eロボティクス社、上空の電波環境測定用システムにアンリツ社のスペクトラムモニタモジュールを採用。レベル4飛行に向けた実証実験を実施

アンリツ株式会社(社長 濱田宏一)(以下、アンリツ社)は、株式会社eロボティクス(代表取締役 板羽昌之)(以下、eロボティクス社)が開発した上空の電波環境を測定するシステムに、アンリツ社のスペクトラムモニタモジュール『』が採用されたことを発表した。

スペクトラムモニタモジュール『MS27100A』の採用について

イメージ画像

eロボティクス社は、福島県南相馬市にあるロボット実証拠点「福島ロボットテストフィールド(以下、RTF)」で、ドローンに『MS27100A』を搭載したシステムを用いて、上空の電波状況を実測した。
この『MS27100A』は、上空を飛び交う電波の周波数とレベルの測定が可能な測定器となっている。

アンリツ社は、RTFでの電波状況の実測に参加して測定のサポートを行った。
今後も、ドローンの有人地帯における安全な目視外飛行(航空法で定めるレベル4飛行)の実現と発展のため、電波環境の評価やドローンの型式認証をサポートしていく。

実証実験の背景

近年、空撮・農業・物流・災害対応など、ユースケースが急速に広がり、その有用性が認識されているドローン。

このドローンは、操作や映像などデータ伝送に電波が不可欠となるが、電波干渉や通信途絶が発生すると安全な航行に支障をきたす。
また、電波は地形やビルなどにより影響を受けるため、ドローンが航行するルートの電波状況を把握する電波環境の評価が求められている。

・スペクトラムモニタモジュール『MS27100A』の有用性
そこで、eロボティクス社は、ドローンにアンリツ社の小型で軽量なスペクトラムモニタモジュール『MS27100A』を搭載。
上空の電波状況を測定できるシステムを開発した。

この『MS27100A』は、GPSと連動した測定データを蓄積し地図上へ電波状況をマッピングできるため、ドローンの安全な航行に求められる電波環境の評価が可能としている
『MS27100A』の詳細については、こちら

ーーーーーー

出典

関連記事

KDDIスマートドローン社、北海道新十津川町役場にドローンポートを常設。クマ出没時の遠隔監視運用を開始

KDDIスマートドローン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:博野 雅文)(以下、KDDIスマートドローン社)は、北海道新十津川町(町長:谷口 秀樹)(以下、新十津川町)の新十津川町役場の屋上にドローンポート『Skydio Dock for X10』を常設し、運用を開始した。

  Fuji

JR西日本とTRIPLE7社、北陸新幹線区間における大型物流ドローンを活用した資機材搬送実証実験を実施

株式会社TRIPLE7(本社:東京都渋谷区)(以下、TRIPLE7社)と西日本旅客鉄道株式会社(本社:大阪府大阪市北区)、ジェイアール西日本商事株式会社(本社:大阪府吹田市)は、2025年12月19日、北陸新幹線(越前たけふ〜敦賀)区間において、大型物流ドローンを活用した資機材搬送の実証実験を連携して実施した。

  Fuji

テレビ朝日とKDDIスマートドローン社、災害報道への活用に向けてドローンポートを用いた実証を開始

株式会社テレビ朝日(本社:東京都港区、代表取締役社長:西 新)(以下、テレビ朝日)とDDIスマートドローン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:博野 雅文)(以下、KDDIスマートドローン社)は、ドローンポートを活用した遠隔操作による災害報道の実現に向けた取り組みを開始することを発表した。 本取り組みを通じて得られた知見をもとに、今後は石川県能登半島全域、さらには全国へ配備が進むドローンポートを活用した広域的な災害報道ネットワークの構築を目指していくとしている。

  tera

「紙ドローン」を全国の教育現場へ。CAMPFIREで目標金額303%を達成し、「クラフトドローンコミュニティ」を正式スタート

韓国発の<紙>ドローン「COCODRONE(ココドローン)」の日本総代理店である株式会社Binarity Bridge(本社:大阪市北区 代表取締役:金陽信)(以下、Binarity Bridge社)は、日本全国における<紙>ドローンのワークショップの実施を目指し、ドローンスクール・プログラミング教室・美術教室などを対象としたパートナーおよびアンバサダーを募る「クラフトドローンコミュニティー」を開始した。

  tera

人が巡回する時代から「ドローン×AI」の時代へ。日本ドローンビジネスサポート協会、ドローン自動監視サービス開始

一般社団法人日本ドローンビジネスサポート協会(所在地:岡山県、代表理事:森本宏治)(以下、日本ドローンビジネスサポート協会)は、DJI Dock3およびDJI FlightHub 2を活用した「ドローン自動監視サービス」を開始した。 本サービスは、太陽光発電施設における窃盗被害対策や、自治体向けの不法投棄監視など、広範囲の監視業務を無人化・自動化し、安心・安全な地域社会の実現へ貢献していくとしている。

  tera