2月8日に催された2,200機のドローンによるショー『DIG SHIBUYA DG DRONE SHOW』、日本最大のドローンショーとして日本記録認定
SHIBUYA CREATIVE TECH実行委員会（所在：東京都渋谷区、実行委員長：大西 賢治、以下：実行委員会）と株式会社デジタルガレージ（東証プライム 4819、本社：東京都渋谷区、代表取締役 兼 社長執行役員グループCEO：林 郁）（以下、デジタルガレージ社）、株式会社レッドクリフ（本社：東京都港区、代表取締役：佐々木 孔明）（以下、レッドクリフ社）の3者で共催で開催した『DIG SHIBUYA DG DRONE SHOW』が、日本記録認定協会により「日本最大のドローンショー」として日本記録の認定を受けたことを報告した。
目次
『DIG SHIBUYA DG DRONE SHOW』日本記録認定について
『DIG SHIBUYA DG DRONE SHOW』は、渋谷区共催によるアートとテクノロジーの祭典「DIG SHIBUYA（ディグシブヤ）2025」のオフィシャルパートナープログラムとして、SHIBUYA CREATIVE TECH実行委員会、デジタルガレージ社、レッドクリフ社の共催により、東急不動産株式会社、株式会社カカクコムの協賛のもと、2025年2月8日の夜、渋谷区・代々木公園上空にて開催された。
当日は2,200機のドローンが、渋谷の街をモチーフにしたアート・龍・UFO・未来からタイムトラベルしてきたスーパーデジタルドッグ「デジハチ」などを夜空に描き、さらに、代々木公園ケヤキ並木の特設ステージではドローンショーに合わせ、スペシャルコラボライブを開催した。
また、東急不動産が展開する4施設（渋谷サクラステージ・東急プラザ渋谷・東急プラザ表参道「オモカド」・東急プラザ原宿「ハラカド」）にて同時放映・アーカイブ放映も行われた。
日本最大数2,200機のドローンが織りなすテクノロジー×アートと、音楽のコラボレーションにより多くの観客に届けられた。
今後も『DIG SHIBUYA DG DRONE SHOW』が、渋谷の風物詩として平和の象徴となるような定例イベントへと育つことを目指し、本プロジェクトを推進していくとしている。
日本記録の概要
日本記録名
日本最大のドローンショー
日本記録保持者名
DIG SHIBUYA DG DRONE SHOW
日本記録数値
2,200機
認定証発行日
2025年3月13日
「日本最大のドローンショー」 日本記録認定協会公式ページ
https://japaneserecords.org/japanese-records/37508/
日本最大のドローンショー『DIG SHIBUYA DG DRONE SHOW』について
動画やレポートはこちら
『DIG SHIBUYA DG DRONE SHOW』の模様はDroneGuideでも取材をしており、動画も公開中。
レポートや動画については、下記を参照のこと。
ーーーーーー
出典
関連記事
AutoCover社、業界初となる茶園の被覆作業をドローンで自動化へ。「スマート農業技術活用促進法」に基づく開発供給実施計画の認定を取得
スマート農業のスタートアップであるAutoCover株式会社（本社：愛知県名古屋市）（以下、AutoCover社）は、日本で初めて、茶園の被覆作業をドローンで自動化する技術が、2025年10月31日に農林水産省の「スマート農業技術活用促進法 開発供給実施計画」に採択されたことを発表した。 AutoCover社は、深刻な人手不足に直面する茶業界と、中山間地の農業が抱える構造的課題を、ドローンとデジタル技術で解決し、持続可能で豊かな農業の未来を創ることを目指している。
ビーモーション社、空撮・点検・測量などを一括対応する「ドローンサービス」を開始
企業の販売・営業部門のアウトソーシング事業を展開するビーモーション株式会社（本社：東京都豊島区、代表取締役：伊藤 空）（以下、ビーモーション社）は、空撮・建物点検・測量・農薬散布など、幅広い用途に対応した「ドローンサービス」の提供を開始した。
双葉電子工業、長生郡市広域市町村圏組合消防本部に「災害対応ドローン」を納入
ドローンの開発・運用を通じて点検、防災、防衛分野の社会課題解決に取り組む双葉電子工業株式会社（本社：千葉県茂原市）（以下、双葉電子工業）は、災害時の孤立地域における状況把握、情報伝達、救命用具の運搬などの人命救助支援を目的とした「災害対応ドローン」を、長生郡市広域市町村圏組合消防本部（千葉県）（以下、長生消防）に納入したと公表。 11月20日には、長生消防より長生郡市広域市町村圏組合の各首長および議員に向けて、納入機体のお披露目会が行われたとのことだ。
豊橋市消防本部、『水難救助対応型ドローン』を導入。上空から命をつなぐ救助のあらたなカタチとなる「浮き輪投下ドローン」を 東海3県で初の運用へ
水難救助体制の更なる強化を図るため、愛知県豊橋市消防本部は『水難救助対応型ドローン』1基を導入したことを報告した。 運用するドローンは、搭載した浮き輪の投下と無線スピーカーによる声掛け機能を備え、この二つの機能を同時に使用できるドローンの導入は、愛知、岐阜、三重の東海3県の消防本部で初めてである。 「ドローンの日」の12月10日から運用が開始される。
カンツール社、Liberaware社のGold Partnerとして契約締結。全国のグループネットワークにより下水道業界への『IBIS2』普及を加速へ
株式会社Liberaware（本社：千葉県千葉市、代表取締役：閔 弘圭）（以下、Liberaware社）は、株式会社カンツール（本社：東京都中央区、代表取締役：小川 尚）（以下、カンツール社）と販売店契約を締結し、同社がLiberaware社製品の「Gold Partner」として活動を開始したことを公表した。