さがみ湖 MORI MORI ドローンフィールド相模湖にて、防災を学べる謎解きゲーム『THE CATASTROPHE（ザ・カタストロフィー）』が3月15日に開催
株式会社セガ エックスディー（本社：東京都新宿区、代表取締役社長 執行役員 CEO：谷 英高）（以下：セガXD）は、謎解きを楽しみながら防災を学べる謎解きゲーム『THE CATASTROPHE（ザ・カタストロフィー）』を神奈川県相模原市にあるアドベンチャーリゾート「さがみ湖 MORI MORI」内「ドローンフィールドさがみ」にて、2025年3月15日に開催する。
目次
謎解きゲームを通して防災知識を学習
『THE CATASTROPHE（ザ・カタストロフィー）』は、セガXD社の持つゲーム（ゲーミフィケーション）のノウハウを活用し、「キャンプ×ドローン＋防災」事務局の防災士による防災知識をベースに、謎を解きゲームをしながら、防災を楽しく、より身近に感じることのできる防災を学べる謎解きゲーム。
本イベントは、セガXD社が提供する従来型の「参加しなくてはいけない（受動的）」から「参加したくなる（能動的）」にアップデートした楽しく学べる「ゲーム体験型防災訓練ソリューション」をベースに設計。
防災において必要とされる「自助・共助・公助」の考え方を学ぶことができる。
また、座学だけの知識とは異なり、ストーリーに沿って疑似体験をすることにより、身をもって体験することで、防災の知識を短時間で学べるため、大人でも子どもでも楽しめるイベントになっている。
今回は、広い会場を活かしてさらにバージョンアップ。
宝探しの要素が盛り込まれているため、ストーリーに沿って、没入感・冒険感を楽しみながらゴールを目指す内容となっている。
『THE CATASTROPHE』ストーリー
時は令和X年。
突如発生した未曽有の大災害を受け、仲間たちと山へ逃げ込んだ。
文明から切り離された最悪な自然環境下で仲間たちと生き抜かなければいけない。
この山には、古の災害時に先人たちが残した、生き抜くための最終武器が隠されているという伝説が残っている。
仲間たちと生き残るために、その最終武器をこの山の中から探し出すべく、
最後の捜索作戦が開始された。
ー 捜し出せ。
「キャンプ×ドローン＋防災」とは
首都直下型地震や南海トラフ地震の発生が懸念視されている昨今、地震や台風などの自然災害に備え、市民一人ひとりが取るべき行動を学び、地域全体で協力し合う体制を整えることが重要に。
「キャンプ×ドローン＋防災」では、ワークショップや企画を通じて、災害発生時の避難方法や応急処置、情報共有の重要性を理解し、実践的な防災力を高めることを目指している。
———-
出典
関連記事
ATCL社、2月7日にドローンを活用した太陽光発電施設の盗難防止対策公開検証を実施
株式会社旭テクノロジー（本社：兵庫県姫路市、代表取締役：幸長 保之）（以下、ATCL社）は、2025年2月7日に自社で管理する太陽光発電施設において、次世代の防犯対策として「DJI Dock2」を活用した遠隔操縦ドローンによる監視システムの公開検証を実施。 本検証には、兵庫県とNIRO（公益財団法人 新産業創造研究機構）の他に損害保険会社や石油会社等の関係者が参加、ドローン技術が太陽光発電施設のセキュリティ向上にどのように貢献できるか検証された。
DRONE SPORTS社、最新ドローン『Rangle 6』による「屋内リアルタイム点群測量」のデモンストレーションを大阪工業大学の大規模実証実験施設「DXフィールド」にて実施
DRONE SPORTS株式会社（代表取締役：小寺悠）（以下、DRONE SPORTS社）は、3月8日に大阪工業大学が枚方キャンパスに新設した大規模実証実験施設「DXフィールド」のオープニングイベントにおいて、最新の点群 […]
日立システムズ、ドローンとAI解析ソフトウェアによる「森林調査DXサービス」を提供開始
日立システムズ（代表取締役 取締役社長：柴原 節男、本社：東京都品川区）（以下、日立システムズ）は、単木単位で森林の情報を可視化する「森林調査DXサービス」提供の開始を発表した。 このサービスは、ドローンを活用することで樹種や樹高・胸高直径・立木幹材積といったサイズ、CO2固定量などを可視化できる、という内容になっている。
BlueArch、ブル―カーボン調査の効率化を実現する、水中ドローンを活用した海藻被度の簡易測定技術を開発し特許を取得
一般社団法人BlueArch（本社：神奈川県横浜市、代表理事：武藤 素輝）（以下、BlueArch）は、水中ドローンを活用したブルーカーボン生態系の被度測定手法を開発し、2025年2月25日付で特許登録されたことを発表した。
Liberaware社ら3社、「鉄道環境に対応したドローンを用いた鉄道点検ソリューション」実現に向けた連携を発表
「鉄道環境に対応したドローンを用いた鉄道点検ソリューション」（以下、Project SPARROW）において、ドローン・運航管理システム・デジタルツインを活用した鉄道施設の維持管理に関する技術検証を進めてきた株式会社Liberaware（代表取締役: 閔 弘圭）（以下、Liberaware社）。 同社とCalTa株式会社(代表取締役CEO:高津 徹）（以下、CalTa社)、KDDIスマートドローン株式会社（代表取締役社長:博野 雅文）（以下、KDDIスマートドローン社）の3社は、東日本旅客鉄道株式会社（代表取締役社長:喜㔟 陽一）（以下、JR東日本）、東海旅客鉄道株式会社（代表取締役社長:丹羽 俊介）（以下、JR東海）、西日本旅客鉄道株式会社（代表取締役社長:長谷川 一明）（以下、JR西日本）、九州旅客鉄道株式会社（代表取締役社長:古宮 洋二）（以下、JR九州）、西武鉄道株式会社（代表取締役社長:小川 周一郎）（以下、西武鉄道）とそれぞれ協定を締結した。