eロボティクス社、上空の電波環境測定用システムにアンリツ社のスペクトラムモニタモジュールを採用。レベル4飛行に向けた実証実験を実施
アンリツ株式会社（社長 濱田宏一）（以下、アンリツ社）は、株式会社eロボティクス（代表取締役 板羽昌之）（以下、eロボティクス社）が開発した上空の電波環境を測定するシステムに、アンリツ社のスペクトラムモニタモジュール『』が採用されたことを発表した。
目次
スペクトラムモニタモジュール『MS27100A』の採用について
eロボティクス社は、福島県南相馬市にあるロボット実証拠点「福島ロボットテストフィールド（以下、RTF）」で、ドローンに『MS27100A』を搭載したシステムを用いて、上空の電波状況を実測した。
この『MS27100A』は、上空を飛び交う電波の周波数とレベルの測定が可能な測定器となっている。
アンリツ社は、RTFでの電波状況の実測に参加して測定のサポートを行った。
今後も、ドローンの有人地帯における安全な目視外飛行（航空法で定めるレベル4飛行）の実現と発展のため、電波環境の評価やドローンの型式認証をサポートしていく。
実証実験の背景
近年、空撮・農業・物流・災害対応など、ユースケースが急速に広がり、その有用性が認識されているドローン。
このドローンは、操作や映像などデータ伝送に電波が不可欠となるが、電波干渉や通信途絶が発生すると安全な航行に支障をきたす。
また、電波は地形やビルなどにより影響を受けるため、ドローンが航行するルートの電波状況を把握する電波環境の評価が求められている。
・スペクトラムモニタモジュール『MS27100A』の有用性
そこで、eロボティクス社は、ドローンにアンリツ社の小型で軽量なスペクトラムモニタモジュール『MS27100A』を搭載。
上空の電波状況を測定できるシステムを開発した。
この『MS27100A』は、GPSと連動した測定データを蓄積し地図上へ電波状況をマッピングできるため、ドローンの安全な航行に求められる電波環境の評価が可能としている
『MS27100A』の詳細については、こちら。
ーーーーーー
出典
関連記事
全国ドローンレーザー捜索隊が組織化。ペットに装着する『再帰性反射可変QRコード』で迷子時にレーザー捜索可能になる！
NPO法人光探索協会（大阪市、理事長：前田佳伸）は、東日本幹事企業のAPEX株式会社（東京都、代表：下戸優輔）および西日本幹事企業のSMGコンサルタント株式会社（山口市、代表：岡村瞳）と協同して「全国ドローンレーザー捜索 […]
『CalTa M42』が大幅な性能改良！手軽に、鮮明な点群データが取得可能に
CalTa株式会社（本社：東京都港区、代表取締役CEO：高津 徹）（以下、CalTa社）、株式会社マップフォー（本社：愛知県名古屋市、代表取締役：田中 一喜）（以下、マップフォー社）、株式会社Liberaware（本社：千葉県千葉市、代表取締役：閔 弘圭）（以下、Liberaware社）は、『CalTa M42』の大幅な性能改良を行い、2025年10月14日より提供開始したことを発表した。 今回の改良により、デバイスのユーザビリティ向上とデータ処理アルゴリズムが改善し、より手軽で鮮明な広域点群データの取得が可能となる。
官民集結した『新スマート物流シンポジウム』を9月25日に実施。ドローン物流の事業化とドローンを組み込んだ新たな地域社会インフラの構築に向けた共創が宣言される
全国新スマート物流推進協議会（東京都渋谷区、会長：竹中 貢 北海道上士幌町長）（以下、本協議会）は、2025年9月25日にポートメッセなごやにて開催された「第4回ドローンサミット」内のプログラムとして、「終わらない物流2024年問題～ドローン物流を組み込んだ新たな地域社会インフラの構築～」と題した『新スマート物流シンポジウム』（以下、本シンポジウム）を開催した。
官民連携で「若者がチャレンジできる土壌」を。善通寺市、IT×職業体験イベントで未来の担い手を育成するプロジェクトを10月19日より3か月連続で開催
香川県善通寺市（市長：辻村修）とベーシックグループ株式会社（代表取締役：張遠舟、所在地：東京都港区）は、若者の地域外流出という課題解決を目指す新たな地域創生プロジェクト『ITひろば ゼンジョブタウン』を2025年10月19日より3ヶ月連続で開催することを発表した。
近畿大学東大阪キャンパスで運搬用ドローンの実証実験が10月21日に実施予定。学生対象の小型ドローン操作体験会も同日開催
近畿大学（大阪府東大阪市）と株式会社近大アシスト（大阪府大阪狭山市）は、2025年10月21日、東大阪キャンパスにて、株式会社ミヤマエ（大阪府東大阪市）、株式会社ロジクトロン（東京都練馬区）の協力を受け、運搬用ドローンを活用した自動輸送に関する実証実験を実施する事を発表。 また、同日に学生を対象に係留装置付き小型ドローンの操作体験会を開催し、ドローンを活用したビジネスの創出や研究などにつなげる機会を提供する。