用できます。煙突やフレアチップのような点検が困難な箇所でも、素早く点検できるようになるのが特徴です。余分な人員を割かず短時間で点検が済みます。
インフラ設備や住宅の点検と同様に、破損箇所や異常発熱している箇所の早期発見にも役立つのも特徴です。
撮影距離に気を付けて赤外線カメラを活用しよう
小型の赤外線カメラを使って、個人で撮影をしたいと考える方は多いでしょう。しかし、赤外線カメラを搭載したドローンと物体に、適切な距離を持たせることが大切です。
撮影したのはいいものの、現像後に撮影箇所がわからなくなってしまうことも考えられます。特に点検時には、どこを撮影したのか明確にするために、程よく距離をとって撮影するようにしましょう。
ドローンの赤外線カメラを事業に取り入れよう
赤外線カメラを搭載したドローンで可能なポイントや活用事例を紹介しました。インフラ設備の点検をはじめとして、災害救助や生態調査など幅広いシーンに取り入れられます。業務効率化やコスト削減にも繋げられるので、赤外線カメラを搭載したドローンを事業に取り入れてみましょう。
関連記事
レッドクリフ社、屋内ドローンショー用機体『FYLo EDU-JP』を4月1日より販売開始。最大200機の同時飛行が可能
ドローンショーを企画・運営する株式会社レッドクリフ（本社：東京都港区、代表取締役：佐々木孔明）（以下、レッドクリフ社）は、2025年4月1日より、屋内ドローンショー用機体『FYLo EDU-JP』の販売を開始する。 天候の影響を受けずに没入感のあるエンターテインメントの提供が可能になり、多彩なシーンでの導入が見込まれる機体となっている。
NejiLaw社、医療施設向けに共同開発したAi自律走行ドローン搭載型Dr.AiR UV-C『DAR-1』を発表。メディカルジャパン大阪にて初お披露目
株式会社NejiLaw（本社：東京都文京区、代表取締役社長：道脇 裕）（以下、NejiLaw社）は、インフォファーム（本社：岐阜県岐阜市、代表取締役社長：辻雅文）、Qbit Robotics（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：中野浩也）と、Ai自律走行ドローン搭載型Dr.AiR UV-C「DAR-1」を医療施設向けに共同開発。 メディカル ジャパン 大阪において、Dr.AiR UV-C「DAT-10」と共に出展、初お披露目となった。
JMA社、新型水上救助ドローン『マリンボード』を開発。コントローラーを操作できる「リモート操作型ボディボード」
国土交通省登録講習機関であるJMA（正式名称：一般社団法人日本マルチコプター協会）（本社：東京都世田谷区、代表理事：工藤政宣）は、災害救助活動を支援するために開発された新型水上救助用小型ドローン『マリンボード』を2025年2月28日に発表した。
DJI社、産業用自律型ドローンドック『DJI Dock 3』を発表。車載搭載にも対応
民間ドローンとクリエイティブカメラ技術の開発を行うDJI（以下、DJI社）は、2025年2月27日にDJI社初となる「ドローンを収納する軽量型ドックで構成されるドローン・イン・ア・ボックス」ソリューションである『DJI Dock 3』を発表した。
QYSEA社の新製品、産業用水中ドローン『FIFISH E-MASTER PLUS』をCFD販売社で取り扱い開始。下水道管や水路など狭所の点検でその性能を発揮！
QYSEA社の新製品、産業用水中ドローン『FIFISH E-MASTER PLUS (ファイフィッシュ イーマスター プラス) 』が発売される。 同製品を、QYSEA社の代理店を務めるシー・エフ・デー販売株式会社(社長:三谷弘次、本社:愛知県名古屋市)が取り扱う事を発表した。