DRONE SPORTS社、「A2RL」のAIドローンレース向け機体を開発。産業ドローンへの技術転用とドローンの自律飛行制御技術の開発における加速を目指す
DRONE SPORTS株式会社（以下、DRONE SPORTS社）は、世界最高峰の自律走行レース「Abu Dhabi Autonomous Racing League（アブダビ自動運転レースリーグ）（以下、A2RL）」のドローンレース部門「AI Drone Challenge」において、ドローン・チャンピオンズ・リーグ（以下、DCL）と共同で、AIドローンレース向けの専用機体を開発したことを発表した。
目次
AI Drone Challengeとは
AI Drone Challengeは、DCLとA2RLが共同で開催する次世代のドローンレース。
本レースは、速さを競うことだけではなく、不可能を再定義することを目的としている。
従来の自律技術は制御された環境では優れている一方で、空中の領域では特有の挑戦があるとしている「AI Drone Challenge」。
世界中のチームがAIドローンレースに参加することで、自律飛行レースとAI研究の両分野を前進することができ、複雑な空域をこれまでにない精度で飛行しながら、自律型ドローンの限界を押し広げ続けていくことが可能になるとしている。
そして、DCLは世界各国からプロのパイロットやチームが集う世界最高峰のプロフェッショナルレースリーグとして、このような他では達成できない限界を押し広げることを目指して、本レースを共催している。
ドローンレーシングチーム「RAIDEN RACING」について
DRONE SPORTS社は、2018年にドローンレーシングチーム「RAIDEN RACING」を発足。
同年から現在に至るまで、DCLへの参戦やDCLのイベント運営支援などを継続的に行っている。
そして今回、DCLからの要請を受けたこと、また「自律飛行のあらゆる側面で技術を向上させ、新たな可能性を切り開く」というAI Drone Challengeの理念に共感したことから、AIドローンレース向け専用機体の共同開発に参画。
すでに2024年11月にAI Drone Challengeの予選が行われ、今回開発した機体が使用されている。
スタッフ3名が20日間常駐して、機体の製作や修理業務を担当した。
今後の展望
今後は、まず予選通過チームがドローンを自律飛行させるオープンソースのシミュレーターを使ったチームの能力テストに招待され、審査員による審査が行われる。
2025年4月にアブダビで開催予定の本選には、予選通過や能力テストを経たトップレベルのプロパイロットが、賞金100万ドル獲得を目指し世界各国から集結。
本選においても、引き続きDCLとDRONE SPORTS社が共同開発した機体が使用される予定となっている。
ーーーーーー
出典
関連記事
エアロネクスト社、Newcom Groupと協力してモンゴル初のドローンによるフードデリバリーに成功
株式会社エアロネクスト（東京都渋谷区、代表取締役CEO：田路圭輔）（以下、エアロネクスト社）とモンゴル展開パートナーであるNewcom Group（モンゴル国ウランバートル市、CEO：B.Baatarmunkh）は、Newcom Groupの子会社であるMongolian Smart Drone Delivery LLC（モンゴル国ウランバートル市、CEO：M.Otgonpurev）は、モンゴル国内最大手のフードデリバリー事業者Tok Tok LLC（モンゴル国ウランバートル市、CEO：C. Dolgorsuren）（以下、TokTok）と連携して、2025年7月時点におけるエアロネクスト社調べによるモンゴル国で初となるドローンによるフードデリバリーの試験飛行を2025年7月25日に実施し、成功をおさめたことを発表した。
トルビズオン社、福岡県警に対しドローンの基礎講座を実施
ドローン事業を手掛ける株式会社トルビズオン（福岡市中央区、代表取締役 増本 衞）（以下、トルビズオン社）は、福岡県警と連携し、2025年7月11日に福岡県警察本部において、警察職員を対象としたドローンの基礎講座を実施した。
フォトウェディングスタジオのBLANZ心斎橋、『5th anniversary supreme collection』を発表。ウルトラプラチナプランにはドローン撮影も
株式会社明来エンタープライズ（本社：⼤阪市⻄区 代表取締役：佐野章仁）が運営する大阪最大級30シーンのフォトウェディング専門スタジオ「BLANZ心斎橋」は、オープン5周年を記念し、撮影そのものを＜旅＞と捉えた至高の新プラン『5th anniversary supreme collection』を発表した。 ウルトラプラチナプランにはドローンでの撮影も用意されている。
NTT東日本と長井市ら5者、デジタルツイン及びドローンを活用した地域防災強靭化の相互協力に関する連携協定の締結
山形県長井市（市長：内谷重治）（以下、長井市）、NTT東日本株式会社（東京都新宿区、社長：澁谷 直樹）（以下、NTT東日本）、株式会社NTT e-Drone Technology（埼玉県朝霞市、社長：滝澤正宏）（以下、NTTイードローン）、NAVER Cloud Corporation（代表：キム・ユウォン）（以下、NAVER Cloud）と韓国水資源公社（社長：ユン・ソクデ）（以下、K Water）は、強靭かつ持続可能な地域防災の実現に向けて、デジタルツインおよびドローンを活用した地域防災強靭化の相互協力に関する連携協定（以下、本協定）を締結することを発表した。
NEDOの「ポスト5G情報通信システム基盤強化研究開発事業/ロボティクス分野におけるソフトウェア開発基盤構築」における運用支援ツール開発事業者として、センシンロボティクス社採択
株式会社センシンロボティクス（本社：東京都品川区、代表取締役社長 CEO：北村 卓也）（以下、センシンロボティクス社）は、NEDO（国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構）が公募した「ポスト5G情報通信システム基盤強化研究開発事業／ロボティクス分野におけるソフトウェア開発基盤構築（委託）」に応募、採択されたことを発表した。 なお、センシンロボティクス社は建設RXコンソーシアム（会長：村上 陸太（株式会社竹中工務店 専務執行役員））の加盟企業である。