Red Dot Drone Japan社、遠隔操縦アプリ『dQue™』を用いてオーストラリアから日本のドローンをリアルタイムで遠隔操縦に成功

株式会社Red Dot Drone Japan(以下、Red Dot Drone Japan社)は、自社開発の遠隔操縦アプリ『dQue™』と通信回線を組み合わせ、オーストラリアのメルボルン大学から大阪市此花区のセレッソ大阪舞洲グラウンドにあるドローンをリアルタイムで遠隔操縦する実証実験を2024年12月に実施。 今回、実証成功の発表をした。

遠隔操縦の実証実験について

イメージ画像

今回、Red Dot Drone Japan社が行った実証実験は、公益財団法人大阪産業局の「IoT・ロボットビジネス実証実験支援プログラム」として実施されたもの。
オーストラリア側の会場ではメルボルン大学の教授をはじめ、ビクトリア州・メルボルン市の関係者、在メルボルン日本領事館総領事など11名が参加し、ドローン映像による空からの大阪の景色を楽しんだ。

この実証実験の成功により、海外にいながら日本にあるドローンを操縦して景勝地や名所の魅力を楽むことが可能とることが確認された。
Red Dot Drone Japan社は、今後も国内外でドローンの遠隔操縦の活用を広げ、ドローンの遠隔操縦を活用したソリューションを提供していく予定としている。

背景

ドローンを使った新しいソリューションとして、遠隔地にあるドローンを手元で操縦して状況把握を行う「ドローンの遠隔操縦」が注目されている近年。
その用途は、「旅行」「警備」「施設管理」「防災」「警備」「捜索」など多岐に渡る。
例えば、建設作業の進捗状況の確認や警備での状況把握を行う際には、現地に人が赴く必要があり、人の移動や機材の運搬など時間とコストがかかる課題が存在している。
そこで現場での作業を簡略化したり人の移動を必要としない方法として「ドローンの遠隔操縦」の導入が検討されているのだ。
Red Dot Drone Japan社が持つドローンの遠隔操縦技術は、一般販売されているドローンなどの機材と自社開発の遠隔操縦アプリ『dQue™』”を組み合わせる事で実現できる。

技術説明と遠隔操縦の距離

この『dQue™』を用いたシステムは、既存の電話回線を使用して数百キロ〜数千キロ離れた場所にあるドローンの操縦を可能にする Red Dot Drone Japan社独自の技術となっている。
一般販売されているドローンと電話回線、映像伝送システムがあれば実現できる。

今回実証された遠隔操縦が成功したは、オーストラリアのメルボルンのメルボルン大学から大阪市此花区のセレッソ大阪舞洲グラウンドにあるドローン。
このドローンをメルボルン大学からリアルタイムで遠隔操縦する実証で、距離にして8,117km(約5,000マイル)の距離を繋いだことになり、Red Dot Drone Japan社が自社で実施したドローンの遠隔操縦の距離としては過去最長距離となる。(これまでの最長距離は2019年に実施したシンガポールと富士山を繋いだ5,224km)

今後の展望

イメージ画像
Red Dot Drone Japan社は、今後「ドローンの遠隔操縦」技術を使い、日本に興味のある旅行検討者に向けたサービスを導入したい自治体や企業と連携する見通し。
そして「ドローンの遠隔操縦」は旅行用途だけではなく屋外の警備や施設管理、GPSの入らない屋内でも実現可能であるため、この技術をさまざまなシーンで活用することを目指していくとしている。

ドローンを使った遠隔旅行について

イメージ画像

遠方に配備されたドローンを操縦することで、リアルタイム映像の素晴らしい景色を体験する。
年齢に関係なく、現地に行くことが困難でも安全に操縦し、旅行感覚で楽しんでもらえるドローンの遠隔操縦技術を用いた旅行コンテンツ。

これは、2025年日本国際博覧会(以下、2025大阪・関西万博)の大阪ヘルスケアパビリオン・りそなグループの展示ゾーンに「遠くにあるドローンを操縦して旅行体験してみよう!」で出展する予定とのことだ。

ーーーーーー

出典

関連記事

エアロネクスト社、Newcom Groupと協力してモンゴル初のドローンによるフードデリバリーに成功

株式会社エアロネクスト(東京都渋谷区、代表取締役CEO:田路圭輔)(以下、エアロネクスト社)とモンゴル展開パートナーであるNewcom Group(モンゴル国ウランバートル市、CEO:B.Baatarmunkh)は、Newcom Groupの子会社であるMongolian Smart Drone Delivery LLC(モンゴル国ウランバートル市、CEO:M.Otgonpurev)は、モンゴル国内最大手のフードデリバリー事業者Tok Tok LLC(モンゴル国ウランバートル市、CEO:C. Dolgorsuren)(以下、TokTok)と連携して、2025年7月時点におけるエアロネクスト社調べによるモンゴル国で初となるドローンによるフードデリバリーの試験飛行を2025年7月25日に実施し、成功をおさめたことを発表した。

  tera

トルビズオン社、福岡県警に対しドローンの基礎講座を実施

ドローン事業を手掛ける株式会社トルビズオン(福岡市中央区、代表取締役 増本 衞)(以下、トルビズオン社)は、福岡県警と連携し、2025年7月11日に福岡県警察本部において、警察職員を対象としたドローンの基礎講座を実施した。

  tera

フォトウェディングスタジオのBLANZ心斎橋、『5th anniversary supreme collection』を発表。ウルトラプラチナプランにはドローン撮影も

株式会社明来エンタープライズ(本社:⼤阪市⻄区 代表取締役:佐野章仁)が運営する大阪最大級30シーンのフォトウェディング専門スタジオ「BLANZ心斎橋」は、オープン5周年を記念し、撮影そのものを<旅>と捉えた至高の新プラン『5th anniversary supreme collection』を発表した。 ウルトラプラチナプランにはドローンでの撮影も用意されている。

  tera

NTT東日本と長井市ら5者、デジタルツイン及びドローンを活用した地域防災強靭化の相互協力に関する連携協定の締結

山形県長井市(市長:内谷重治)(以下、長井市)、NTT東日本株式会社(東京都新宿区、社長:澁谷 直樹)(以下、NTT東日本)、株式会社NTT e-Drone Technology(埼玉県朝霞市、社長:滝澤正宏)(以下、NTTイードローン)、NAVER Cloud Corporation(代表:キム・ユウォン)(以下、NAVER Cloud)と韓国水資源公社(社長:ユン・ソクデ)(以下、K Water)は、強靭かつ持続可能な地域防災の実現に向けて、デジタルツインおよびドローンを活用した地域防災強靭化の相互協力に関する連携協定(以下、本協定)を締結することを発表した。

  tera

NEDOの「ポスト5G情報通信システム基盤強化研究開発事業/ロボティクス分野におけるソフトウェア開発基盤構築」における運用支援ツール開発事業者として、センシンロボティクス社採択

株式会社センシンロボティクス(本社:東京都品川区、代表取締役社長 CEO:北村 卓也)(以下、センシンロボティクス社)は、NEDO(国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構)が公募した「ポスト5G情報通信システム基盤強化研究開発事業/ロボティクス分野におけるソフトウェア開発基盤構築(委託)」に応募、採択されたことを発表した。 なお、センシンロボティクス社は建設RXコンソーシアム(会長:村上 陸太(株式会社竹中工務店 専務執行役員))の加盟企業である。

  tera